米原 あき

J-GLOBALへ         更新日: 17/03/01 17:06
 
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研究者氏名
米原 あき
 
ヨネハラ アキ
所属
東洋大学
部署
社会学部 社会学科
職名
准教授
学位
修士(京都大学), Ph.D.(インディアナ大学)
科研費研究者番号
40633847

研究分野

 
 

経歴

 
2015年4月
 - 
現在
東洋大学 社会学部 社会学科 准教授
 
2016年11月
 - 
現在
川崎市政策評価審査委員会 委員・教育福祉部会部会長
 
2016年9月
 - 
現在
明治大学 プログラム評価研究所 研究員
 
2016年4月
 - 
現在
横浜市幸ヶ谷小学校重点研究会 講師
 
2016年4月
 - 
現在
広島大学教育開発国際協力研究センター 客員研究員
 
2015年4月
 - 
現在
明治大学 公共政策大学院 ガバナンス研究科 兼任講師
 
2012年7月
 - 
現在
国際開発センター 統計ワークショップ 非常勤講師
 
2013年4月
 - 
2015年3月
国立教育政策研究所 研究協力者
 
2012年4月
 - 
2015年3月
明治大学 公共政策大学院 ガバナンス研究科 専任助教
 
2012年4月
 - 
2013年3月
早稲田大学 大学院アジア太平洋研究科 特別センター員
 
2011年4月
 - 
2012年3月
明治大学 公共政策大学院 ガバナンス研究科 教育補助講師
 
2011年4月
 - 
2012年3月
東京工業大学 大学院 社会理工学研究科 研究員
 
2008年4月
 - 
2011年3月
明治大学 公共政策大学院 ガバナンス研究科 非常勤講師
 
2007年4月
 - 
2011年3月
日本学術振興会 特別研究員PD
 
2007年4月
 - 
2010年3月
東京海洋大学 教職課程 非常勤講師
 
2006年6月
 - 
2007年3月
国際開発コンサルタント設計計画 研究員
 

学歴

 
2002年9月
 - 
2006年5月
インディアナ大学 大学院 教育学研究科 博士課程(比較教育政策学)
 
2002年4月
 - 
2005年9月
京都大学 大学院 教育学研究科 博士課程(比較教育政策学)
 
2000年4月
 - 
2002年3月
京都大学 大学院 教育学研究科 修士課程(比較教育政策学)
 
1996年4月
 - 
2000年3月
京都大学 教育学部 教育行政学講座
 

委員歴

 
2016年4月
 - 
現在
神奈川県川崎市  政策評価審査委員会委員
 
2014年7月
 - 
現在
日本比較教育学会  研究委員会委員
 
2012年10月
 - 
現在
兵庫県豊岡市  政策評価研究会委員
 
2013年10月
 - 
2014年8月
神奈川県川崎市  政策評価委員会委員
 
2013年4月
 - 
2014年7月
総務省  「政策評価に関する研究会」委員
 
2007年12月
 - 
2008年3月
外務省  「無償資金協力におけるプロジェクト・レベル事後評価」 評価委員
 
2007年8月
 - 
2008年1月
国際協力機構  「外部有識者事業評価委員会による二次評価」 評価委員
 

受賞

 
2012年12月
日本評価学会 論文賞
 
2009年11月
日本評価学会 奨励賞
 
2006年3月
米国比較国際教育学会 New Scholar's Workshop Award
 
2003年9月
スペンサー財団(米国) Discipline Based Scholarship in Education
 
2000年3月
国際協力事業団 文大臣奨励賞
 

論文

 
「学び」の一環としての「評価」:協働型で行うプログラム評価の可能性
米原 あき
日本/ユネスコパートナーシップ事業:ESDの教育効果(評価)に関する調査研究報告書   52-61   2016年3月   [招待有り]
ノンフォーマル教育に関する国際比較研究(科研費報告書)
米原 あき
科研費基盤研究(B)海外学術「学習者のウェルビーイングに資するノンフォーマル教育の国際比較研究」(no.25301053)      2016年3月   [査読有り]
セオリー評価における社会調査の活用可能性:「協働型社会調査」の導入事例
米原 あき
ガバナンス研究   (11) 173-188   2015年3月
Rethinking the Human Development Index: A path toward comprehensive development evaluation
米原 あき
Japanese Journal of Evaluation Studies   14(1) 31-46   2014年11月   [査読有り]
「国際理解教育」から「持続可能な開発のための教育」へ:学習指導要領にみる変遷と展開
米原 あき
ガバナンス研究   (10) 197-216   2014年3月
研修評価における「行動変容」への視点:「4レベルアプローチ」を手掛かりに
米原 あき
国立教育政策研究所紀要   143 209-219   2014年3月   [査読有り]
生活環境の階層性を考慮したニーズ・アセスメント・モデルに関する方法論的検討:タンザニアの初等学校学齢児童の識字能力開発を事例に
米原 あき
行動計量学   40(2) 123-134   2013年9月   [査読有り]
教育思想としての人間開発論:「持続可能な開発のための教育(ESD)」への応用可能性に関する試論
米原 あき
ガバナンス研究   (9) 125-146   2013年3月
人間開発指数再考:包括的な開発評価への試み
米原 あき
日本評価研究   12(3) 91-105   2013年2月   [査読有り]
日本評価学会論文賞受賞
人間開発論おける「教育」の位置づけに関する理論考察:公共政策への応用に向けた予備考察として
米原 あき
ガバナンス研究   (8) 77-96   2012年3月
A note on policy/project evaluation: Toward right-problem finding
米原 あき
Academic and Professional Knowledgebase (website)      2012年2月
【書評】村田翼夫、山口満編著『バイリンガル・テキスト 現代日本の教育―制度と内容―』
米原 あき
教育行財政研究   (38) 65-68   2011年3月   [招待有り]
書評
ニエレレ政権下の教育政策思想とタンザニア社会の変遷
米原 あき
アジア教育研究報告   10 58-71   2011年2月   [査読有り]
【エッセイ】「問題発見」のツールとしての評価
米原 あき
日本評価学会評価活動要覧   81-82   2010年9月   [招待有り]
開発途上国における基礎教育開発政策に関する実証分析の試み:潜在能力アプローチをてがかりに
米原 あき
教育行財政研究   (35) 35-48   2008年3月   [査読有り]
Human development policy: Theorizing and modeling
米原 あき
Indiana University      2006年5月   [査読有り]
後発開発途上国における教育開発政策に関する研究:基礎教育概念の再定義と政策的方法論の検討
米原 あき
京都大学      2002年3月   [査読有り]
政策形成過程における実証分析の有効性:タンザニアの基礎教育開発政策における保健・衛生資本整備の意義
米原 あき
教育行財政論叢   (8) 38-57   2002年3月
基礎教育開発援助におけるセクター間連携の必要性:タンザニアの学校保健に注目して
米原 あき
アジア教育研究報告   (3) 27-46   2002年2月
開発援助における「基礎教育」の試論的定位:理論分析と現状分析に基づく双方向的考察
米原 あき
教育行財政論叢   (7) 79-91   2001年3月
基礎教育の開発援助に関する研究:援助理論の展開と「基礎教育資本整備モデル」の検証
米原 あき
国際協力研究   (3) 28-38   2000年8月   [査読有り]
文部大臣奨励賞受賞論文

書籍等出版物

 
教育行政学:教育ガバナンスの未来図
小松茂久 編 (担当:共著, 範囲:第11章 グローバル時代の教育行政:世界の視点で日本の教育を考える [pp.173-190])
昭和堂   2013年4月   
偉大なるアメリカ公立学校の死と生:テストと学校選択がいかに教育をだめにしてきたのか
本図愛実 監訳 (担当:共著, 範囲:第2章、第3章)
共同出版   2013年10月   
原本Ravitch, D. (2010) "The death and life of the great American school system"
比較教育学辞典
日本比較教育学会 編 (担当:共著)
東信堂   2012年5月   
アジアを学ぶ:海外調査研究の手法
鴨川明子 編 (担当:共著, 範囲:第10章 『人間の福祉』への計量的アプローチ:『フィールド(質)』と『データ(量)』の往復運動から [pp.147-160])
勁草書房   2011年11月   
Human development policy in the global era: A proposal from an educational view
米原 あき
University Education Press   2009年11月   ISBN:978-4-88730-951-7
Bridging the gap between theory and practice in educational research: Methods at the margins
Wagner, R., Hunter, C. & Ortloff, D. eds. (担当:共著, 範囲:Ch. 14 Quantitative approaches as a bridge from the invisible to the visible: The case of basic education policy in a disadvantaged nation [pp.211-225])
Palgrave Macmillan   2009年7月   
現代アジアの教育計画
山内乾史、杉本均 編 (担当:共著, 範囲:第4章 初学者のためのブックガイド [pp.119-125, pp.131-132])
学文社   2006年1月   
比較教育学の基礎
田中圭治郎 編 (担当:共著, 範囲:第11章 開発途上国の教育 [pp.249-270])
ナカニシヤ出版   2004年4月   

講演・口頭発表等

 
ODA技術協力案件におけるプログラム評価の試み:トルコ国防災教育プロジェクトを事例に
米原あき、丸山緑、澤田秀貴
日本評価学会   2013年11月   大阪大学
プログラム評価における社会調査の活用可能性:「協働型社会調査」の試み
米原 あき
日本評価学会   2013年5月   JICA地球広場
Transition of “international education” in formal school curriculum of Japan: From “Education for International Understanding” to “Education for Sustainable Development”
YONEHARA, Aki
Comparative and International Educaiton Society   2013年3月11日   State University of New York, USA
教育思想としての人間開発論:「持続可能な開発のための教育(ESD)」への応用可能性に関する予備考察
米原 あき
日本比較教育学会   2012年6月   九州大学
効果的な研修評価のデザインに関する試論的考察:4レベルアプローチと参加型評価手法の融合
米原 あき
日本評価学会   2011年11月   岩手県立大学
人間開発指数再考:ランキング指数から開発バランスチャートへ
米原 あき
国際開発学会   2010年12月   早稲田大学
人間開発指数の応用に関する一考察:開発バランス指数としてのHDI
米原 あき
日本評価学会   2010年6月   政策研究大学院大学
人間開発指数の新たな可能性:「ランキング指標」から「開発政策の処方箋」へ
米原 あき
日本評価学会   2009年6月   政策研究大学院大学
人間開発論再考:人間開発論における「教育」の位置づけ
米原 あき
日本比較教育学会   2009年6月   東京学芸大学
研修評価の手法と実践:国際開発プロジェクトを事例に
米原 あき
第三世界の教育研究会   2009年1月   国立教育政策研究所
タンザニアにおける初等学校学齢児童の識字能力に対する影響要因:階層非線形モデルHGLMによる試論的考察
米原 あき
国際開発学会   2008年11月   広島大学
THRDSを用いたニーズ・アセスメント・モデルの構築:児童の教育環境をめぐる階層的視点から
米原 あき
日本評価学会   2008年11月   同志社大学
開発協力における研修効果に関する一考察:セネガル共和国初等教育教員養成校整備計画ソフトコンポーネント活動を事例に
米原 あき
日本評価学会   2008年6月   東京工業大学
タンザニアにおける教育政策史に関する一考察:自立的社会変容の可能性
米原 あき
日本比較教育学会   2007年6月   筑波大学
ニエレレ政権下の教育政策とタンザニア社会の変遷
米原 あき
東アフリカ人文研究会   2007年5月   ルーテル学院大学
タンザニアにおける人間開発政策に関する一考察:計量手法による政策分析の可能性
米原 あき
第三世界の教育研究会   2007年4月   国立教育政策研究所
人間開発政策に関する一考察:人間開発論における教育の位置付けとHGLMによる人間開発ニーズ・アセスメント
米原 あき
日本比較教育学会   2006年6月   広島大学
Analysis of “human development” beyond human capital theory: Quantitative modeling and needs assessment of basic education policy in Tanzania
YONEHARA, Aki
New Scholars Workshop, Comparative & International Education Society Annual Conference   2006年3月   University of Hawaii, USA
Education for life: Comparative study on HIV/AIDS education at primary school in Kenya and Tanzania
YONEHARA, Aki; WAKHUNGU, Phoebe
Comparative & International Education Society Annual Conference   2006年3月   University of Hawaii, USA
From human capital to human capability: Reconsideration on the theoretical framework of educational developmen
米原 あき
Comparative & International Education Society, Northwest Conference   2005年9月   Michigan State University, USA

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
Human development policy in the global era: A proposal from an educational view
日本学術振興会: 科学研究費補助金(研究成果公開促進費)
研究期間: 2009年4月 - 2010年3月    代表者: 米原 あき
人間開発政策における教育の役割に関する理論および計量的研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金(特別研究員奨励費)
研究期間: 2007年4月 - 2010年3月    代表者: 米原 あき
From human capital to human capability: Reconsideration on the theoretical framework of educational development
Spencer Foundation: Discipline Based Scholarship in Education
研究期間: 2003年9月 - 2005年8月    代表者: 米原 あき
Theoretical and empirical research on the development assistance of basic education
日米教育委員会: フルブライト奨学金
研究期間: 2003年7月 - 2006年5月    代表者: 米原 あき
後発開発途上国における教育開発政策に関する研究
京都大学: 京友会研究助成
研究期間: 2001年4月 - 2002年3月    代表者: 米原 あき

社会貢献活動

 
平成27年度 習志野市ワーク・ライフ・バランス推進に関する協働型プログラム評価事業に伴う事業所実態調査
【調査担当, 報告書執筆】  千葉県習志野市・(株)公共経営・社会戦略研究所  2016年3月
平成27年度 習志野市子どもの発達支援に関する基礎調査
【調査担当, 報告書執筆】  千葉県習志野市・(株)公共経営・社会戦略研究所  2016年3月
2015年度 兵庫県豊岡市政策モニタリング調査
【調査担当, 報告書執筆】  兵庫県豊岡市・(株)公共経営・社会戦略研究所  2015年6月
2014年度 兵庫県豊岡市政策モニタリング調査
【調査担当, 報告書執筆】  兵庫県豊岡市・(株)公共経営・社会戦略研究所  2013年6月
トルコ国防災教育プロジェクト:2013年度エンドライン調査報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JICA  2013年1月
トルコ国防災教育プロジェクト:2012年度研修評価報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JIC  2012年12月
トルコ国防災教育プロジェクト:2011年度ベースライン調査報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JICA  2011年11月
トルコ国防災教育プロジェクト:2011年度研修評価報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JICA  2011年11月
セネガル共和国初等教育教員養成校整備計画:ソフトコンポーネント完了報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JICA  2007年3月
統計分野の効果的アプローチに関する調査研究報告書
【調査担当, 報告書執筆】  JICA  2007年3月