 |  |  |
|  |
| | 林敏彦更新日: 09/12/16 17:42 研究キーワード経営(1) , 東アジア(8) , 政策評価(5) , 技術移転(1) , 日中経済交流(1) , 水平分業(1) , 労働(3) , 大連市(1) , 開発区(1) , 国際情報交換(10) , 環渤海経済圏(1) , DEA(1) , エンパワーメント(2) , 製造物責任(1) , 環黄海経済圏(1) , 部品購入率(1) , 電気通信市場(1) , TCM(1) , 品質管理(5) , 金融制度改革(1) 経歴2006年 - 2007年 放送大学 教養学部 教授 2002年 放送大学 大学院・文化科学研究科 教授 2000年 - 2001年 大阪大学 大学院・国際公共政策研究科 教授 1998年 - 1999年 大阪大学 国際公共政策研究科 教授 1996年 - 1997年 大阪大学 経済学部・国際公共政策研究科 教授 Misc林敏彦 放送大学研究年報 23 27-32 2005年 経済学は物理学、数学、化学などの方法論を借用するなど、これまでも自然科学との交流のもとに発達してきた。たとえば、一般均衡理論における均衡概念はニュートン力学の均衡概念そのものであり、ワルラス法則はエネルギー保存則に他ならない。そして、今また既存の経済学に再考を迫っているネットワーク競争の問題を扱う上で、一つの自然科学分野の方法論が有効と思われる。経済学が注目するネットワークは、参加者が多いほどネットワークの価値が高まるというネットワーク効果によって特徴づけられる。通信サービス、ファッション性の消費、産業における技術標準、システムの方式などに見られるこの特徴は、伝統的な市場競争の優位性に関する理論を覆す。すなわち、競争市場は必ずしも適者の生存を許さず、競争を制した企業や製品が社会的な優位性を持つとは限らない。本論文の目的は、こうしたネットワーク競争の分析において、20世紀の初頭以来、種... 林 敏彦 電子情報通信学会誌 85(5) 312-317 2002年5月 |
|
|
|
|  |