滝川 国芳

J-GLOBALへ         更新日: 16/03/25 09:45
 
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研究者氏名
滝川 国芳
 
タキガワ クニヨシ
所属
東洋大学
部署
文学部教育学科/大学院文学研究科
職名
教授
学位
教育学修士(上越教育大学大学院), 博士(医療福祉学)(川崎医療福祉大学大学院)
科研費研究者番号
00443333

研究キーワード

 
 

研究分野

 
 

経歴

 
2013年4月
 - 
現在
東洋大学 文学部教育学科/大学院文学研究科 教授
 
2008年4月
 - 
2013年3月
独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 総括研究員
 
2007年4月
 - 
2008年3月
独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 主任研究員
 
2006年4月
 - 
2007年3月
独立行政法人国立特殊教育総合研究所 主任研究員
 
2005年4月
 - 
2006年3月
福井県教育庁高校教育課 主任(指導主事 併任)
 
2001年4月
 - 
2005年3月
福井県立福井東養護学校 教諭
 
1996年4月
 - 
2001年3月
福井県特殊教育センター 特殊教育主事
 
1995年4月
 - 
1996年3月
福井県特殊教育センター 研究員
 
1984年4月
 - 
1995年3月
福井大学教育学部附属養護学校 文部教官教諭
 

学歴

 
 
   
 
川崎医療福祉大学大学院 医療福祉学 
 
 
   
 
上越教育大学大学院(修士課程) 学校教育専攻科 障害児教育専攻
 
 
   
 
福井大学教育学部養護学校教員養成課程  
 

委員歴

 
2015年
   
 
埼玉県教育委員会  平成27年度埼玉県教科用図書選定委員会委員
 
2014年
   
 
埼玉県教育委員会  平成26年度埼玉県教科用図書選定委員会委員
 
2013年7月
 - 
2014年8月
文部科学省  教育支援資料 編集協力者
 
2013年4月
 - 
現在
認定NPO法人難病のこども支援全国ネットワーク  運営委員
 
2011年
 - 
2013年
文部科学省学びのイノベーション事業・総務省フューチャースクール推進事業の実施にかかる京都市地域協議会委員(座長)
 

受賞

 
 
公益社団法人日本小児保健協会 平成24年研究助成賞
 

論文

 
インクルーシブ教育システムの構築のための病弱・身体虚弱教育の役割
滝川 国芳
東洋大学文学部紀要 教育学科編   67 97-109   2015年3月
日本における病弱・身体虚弱教育の変遷を踏まえた上で,障害者権利条約の批准に向けた国内法制度改革の動向を俯瞰した。その上で,インクルーシブ教育システム構築のための病弱・身体虚弱教育の役割について,特別支援学校(病弱)と病弱・身体虚弱特別支援学級とが協働し,幼稚園,小学校・中学校・高等学校とより緊密な情報共有を図ることによって,病気のある子供の学びの場として隙間のない教育システムを考えなければならない。
日本の病弱・身体虚弱教育における教育情報の共有と活用に関する研究動向
滝川 国芳
特殊教育学研究   51(4) 391-399   2013年12月   [査読有り]
病気のある子どもの長期入院が激減し,入院期間の短期化と入院の頻回化傾向が顕著になっている。このことは,病弱・身体虚弱教育の在り方にも大きな影響を及ぼし,教育活動におけるICT活用,そして医療や教育における関係者の情報共有が不可欠となっている。本稿では,日本の病弱・身体虚弱教育における教育情報の共有と活用について,ICT活用の視点から,関連する国の施策,1976年の養護学校義務制以降の研究,実践研究を概観した。さらに,教師自らが情報発信し,指導法,教材等の教育情報を一元化して蓄積し,共有する...
てんかん等の病気のある子どもの心理と教育支援
滝川 国芳
特別支援教育研究   (674) 8-13   2013年10月
特別支援学校(病弱)における慢性疾患の児童生徒の教育に関する実態調査
中村知史、金子郁江、益田玲子、植木田潤、滝川 国芳、西牧謙吾
小児保健研究   71(2) 316-321   2012年3月
全国の特別支援学校(病弱)を対象に,主障害が「心身症等の行動の障害」,「筋ジストロフィーや脳性まひ等」を除く慢性疾患の児童生徒の実態調査を行った。慢性疾患のある児童生徒では,加齢とともに発達障害や心身症等の行動の障害を併せ有する割合が高くなっていることや特別支援学校(病弱)がセンター的機能を発揮するためには,市町村・都道府県レベルでのネットワークの構築が急がれることが浮き彫りとなった。
全国の知的障害養護学校の児童生徒が有する疾患と肥満の実態  学校教育における知的障害のある児童生徒への自己管理支援の視点から
滝川 国芳、植木田潤, 武田鉄郎, 西牧謙吾
育療   (50) 9-16   2011年8月
知的障害のある児童生徒が有する疾患,肥満に関する実態を明らかにすることを目的に,全国の知的障害養護学校を対象に調査を行った。知的障害児童生徒の70%が疾患を有しており,その種類も多種であること,知的障害児童生徒の肥満傾向または肥満の出現率は,通常の学校に在籍する児童生徒に比べて極めて高いことが明らかとなった。成人後の自己管理能力を高めるための取り組みを教育現場で実施することが喫緊の課題である。
入院中の子どもの教育支援・復学支援
滝川 国芳、西牧謙吾, 植木田潤
小児看護(へるす出版)   34(7) 865-870   2011年7月
入院中の子どもの教育支援を充実させるためには,支援冊子などを活用して医療関係者や保護者も病弱教育システムを理解し,教育関係者に働きかけ,復学支援を入院早期から始めることが重要である。小中学校等の教員は,支援ニーズのある病気の子どもが自分の周りにも存在することを意識し,病院にある学校の教員と連携し,ICTを利活用するなどして,復学支援を行うことで前籍校への復帰が容易となる。
日本の病弱・身体虚弱教育における特別支援教育体制の現状と課題 全国都道府県・政令指定都市を対象とした全数調査から  (日本小児保健協会平成23年度最優秀論文)
滝川 国芳、西牧謙吾, 植木田潤
小児保健研究   70(4) 515-522   2011年7月
全国都道府県・政令指定都市の病弱・身体虚弱教育における特別支援教育体制の実態を把握することを目的に,日本初の全数調査を行った。さらに,病弱・身体虚弱教育対象児童生徒の疾患に関する調査も行った。結果から,病弱・身体虚弱教育の専門性の確保が喫緊の課題であり,教育情報を学校間で蓄積し共有することが重要となることを考察した。
病気のある子どもを担当する教師間における情報共有手段の開発に関する研究 : ICT (Information and Communication Technology) 活用による病弱教育支援冊子の作製をとおして
滝川 国芳、西牧謙吾, 植木田潤
川崎医療福祉学会誌   20(1) 147-157   2010年7月
日本における病弱教育の制度の変遷と意義,ICT活用の教育施策の経緯とその取り組みについて俯瞰した。次に,病弱教育に関する指導法,教材等の教育情報を一元化し,病弱教育担当教師が教育情報を発信し共有するための仕組みを築くことを目的に, ICTを活用し病弱教育支援冊子を作製した。ICT活用により,時間と場所に左右されることなく効率的に教育情報を蓄積,共有するツールとなることを確認した。
小児緩和ケアと教育
滝川 国芳
緩和ケア(青海社)   20(2) 134-136   2010年3月
病院にある学校の教師は,子どもが主体的で意欲的に活動できる環境を整備し,達成感,自己効力感をもつことができるように配慮しながら教育活動を行う。ターミナル期にある子どもは身体的苦痛,精神的苦痛,激しい死の不安などがあり,周りからの支援を必要としている。教師は,子どもとの信頼関係を築き,葛藤や不安の軽減,子どもにとって重要な人や物との関係維持,願い事の成就に協力するなどの支援に努めることが重要である。
教育の現場から?障害や病気のあるすべての子どもに対応できる特別支援教育をめざして
滝川 国芳、西牧謙吾
小児科診療(診断と治療社)   72(8) 1365-1372   2009年8月
特別支援教育という理念は,医学や心理学の最新の子ども理解の成果に基づき,過去の教育が培ってきた指導法を改良して,理想的には,障害や病気のある子どもすべてに学習を保障できる教育体制の確立をめざしている。医教の連携を実現するためには,子ども理解に関して,国際生活機能分類(ICF)の理念に基づく実用的な医療情報の提供とそれを受け取る教員側の専門性の向上が不可欠である。
「気になる子ども」「気になる保護者」についての意識と対応に関する調査 幼稚園・保育所への機関支援で踏まえるべき視点の提言
久保山茂樹、齊藤由美子、西牧謙吾、當島茂登、藤井茂樹、滝川 国芳
独立行政法人国立特別支援教育総合研究所研究紀要   36 55-75   2009年3月
保護者にとって「気になる子ども」とはどのような子どもなのかについてアンケート調査を実施した。その結果,発達障害,被虐待,アレルギー疾患など多岐にわたる回答を得た。又,「気になる子ども」がいる場合の保育上の課題や支援の実際についての調査結果では,行動面,集団活動での課題について多くの回答が得られた。調査結果を踏まえ,幼稚園,保育所等への機関支援を行うものが留意すべき点ついて検討した。
特別支援教育の進み方と進め方 病弱教育の取り組みの反省を交えて
西牧謙吾、滝川 国芳
小児保健研究   68(1) 5-11   2009年1月
特別支援教育の背景や進み方,進め方についての現状を紹介し,地域における相談支援体制の構築に重要なツールである個別の教育支援計画策定の意義を説明している。また,特別支援教育の重要な分野でありながら,そこに用意された支援ツールだけでは支援が不十分な病気による長期欠席者の存在を例に,特別支援教育の進め方の方法論への提言を行った。
韓国における特殊教育と健康障害教育の動向
滝川 国芳、西牧謙吾
世界の特別支援教育(国立特別支援教育総合研究所編)   22 79-86   2008年3月
韓国における病気の子どもの教育について,特殊教育の歴史的背景と現状を概観し,制度と実際の取組について報告することを目的とした。2005年の改正によって,健康障害が,特殊教育対象として加えられることとなった。病院の中にある学級は「病院学校」と韓国では称されている。対象者は,それまで通っていた学級に籍を置いたまま病院学校または自宅でICTによる画像講義システム等を利用して学習支援を受けることができる。
病気の子どもの学校教育と教師による教育支援の仕組み・活用法
西牧謙吾、滝川 国芳
小児看護(へるす出版)   30(11) 1536-1542   2007年10月
病弱教育の仕組みについて示し,学校現場における課題を明らかにし,今後の病弱教育の方向性について概観した。一部の特別支援学校(病弱)は県立学校改革の影響を受け,存続の危機にある。病気による長期欠席者は全国で数万人に上り,病弱教育の潜在的なニーズは高い。病弱教育システムにおける教員の意識改革が重要である。発達障害,精神疾患,非行,児童虐待まで視野に入れた,新たな病弱教育の再興を提言した。
病気のある子どもの教育支援
滝川 国芳、西牧謙吾
小児看護(へるす出版)   30(10) 1452-1457   2007年9月
日本における病気のこともの教育支援について,歴史,制度,しくみについてまとめた。平成19年度から,これまでの特殊教育から特別支援教育に移行し,学校教育制度も大きく変わった。院内学級のない小児病棟,混合病棟に入院した子どもへの教育は,特別支援学校のセンター的機能により,何からの教育支援を受けることができる。医療関係者と連携し,入院している子どものQOLを高めることが重要となることを報告した。
特別支援教育における地域支援体制作り 福井県の場合
滝川 国芳
障害者問題研究会   35(2) 130-135   2007年8月
特別支援教育における地域支援づくりについて福井県の取組を紹介する。昭和58年に県特殊教育センターが設置されて以降,教育相談,教育指導,巡回指導,教員研修,調査研究等が業務として行われてきた。現在は,各特別支援学校と連携し,特別支援教育コーディネーター養成研修,発達障害に関する学校ガイダンス,巡回指導や教育相談,地域の専門家チームへの参画等を積極的に行い,地域支援体制づくりに努めている。
学校巡回指導による特別な教育的ニーズをもつ子どもへの支援と学校支援
滝川 国芳
教育(国土社)   657 65-72   2000年10月
心理社会的課題のある通常の学級に在籍する児童生徒への支援について,福井県特殊教育センター「学校巡回指導システム」の観点から検討した。できるかぎり通常の学校で教育する考え方が主流になりつつある中で,特殊教育に対して通常の学校教育から支援を求められることが増加すると予想される。そして,児童生徒の発達に合わせた教育ニーズに応えるためのより柔軟な教育形態を検討しなければならない時期にあることを示唆した。
小・中学校における特別なニーズ教育への特殊教育分野からの支援に関する実践
滝川 国芳
上越教育大学障害児教育実践センター紀要   6 29-36   2000年3月
通常の学級に在籍し,特別な教育支援を必要とする児童生徒への教育に関する日本の施策の変遷と,福井県特殊教育センターの学校巡回指導システムとの関連について,通常の学校教育への特殊教育分野からの支援という観点から考えた。個別の教育ニーズに応えるための柔軟な教育形態の検討,児童生徒を取り巻く関係者を第3者の立場で支援することができるコーディネーターを学校教育に位置づける必要があることを提言した。
注意欠陥多動性障害の理解と療育のネットワーク作りに関する研究福井県小児療育センター・特殊教育センター・児童相談所・学校・保育園はぐくみ療育教室(ボランティアグループ)の連携によるADHD児童の療育支援活動
平谷美智夫、新田祥子、滝川 国芳、小八木隆、渡辺大輔、吉川郁子、富田かおり、谷口さかえ、高松美紀、堅田久美子、清水聡、三橋美典
安田生命社会事業団研究助成論文集   34 30-39   1999年10月
福井県小児療育センターADHD外来を中心とした保護者,学校,保育所,県特殊教育センター,県児童相談所,県立病院,福井はぐくみ療育教室の活動と各機関が連携したADHDの児童への療育支援活動について検討した。今回の療育システムにより,ADHD児童に幅広い療育の場を提供する中で,関係者が児童を多角的・総合的に理解することが可能となることが確認された。
「学校巡回指導」から就学を考える
滝川 国芳
養護学校の教育と展望   114 28-31   1999年8月
学校巡回指導システムにおける,通常学級に在籍する特別な教育的ニーズのある児童生徒の就学について検討した。保護者の心理状況を的確に把握することが必須であり。そして,就学相談担当者に本音で思いを語ることができるようになることが,重要であることが確認された。また,就学相談において,小・中学校教員の心理的負担を考慮しながら連携して相談活動を行うことが重要であることを提案した。
学校巡回指導による通常の学級における個別的配慮の必要な子への個別教育プログラム(IEP)
滝川 国芳、齋藤亮一、小杉真一郎、近藤智恵実、藤嶋恵
安田生命社会事業団研究助成論文集   33 227-230   1998年10月
通常の学級に在籍する情緒面や言語面で個別的配慮が必要な児童生徒に対して心理面等に配慮した適切な教育的支援を行うために実施している福井県特殊教育センターの学校巡回指導システムに個別教育プログラムを取り入れる試みを行った。その結果,IEPを取り入れることで,通常学級の担任が,児童生徒の合わせた心理社会的支援を行い,個別的配慮を行うことによって,適切な教育支援を行うことが可能となることが明らかとなった。
交流教育の実際と統合教育に対する小学校教師の意識 新潟市における調査
滝川 国芳、長澤正樹
新潟大学教育人間科学部紀要   1(1) 1-10   1998年9月
小学校での交流教育の現状と教師の統合教育に対する意識を明らかにすることを目的とした。調査対象は小学校の障害児が在籍する通常学級担当と特殊学級担当であった。結果は,①特殊学級在籍児童が通常学級で学習する教科は約3教科であること②ほとんどの教師が統合教育を知っているが完全な統合には消極的であること③統合教育を推進する条件として複数担任制とリソースルームの設置が必要だと考えていることが明らかとなった。
通常の学級における特別なニーズをもつ子供の支援 福井県特殊教育センターの学校巡回指導
滝川 国芳
特別なニーズ教育とインテグレーション学会SNEジャーナル   3 9-23   1998年3月
不登校や病気,軽度の知的障害などにより,通常の学級に在籍する個別的配慮が必要な児童生徒に対する教育支援として実施している福井県特殊教育センターの学校巡回指導システムについて,事例を通して分析を行った。児童生徒の心理社会的課題を的確に把握することで,人的・物的環境全体をマネージメントする役割を果たすこと,巡回担当者が客観的立場から柔軟的,機動的に小中学校からの要望に対応できることが確認された。
知的障害児における記憶の体制化方略の発達研究
滝川 国芳、森島慧
上越教育大学研究紀要   15(2) 393-403   1996年3月
知的障害のある児童の認知機能に関して,記銘材料のブロック提示法により記憶の体制化方略が発達段階でどのような変化を伴うかを自由再生課題によって検討した。ブロック提示したことによって記憶の体制化率は,精神年齢が大きくなると増加することが確認された。また,精神年齢8歳程度になると,ブロック提示法以外の自分なりの記憶方略を用いて課題解決することが示唆された。
学校教育における個別教育プログラムに関する研究 精神薄弱養護学校,肢体不自由養護学校,精神薄弱特殊学級での実践を通して
滝川 国芳、前田英隆、西川清美、田中千春、勝矢正代、尾崎香、斎藤亮一、濱岸廣美
安田生命社会事業団研究助成論文集   29(1) 54-63   1994年10月
集団指導形態を特徴とする日本の特殊教育で,指導の個別化を促進するためのIEPの作成,実践の在り方を検討した。学習指導案にIEPを取り込むことで,指導目標,指導内容,指導方法の手順が明確になり,集団指導であっても児童生徒の心理状況等に合わせた指導の個別化が可能になることが明らかとなった。

書籍等出版物

 
教科書の取扱い-無償給与法や教科書目録、附則第9条の取扱い等
滝川 国芳
ジアース教育新社,全国特別支援学校病弱教育校長会編著,特別支援学校の学習指導要領を踏まえた病気の子どものガイドブック   2012年3月   
病弱教育における教科書給与に関する仕組みを説明。
病院にある学校(学級)一覧
滝川 国芳
ジアース教育新社,全国特別支援学校病弱教育校長会編著,特別支援学校の学習指導要領を踏まえた病気の子どものガイドブック   2012年3月   
病院にある学校(学級)一覧等の資料を作成。
学校教育における病気のある子どもの教育情報の共有と活用に関する研究 病弱・身体虚弱教育を中心として
滝川 国芳
川崎医療福祉大学大学院 博士論文   2012年3月   
日本における病弱・身体虚弱教育の歴史を俯瞰し,小児医療を取り巻く環境の変化の中での病気のある子どもの教育について明らかにした。次に,病気のある子どもの教育の実態を把握するとともに、教師に向けた病気の子どもの教育情報提供が必要であることを論じた。教育情報の共有のためのICT活用による病弱教育支援冊子作製の実証研究を行い,病気のある子どもの教育に必要な情報提供,情報共有ツールになることを確認した。
海外における特別支援教育「韓国」
滝川 国芳
第一法規,『特別支援教育ハンドブック』2012年度版CD-ROM   2012年2月   
「海外における特別支援教育」の章で、「韓国」の特別支援教育の基本的考え方,法令上の規定,障害のある児童生徒の在籍状況,取り組み状況について概説。
病院にある学校における教育(第6章第4節第4項)
滝川 国芳
金芳堂,宮本信也・土橋圭子編集,病弱・虚弱児の医療・療育・教育改訂2版    2010年4月   
病院にある学校における実際の教育について概説。
小学校,中学校,高等学校における病弱教育(第6章第4節第1項)
滝川 国芳
金芳堂,宮本信也・土橋圭子編集,病弱・虚弱児の医療・療育・教育改訂2版   2010年4月   
小学校,中学校,高等学校における病弱教育について概説
特別支援学校(病弱)における交流及び共同学習
滝川 国芳
第一法規,特別支援教育ハンドブック追録30号   2010年2月   
特別支援学校(病弱)における交流及び共同学習を実施する際の配慮すべき事項について説明。
病弱・虚弱児の医療・療育・教育改訂2版
滝川国芳 (担当:分担執筆, 範囲:6章病弱・身体虚弱児の学校教育,194-197)
金芳堂   2010年   
病弱・身体虚弱  指導法と支援
滝川 国芳
東京書籍,宮本信也・石塚謙二・西牧謙吾・柘植雅義・青木健監修,特別支援教育の基礎   2009年9月   
病弱・身体虚弱の児童生徒の指導法と具体的な支援について概説。
病弱教育を行う特別支援学校の授業形態等の工夫
滝川 国芳
第一法規,特別支援教育ハンドブック追録27号   2009年8月   
特別支援学校(病弱)における授業形態や集団構成の工夫について説明。
特別支援学校(病弱)の教育
滝川 国芳
第一法規,特別支援教育ハンドブック追録27号   2009年8月   
特別支援学校における病弱教育の概要について,病弱教育が行われている場,就学の基準,教育課程,学習の形態を中心に説明。
病弱教育を行う特別支援学校における自立活動の指導
滝川 国芳
第一法規,特別支援教育ハンドブック追録27号   2009年8月   
特別支援学校(病弱)における自立活動の指導について,児童生徒の病気の状態に即した自立活動の指導計画の作成と指導上の配慮事項について説明。
特別支援教育の基礎
滝川国芳 (担当:分担執筆, 範囲:第5章(6)病弱・身体虚弱(3)指導法と支援,85-189)
東京書籍   2009年   
コンピューターなどの情報機器を用いた特殊教育
滝川 国芳
日本文教出版,乾昭治監修,田代光一・村野井均・宇野秀夫・大野木裕明編集,学校を拓くメディアリテラシー   2002年3月   
病弱養護学校に在籍する児童生徒への情報機器の活用について,重複障害生徒の活動事例を通した紹介。

講演・口頭発表等

 
通常の学級に在籍している病気のある子どもへの教育支援 -学習支援の記録より得られた子どもと保護者が抱える課題-
濱﨑麻弥・滝川国芳・谷口明子
日本育療学会第19回学術集会   2015年8月   
病気による長期欠席・不登校の児童生徒への教育的支援 -副次的な学籍の活用について-
濱﨑麻弥・滝川国芳・谷口明子
日本育療学会第18回学術集会論文集   2014年8月   
特別支援学校における新学習指導要領に基づいた教育課程編成の在り方に関する実際的調査研究(2)  自由記述の分析
長沼俊夫・猪子秀太郎・原田公人・井上昌士・柳澤亜希子・滝川国芳・大内進・柘植雅義
日本特殊教育学会第49回大会発表論文集   2011年9月   
特別支援学校における新学習指導要領に基づいた教育課程編成の在り方に関する実際的調査研究(1)  全国特別支援学校調査
原田公人・柘植雅義・大内進・長沼俊夫・猪子秀太郎・井上昌士・滝川国芳・柳澤亜希子
日本特殊教育学会第49回大会発表論文集   2011年9月   
心身症・精神疾患等児童生徒の実態及び教育的支援の在り方 全国病弱虚弱教育研究連盟心身症・精神疾患児童生徒実態調査資料から
栃真賀透・植木田潤・滝川国芳・西牧謙吾
日本特殊教育学会第48回大会発表論文集   2010年9月   
心身症・精神疾患等児童生徒の実態及び教育的支援の在り方
栃真賀透・西牧謙吾・滝川国芳・植木田潤
日本育療学会第14回学術集会論文集   2010年8月   
沖縄県における特別支援学校(病弱)の役割について  ICT活用を通じて
呉屋光広・岸本悦子・西牧謙吾・滝川国芳・下地京子
第56回日本学校保健学会,学校保健研究,Vol.51   2009年11月   
日本の病弱教育における教育情報共有の在り方 病弱教育支援冊子作製に活用した ICT の視点から
滝川 国芳、西牧謙吾・太田容次
日本特殊教育学会第47回大会発表論文集   2009年9月   
日本における病気の子どもへの教育支援の現状と課題
滝川 国芳
第37回日本小児神経外科学会,小児の脳神経,34(2)   2009年4月   
小・中学校における障害のある子どもへの教育支援体制に関する研究(7)及び交流及び共同学習に関する研究(4)
藤本裕人・廣瀬由美子・田中良広・藤井茂樹・滝川国芳
日本特殊教育学会第46回大会発表論文集   2008年9月   
特別支援学校(病弱)高等部の地域における役割について  準ずる教育課程における転入生徒の支援のあり方を中心に
西牧辰典・滝川国芳・西牧謙吾
日本特殊教育学会第46回大会発表論文集   2008年9月   
知的障害のある子どもの死亡例について
西牧真里・高橋直子・熊谷乙華・滝川国芳・西牧謙吾
日本安全教育学会第8回大阪大会予稿集   2007年9月   
慢性疾患のある知的障害児へのバイタルサインを指標とした自己管理支援に関する研究
高橋直子・熊谷乙華・滝川国芳・西牧謙吾・西牧真里
第54回日本学校保健学会   2007年9月   
交流及び共同学習に関する研究(2) 特別支援学級における交流及び共同学習の実態調査
藤井茂樹・小野龍智・滝川国芳・藤本裕人・廣瀬由美子・田中良広・内田俊行・後上鐵夫
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
交流及び共同学習に関する研究(3) 特別支援学級における交流及び共同学習の現状
藤井茂樹・小野龍智・滝川国芳・藤本裕人・廣瀬由美子・田中良広・内田俊行・後上鐵夫
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
小学校・中学校における特別支援教育への理解と対応の充実に向けた取組み(1) 市区町村の取組についての調査
松村勘由・横尾俊・太田容次・渡邊正裕・伊藤由美・植木田潤・大内進・小田候郎・笹本健・笹森洋樹・滝川国芳・當島茂登・徳永亜希雄・西牧謙吾・藤井茂樹・牧野泰美
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
小学校・中学校における特別支援教育への理解と対応の充実に向けた取組み(2) 盲・聾・養護学校のセンター的機能に関する調査
横尾俊・松村勘由・太田容次・渡邊正裕・伊藤由美・植木田潤・大内進・小田候郎・亀野節子・笹本健・笹森洋樹・滝川国芳・當島茂登・徳永亜希雄・西牧謙吾・藤井茂樹・牧野泰美
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
交流及び共同学習に関する研究(1) 「交流教育」から「交流及び共同学習」への経緯について
藤本裕人・廣瀬由美子・小野龍智・田中良広・藤井茂樹・滝川国芳・内田俊行・後上鐵夫
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
知的障害のあるこどもの健康問題について
西牧真里・高橋直子・熊谷乙華・石井典子・加々美裕子・滝川国芳・西牧謙吾
第54回日本学校保健学会   2007年9月   
知的障害のある児童生徒の健康問題に関する研究Ⅱ 知的障害養護学校における疾患と肥満度に関する調査
滝川 国芳、西牧謙吾・武田鉄郎
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
小・中学校における障害のある子どもへの教育支援体制に関する研究(5) 「地域内支援体制」に向けての地域内アセスメントの取組
廣瀬由美子・上松武・内田俊行・藤本裕人・田中良広・藤井茂樹・滝川国芳・後上鐵夫・小野龍智
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
小・中学校における障害のある子どもへの教育支援体制に関する研究(6) 中学校を単位とした「地域内支援体制」の構築に向けた具体的実践
滝川 国芳、上松武・廣瀬由美子・内田俊行・藤本裕人・田中良広・藤井茂樹・後上鐵夫・小野龍智
日本特殊教育学会第45回大会発表論文集   2007年9月   
病弱養護学校のセンター的機能に関する研究 個別の教育支援計画を通しての小・中学校との連携を中心に
滝川 国芳、畔見志保・西牧謙吾
日本育療学会   2007年8月   
盲・聾・養護学校のWebサイトからの情報発信の活性化に関する取り組み(2) 情報発信を活性化するための校内体制作り
滝川 国芳、西岡弘泰
ATAC2006ポスターセッション   2006年12月   
病気を理由に長期欠席した児童・生徒の実態と教育的ニーズ
滝川 国芳、西牧謙吾・小野龍智・梅津亜希子・武田鉄郎・篁倫子・西牧真理
日本特殊教育学会第44回大会発表論文集   2006年9月   
知的障害のある児童生徒の健康問題に関する研究Ⅰ 肥満の実態とその考察
滝川 国芳、武田鉄郎・大崎博史・植木田潤・西牧謙吾
日本特殊教育学会第44回大会発表論文集   2006年9月   
小・中学校における障害のある子どもへの教育支援体制に関する研究(3)  「特別支援教室(仮称)」の機能について
滝川 国芳、藤本裕人・廣瀬由美子・後上鐵夫・田中良広・小野龍智・内田俊行・武田鉄郎
日本特殊教育学会第44回大会発表論文集   2006年9月   
小・中学校における障害のある子どもへの教育支援体制に関する研究(4)  「校内支援体制」から「地域内支援体制」の構築に向けて
滝川 国芳、廣瀬由美子・藤本裕人・後上鐵夫・田中良広・小野龍智・内田俊行・武田鉄郎
日本特殊教育学会第44回大会発表論文集   2006年9月   
病弱養護学校の特別支援教育センター化への体制作り 特別支援教育コーディネーターの立場から
滝川 国芳、内藤真由美
日本特殊教育学会第43回大会発表論文集   2005年9月   
集団指導でIEPを実施する上での問題点
滝川 国芳、前田英隆・濱岸廣美・斉藤亮一・田中千春・西川清美・勝矢正代
日本特殊教育学会第31回大会発表論文集   1993年10月   
精神遅滞児の記憶の体制化におけるブロック提示法の効果
滝川 国芳、森島慧
日本特殊教育学会第31回大会発表論文集   1993年10月   
精神遅滞児のブロック提示法による記憶の体制化の個人内変化
滝川 国芳、森島慧
日本特殊教育学会第30回大会発表論文集   1992年9月   
精神遅滞児のブロック提示法による記憶体制化の発達研究
滝川 国芳、森島慧
日本特殊教育学会第27回大会発表論文集   1989年10月   

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
病気を理由に学校を長期欠席している児童生徒の学びの支援システム開発に関する研究
科学研究費 基盤研究(C)(一般)
研究期間: 2013年 - 2015年    代表者: 滝川国芳
知的障害児におけるパソコンを利用した基本的生活習慣の個別教育プログラムの進め方
科学研究費 奨励研究
研究期間: 1995年       代表者: 滝川国芳

その他

 
2011年
【国際セミナー報告書】(共著)日本における 特別支援教育でのICTを活用した 教育実践及び研究  病気のある子どもの教育の充実を目指して,国際セミナー第11回日韓特別支援教育セミナー(国立特別支援教育総合研究所・韓国国立特殊教育院),35頁-49頁.
日本における病弱教育におけるICTを活用した学校現場への介入的実証研究について事例報告をした。
2011年
【社会的活動】東京都教育委員会平成23年度病院内訪問教育の教科学習の研究・開発事業における検討委員会 委員
東京都内の病院にある学校におけるICT活用によるe-learningの運用にかかる会議に参画した。
2011年
【社会的活動】文部科学省学びのイノベーション事業・総務省フューチャースクール推進事業の実施に係る京都市地域協議会 委員(座長)
病気の子どもの教育に関する専門委員として参画し,座長を担当した。 2011,2012年度。
2010年
【社会的活動】社団法人日本筋ジストロフィー協会 厚生労働省障害者総合福祉推進事業(筋ジストロフィー患者のための日常実態及び福祉サービスの調査)委員
日本における筋ジス患者の就労に向けた取組に関する会議に参画し、調査結果のまとめを担当した。
2010年
【厚生労働科学研究報告書】(共著)特別支援学校(病弱)のセンター的機能を活用した病気の子どもへの教育的支援に関する研究,平成21年度厚生労働科学研究「法制化後の小児慢性特定疾患治療研究事業の登録・管理・評価・情報提供に関する研究」平成21年度総括・分担研究分担研究報告書,167頁-174頁.
小児慢性特定疾患データベースによる希少疾患支援モデルとして,アンジェルマン症候群について報告した。
2010年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)特別支援学習指導要領及び関連法案に関する年表,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 専門研究A(平成20年度-平成21年度) 特別支援教育における教育課程の在り方に関する研究 研究報告書,132頁~135頁.
学習指導要領,関連法案,調査協力者会議報告,中央教育審議会等答申を,昭和20年以降全て示した。
2010年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)・個別の指導計画の作成・教育課程に関係する法令等・教育課程編成の流れ・昭和54年以降の学習指導要領の変遷,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 専門研究A(平成20年度?平成21年度)特別支援教育における教育課程の在り方に関する研究 研究報告書,(担当ページ 19-20,123-128,128-129,130-131).
教育課程の編成に関連する学習指導要領の変遷,法令,編成の手順,個別の指導計画の作成について論じた。
2010年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)病弱教育の現状把握のための実態調査 長期欠席者への教育支援の在り方を考えるための基礎資料として,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 専門研究B(平成20年度-平成21年度) 小・中学校に在籍する病気による長期欠席者への特別支援教育の在り方に関する研究 研究報告書,28頁?41頁.
病弱教育実施状況について,設置校,併設医療機関名,学部別学級数,在籍者数について報告した。
2009年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)第1章 目的・研究の意義  第2章 日本における病弱教育とICT活用  第8章 まとめと今後の課題,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 共同研究(平成19年度-20年度) 病弱教育におけるICTを活用した教育情報アーカイブの在り方に関する実証的研究 研究報告書,(担当ページ 1-2,3-11,117-119).
教育情報を蓄積するアーカイブのあり方について論じ,病院にある学校でのICT活用の変遷と課題を論じた。
2009年
【社会的活動】社団法人日本筋ジストロフィー協会就労支援委員会 委員
日本における筋ジス患者の就労に向けた取組に関する会議に参画した。
2009年
【国際セミナー報告書】(単著)日本における小中高等学校における教育支援,国際セミナー第9回日韓特別支援教育セミナー(国立特別支援教育総合研究所・韓国国立特殊教育院),42頁-52頁.
日本における障害のある児童生徒への小中学高等学校期の教育支援について,教育課程を中心に論じた。
2009年
【厚生労働科学研究報告書】(共著)特別支援学校(病弱)のセンター的機能を活用した病気の子どもへの教育的支援に関する研究,平成20年度厚生労働科学研究「法制化後の小児慢性特定疾患治療研究事業の登録・管理・評価・情報提供に関する研究」平成20年度総括・分担研究報告書,189頁-192頁.
病弱教育支援冊子「病気の子どもの理解のために」が,病弱教育啓発に役立っていることを報告した。
2008年
【学会加入】(-現在)日本小児保健協会会員
2008年
【学会加入】(-現在)川崎医療福学会会員
2008年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)病院にある学校のあり方と病気によるよる長期欠席者への対応,韓国における特殊教育と健康障害教育の動向,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 課題別研究(平成18年度-19年度) 我が国の病気のある子どもの教育の在り方に関する研究 病弱教育と学校保健の連携を視野に入れて 研究報告書,(担当頁 25-36,149-160).
日本における病院にある学校の課題等,韓国の特殊教育の現状と健康障害教育の動向について報告した。
2008年
【厚生労働科学研究報告書】(共著)リハビリテーションと療育・就労を見すえた特別支援教育 筋ジスをモデルに,障害をもつ子どもの地域での子育てを考える,厚生労働省精神・神経疾患研究委託費17指-9 筋ジストロフィーの療養と自立支援のシステム構築に関する研究 平成17-19年度総括研究報告書,345頁-356頁.
筋ジストロフィーをモデルにリハビリテーションと療育・就労を見すえた特別支援教育のあり方を論じた。
2008年
【国際セミナー報告書】(単著)日本における病気のある子どもの教育支援,国際セミナー第8回韓日特別支援教育セミナー(国立特別支援教育総合研究所・韓国国立特殊教育院),35頁-50頁.
日本における病気の子どもへの教育の歴史を概観し,入院治療中の児童生徒への教育について記述した。
2008年
【厚生労働科学研究報告書】(共著)医療と教育の連携による新たな教育的支援方法の開発的研究 特別支援学校のセンター的機能の強化を目指して,平成19年度厚生労働科学研究「法制化後の小児慢性特定疾患治療研究事業の登録・管理・評価・情報提供に関する研究」平成19年度総括・分担研究報告書,179頁-185頁.
小児慢性特定疾患治療研究事業等のデータを利用し,教育と医療が連携して取り組むべき疾患を精査した。
2008年
【国立特別支援教育総合研究所研究報告書】(単著)小・中学校の特別支援学級に在籍する児童生徒の交流及び共同学習の実態,独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 プロジェクト研究(平成16年度-19年度) 「交流及び共同学習」の推進に関する実際的研究 研究報告書,17頁-34頁.
日本の交流及び共同学習の現状について訪問調査した結果を報告し,推進に必要となる要因について論じた。
2007年
【学会加入】(-現在)日本学校保健学会会員