千頭 聡

J-GLOBALへ         更新日: 16/08/30 02:46
 
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研究者氏名
千頭 聡
所属
日本福祉大学
部署
国際福祉開発学部国際福祉開発学科
職名
教授
学位
工学修士(大阪大学)(大阪大学大学院)

研究分野

 

経歴

 
1980年4月
 - 
1991年3月
システム科学研究所 
 
1995年4月
 - 
1996年3月
国際連合地域開発センター出向
 

学歴

 
 
 - 
1978年3月
大阪大学 工学部 環境工学科
 
 
 - 
1980年3月
大阪大学大学院 工学研究科 環境工学専攻博士前期課程
 

委員歴

 
2000年4月
   
 
水資源・環境学会  理事
 

論文

 
藤前干潟協議会の10年-協働型の場づくりの到達点と課題
國立公園   (738) 9-11   2015年11月   [招待有り]
自然保全と利活用にかかわる諸課題を協議し、推進していくために、多様なステークホルダーによる協働型の場がどのように効果を発揮するかを検証するため、筆者が立ち上げ当時から全体を運営管理している、藤前干潟協議会を題材として研究した。結果として、行政・専門家・地域の様々な立場が協働型の場の上で意見を交換し、議論を重ねることにより、従来のともすれば対決型の場と比較して、きわめて先進的な取り組みを推進することができることが明らかとなった。
「生活環境評価とまちづくり参画態度の構造化」
松岡崇暢,川部竜二
『知多半島の歴史と現在』   No.16 15-38   2012年10月   [査読有り]
総ページ:24
「世帯属性別にみた野菜の購買行動に関する研究-地産地消の野菜と有機野菜をめぐって-」
佐藤仁美、大野沙知子、剱持千歩、半谷まい、東珠実、森川高行、小田奈緒美
『生活協同組合研究』   Vol.424 46-53   2011年5月   [査読有り]
環境配慮型の生産-流通-消費の仕組みを考えるうえで重要となる、消費者の購買意識に着目し、名古屋市内の大型スーパー店舗の来客約5,000名を対象として、生鮮食料品の購買動向、買い物頻度や来店交通手段、環境に対する意識などを調査した。その結果、有機野菜の認知度は必ずしも高くないこと、有機野菜の購買層は高齢者に偏っていること、などが明らかとなり、今後の有機野菜普及の課題が明らかとなった。
総ページ:8
「地域に必要な協働のしくみを探る-企業との環境パートナーシップ現場から-」
高木丈子、新海洋子
『季刊 環境研究』   (153号) 69-76   2009年6月   [査読有り]
「ビジターズペイバック:イギリス湖水地方における環境影響軽減のためのしくみを取り巻く課題」
『英文誌環境情報科学』   (No.5) 223-228   2009年3月   [査読有り]

書籍等出版物

 
『地域発!ストップ温暖化ハンドブック』
水谷洋一、酒井正治、大島堅一、山本将、鈴木靖文、増原直樹、阿部能英、上園昌武、滋野浩毅、林周、大久保規子 (担当:共著, 範囲:「chapter2-6 環境教育・環境学習分野」 pp.72-79)
昭和堂   2007年11月   ISBN:978-4-8122-0757-4
温室効果ガス6%削減を実現するために、地域に密着した地方自治体の政策について、全国の先進事例を分析しつつ解説
総ページ:149
『地域計画 第2版』
石井一郎、湯沢昭、元田良孝、亀野辰三、宮腰和弘、北村速雄、熊野稔 (担当:共著, 範囲:「第8章 地域環境計画」 pp.106-119,「第9章 参加型の地域づくり」 pp.120-135)
森北出版   2002年1月   ISBN:4-627-49402-5
地域計画全般に関わる諸事項について、今日的課題を踏まえて記述
総ページ:193
『持続可能な水環境政策』
小幡範雄他 (担当:共著, 範囲:「1-3 水環境計画のシステム的アプローチ」 pp.13-16,「1-4 水環境創造の主体」 pp.16-24,「5-1 エコロジカルな地域づくり計画」 pp.127-137,「5-2 水源地域保全計画」 pp.137-151)
技報堂出版    1997年5月   
総ページ:173
『環境計画論-環境資源の開発・保全の基礎として-』
末石冨太郎、盛岡通 他 (担当:共著, 範囲:「6.1 人的要素の視点からの環境問題」 pp.171-183,「6.2 人間発達の環境計画」 pp.183-202)
森北出版   1993年3月   
総ページ:320

講演・口頭発表等

 
大学と地域との協働・共育のかたち
2011年3月   大学教育改革フォーラムin東海2011実行委員会(大学行政管理学会)
大学教育において、地域との協働が学生にどのようなインパクと教育的効果を与えるかについて、中津川市・宮田村・南知多町での実例に基づいて分析するとともに、地域に対しての効果やインパクトについても論究し、大学が地域の中で果たすべき社会的な役割について論じた。
市民学習システムを通じた持続可能な都市の創造
社団法人日本環境教育フォーラム   2010年3月   環境省
発表雑誌:日中韓環境教育ワークショップ・シンポジウム報告書
ESDとは?-環境教育、地域研究の中から見えてくるもの
2009年11月   日本福祉教育・ボランテイア学習学会
協働型の環境教育・環境学習の事例として、こども環境活動支援協会およびなごや環境大学を取り上げ、ESDという視点から見たその活動意義を論じるとともに、学生の地域研究を通じた学びの深化、発展途上千頭 聡@日本福祉大学意義のESD的な研究の状況などについても述べ、ESDの基本的な思想とは何かについて論究した。
持続可能な都市に向けた市民学習システムの可能性 -なごや環境大学の到達点と課題-
日本計画行政学会   2007年9月   日本計画行政学会
持続可能な都市づくりに向けては、市民の主体的で多様な行動が不可欠である。藤前干潟の埋め立て断念や、愛・地球博の開催を契機として、名古屋を環境首都に創りかえていくために構想されたのが、なごや環境大学である。なごや環境大学は、特定のキャンパスや教授陣を持たないオープンな市民総体の環境学習のしくみである。市民・企業・行政・大学・地域団体・NPOなどが、座学・体験・討論・参加型調査・提言などの多様な講座を企画立案し、運営している。平成18年度には、自然体験やリサイクルなどの環境問題に限らず、国際協...

競争的資金等の研究課題

 
中部圏と近畿圏を中心に自然的・社会的・人的資源をいかした環境計画および, アジアの発展途上地域における環境資源管理ならびに持続可能な開発のあり方
研究期間: 1991年3月 - 現在
国内では, 中部圏と近畿圏を中心に, 地域全体の自然的・社会的・人的資源をいかした環境計画という新しい分野の確立を進めています. エコロジカルな地域づくりのあり方, 環境学習, 中山間地域の地域開発と環境管理, 水源地域の環境保全, 快適な都市づくり, 地域づくりの主体形成, パートナーシップなどが現在の研究テーマです.
国外では, ここ 22 年間, ラオスの焼畑地帯で, 森林の再生・流域管理・生活環境の向上・社会開発の総合化をめざし, 実証的な調査研究を進めています.