森 利枝

J-GLOBALへ         更新日: 17/09/14 13:33
 
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研究者氏名
森 利枝
 
モリ リエ
所属
独立行政法人大学改革支援・学位授与機構
部署
学位審査研究部
職名
教授
学位
修士(文学)

研究分野

 
 

委員歴

 
2008年
   
 
度 中央教育審議会大学分科会認証評価特別委員会
 

論文

 
米国のIRとAIR
森 利枝
IDE-現代の高等教育   (586) 55-60   2016年12月   [査読有り][招待有り]
米国のアクレディテーションの動向
森 利枝
IDE-現代の高等教育   (583) 45-49   2016年8月   [査読有り][招待有り]
MORI Rie
Liberal Education   101/102(4/1) 72-75   2016年3月   [査読有り][招待有り]
学士課程教育における共通教育の質保証 : 評価データの併用と質保証のマネジメント
山田礼子・森利枝・亀倉正彦 他
大学教育学会誌   37(2) 96-100   2015年11月   [査読有り][招待有り]
森 利枝
大学研究   (41) 29-40   2015年3月   [査読有り]

Misc

 
ヴィトリオロ「フィリピンの初等中等教育改革と高等教育へのインパクト」
森 利枝(訳)
教育学術新聞   (2670) 9-9   2017年1月   [依頼有り]
グローバルであるということはどういうことか
森 利枝
高等教育研究叢書   (130) 105-108   2015年5月   [依頼有り]
バック・トゥ・ザ・フューチャー-飛躍のための温故知新
Rie MORI
Bilateral   (April, 2015) 29   2015年4月   [依頼有り]
欧州単位互換制度の四半世紀-「5400時間分」を評価する
森 利枝
教育学術新聞   (2559) 2   2014年4月   [依頼有り]
森 利枝
京都大学高等教育研究開発推進センター紀要   (17) 140-149   2011年12月   [依頼有り]

書籍等出版物

 
山田礼子編著 『高等教育の質とその評価-日本と世界』
森 利枝 (担当:単訳, 範囲:J. N. ホーキンス 「高等教育と質の問題:内部質保証と外部質保証の視点」)
東信堂   2016年9月   ISBN:978-4-7989-1383-4
大学改革支援・学位授与機構『高等教育における職業教育と学位-アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・中国・韓国・日本の7か国比較研究報告-』
溝上智恵子・森利枝 (担当:共著, 範囲:溝上智恵子・森利枝「アメリカの高等教育における職業教育と学位」(pp.19-34))
大学改革支援・学位授与機構   2016年8月   
小林雅之・山田礼子編著「大学のIR:意思決定支援のための情報収集と分析」
森 利枝 (担当:共著, 範囲:4章1・3節、コラム2・3)
慶應義塾大学出版会   2016年4月   ISBN:978-4-7664-2279-5
深堀聰子編著「アウトカムに基づく大学教育の質保証」
森 利枝 (担当:分担執筆, 範囲:アメリカにおける学習成果重視政策議論のインパクト)
東信堂   2015年6月   ISBN:978-4-7989-1308-7
高長完著「韓国における学業資格認定のためのNICの設置について」
森 利枝 (担当:単訳, 範囲:編訳)
大学評価・学位授与機構   2015年3月   

講演・口頭発表等

 
日本における外国学習履歴の情報提供について
森 利枝
IDE大学セミナー 「大学のグローバルな高大接続戦略   2017年9月9日   
Development of Quality Assurance of Higher Education in Japan: Inside and Outside the National Framework [招待有り]
森 利枝
International Conference on Higher Education Quality Assurance in East Asia   2017年8月26日   
Quality Assurance of Higher Education in Japan: In Search of Sustainable Practices [招待有り]
森 利枝
AUN-QA International Conference 2017   2017年3月28日   
教養教育をどうとらえるか-歴史的視点から考える- [招待有り]
森 利枝
成城大学共通教育センター 連続公開講演シリーズ   2017年3月4日   
日本におけるFCEおよびNICの需要と展望 [招待有り]
森 利枝・吉川 裕美子
外国学歴・資格認証(FCE)にかかわるセミナー&ワークショップ   2017年1月25日   

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2016年4月 - 2019年3月    代表者: 森 利枝
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2013年 - 2015年    代表者: 森 利枝
25年度は海外共同研究者の招聘を行ってその協力を得ながら、米国の連邦政府の高等教育政策のインパクトを、地域アクレディテーション団体と高等教育機関双方において聞き取り調査し、また文献を分析することによって明らかにすることを試みた。また、特に高等教育機関の側で、単位制度の実質化の証明や実質的所得を伴う就業率の報告などに関わるインスティチューショナル・リサーチの実務の現状を、個別機関の担当者等への聞き取りを行って整理し、単位制度の実質化の問題は遠隔教育機関を中心にしながらもすべての高等教育機関に...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2010年 - 2012年    代表者: 森 利枝
本研究の遂行を通じて,(1)米国において,高等教育の学習成果を重視するという連邦政府の政策転換は,連邦政府独自の発想ではなく,アクレディテーションの機能の限界に対する社会全体の要請を反映したものであること,(2)各アクレディテーション団体は独自性を守りながら連邦政府の要請に応えた数値基準を導入していること,(3)連邦の学習成果重視政策には,アクレディテーション団体ないし大学の側から現実性が希薄であると評価されている項目があること,を明らかにした。
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2007年 - 2008年    代表者: 森 利枝
アメリカにおける営利大学の展開は, 既存の非営利大学によって実現されている高等教育機会の需給バランスを視野に入れたマーケティングに基づいていることが推測される。実際に, モンタナ州, ノースダコタ州をはじめとした北中部の人口密度の低い州や, デラウェア州など面積の小さい州には営利大学は展開しない傾向が観察された。同時に営利大学には州の政策によって非営利大学よりも強い規制がかけられる傾向が見られる。特に営利大学の設置を原則として全面的に禁止しているロードアイランド州や, 私立大学の中では営利...
文部科学省: 科学研究費補助金(奨励研究(A))
研究期間: 1999年 - 2000年    代表者: 森 利枝
本研究は,高等教育の柔構造化を支える制度としての単位互換制度に着目し,米国の高等教育機関間における単位互換及び大学院入学資格の態様を明らかにすることを目的としている。2年目の本年は,1年目に構築した,単位のトランスファー要件及び大学院入学資格の簡略なデータベースと,カリフォルニア・マスタープランに関する現地調査の結果を基に学士課程においてトランスファー可能な単位の要件と,大学院入学に際して求められる学士の学位を得た大学のアクレディテーション要件についてアメリカの大学に対して抽出のアンケート...

大学改革支援・学位授与機構における活動

 
平成27年度までの研究概要
 非伝統的な高等教育機会を利用した資格の取得を推進するための調査研究のスコープは、常に伝統的な高等教育の正統性を担保する仕組みに対する視座を含むことが求められるという発想を調査研究の基本的なスタンスとしている。
したがって研究テーマは大別して
 ・主として非伝統的な学修形態を用いた高等教育の機会拡大に関すること
 ・主として伝統的な高等教育を正統たらしめている諸機能に関すること
の2種類に分けることができる。これらのうち、前者の「機会拡大」に関しては、過去10数年間において、機構の学位授与制度の改題および機構からの学位取得者の学修パターンに関する調査のほか、米国の単位累積型大学、遠隔教育による高等教育プログラムの学生の奨学金受給資格、営利大学、複数大学における共同学位プログラム、コンピテンシー・ベースド・エデュケーション、職業教育のユニット化、韓国の独学学位制度と単位銀行制度などの実例をとりあげて、主として実例研究を中心に遂行している。また、後者の「正統性」に関しては、米国の高等教育機関のアクレディテーション(適格認定)を中心に高等教育機関の正統性を担保する制度を調査しており、2004年に在外研究の機会を得てニューイングランド協会(NEASC)における適格認定の実態に関する参与観察を行って以来、適格認定に関する歴史資料に基づく調査研究も試みている。
 このほか、当機構の業務に関わる研究課題と関わって、学生の国際的なモビリティを支える高等教育資格の相互認証システムの現状に関する調査にも参画している。またこれ以外に、米国で進んでいる高等教育機関のインスティテューショナル・リサーチの歴史・理論研究と、我が国における学生調査の実践を行うような共同研究にも参加し、その成果を国内外に発信している。
平成27年度までの機構に関する業務活動等
・平成17年度以来毎年、研究開発部と学位審査課の共催する「学位授与事業専門委員協議会」において講師として登壇し、学修成果・試験の評価の考え方について解説している。また平成27年度には放送大学との共催の説明会に参画した。
・「学位に付記する専門分野の名称調査」に関する調査結果の整理と分析を行っている。
・専攻別分類作業の進行に分担参画・外国における学修履歴を持つ者の大学評価・学位授与機構への申請資格の判断における原案作成を担当している。
・高等教育関連諸団体、大学、高等専門学校、諸外国などで機構の学位授与制度に関する講演と制度利用の普及活動に参画している。
・平成27年度広報委員
・平成27年度研究成果刊行物編集委員