有路昌彦

J-GLOBALへ         更新日: 16/05/26 14:05
 
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研究者氏名
有路昌彦
 
アリジ マサヒコ
URL
http://kaken.nii.ac.jp/d/r/40512265.ja.html
所属
近畿大学
部署
世界経済研究所
職名
教授
学位
京都大学大学院農学研究科生物資源経済学専攻博士号
その他の所属
株式会社食縁株式会社自然産業研究所株式会社自然産業研究所附属試験場日本なまず生産株式会社
科研費研究者番号
40512265

プロフィール

1975年福岡県生まれ。京都大学農学部卒、京都大学大学院博士課程修了後、大手銀行系シンクタンク研究員、民間経済研究所役員、近畿大学農学部水産学科准教授を経て現職。京都大学博士 (農学:生物資源経済学)。専門は水産、食料経済、事業化、リスクコミュニケーション。OECD水産委員会政府代表団員など各種国際会議委員、政府各種委員、自治体各種委員を歴任。現在は、内閣府食品安全委員会企画等専門調査会委員、日本学術会議連携会員(食の安全部会幹事)、日本水産学会編集委員、国際漁業学会事務局長理事等を兼務。食品に関する事業、経営再建や事業化を手掛ける。「ウナギ味のナマズ」「におわないブリ」の開発者としても知られる。各種学会賞受賞。論文、連載、著書多数。著書に「無添加はかえって危ない」(日経BP)、「水産業者のための会計・経営技術」(緑書房)、「誤解だらけの「食の安全」」(日経プレミア新書)などがある。近畿大学支援の株式会社食縁は日本経済成長の鍵として、国産養殖水産物を世界に向けて加工輸出している6次産業化事業体である。

研究分野

 
 

経歴

 
2016年4月
 - 
現在
近畿大学 世界経済研究所 教授
 
2009年4月
 - 
2016年3月
近畿大学 農学部水産学科 准教授
 
2008年1月
 - 
2009年3月
民間シンクタンク 役員
 
2005年4月
 - 
2007年12月
民間シンクタンク 主席研究員
 
2003年7月
 - 
2005年3月
大手銀行系シンクタンク 研究員
 

学歴

 
1999年4月
 - 
2002年3月
京都大学大学院  農学研究科博士課程生物資源経済学専攻
 
1997年4月
 - 
1999年3月
京都大学大学院  農学研究科修士課程生物資源経済学専攻
 
1990年4月
 - 
1993年3月
京都大学 農学部 農林経済学科
 

委員歴

 
2016年
 - 
現在
奈良らしい農業・農村のあり方検討委員会ワーキング  ワーキング・アドバイザー
 
2016年
 - 
現在
奈良県水産業支援体制検討会  委員
 
2015年
 - 
現在
日本学術会議  連携委員
 
2015年
 - 
現在
えひめ戦略支援プログラム外部評価委員会  委員
 
2013年
 - 
現在
内閣府食品安全委員会企画等専門調査会  委員
 

受賞

 
2013年8月
国際漁業学会 学会賞
 
2006年11月
地域漁業学会 地域漁業学会学会賞
 
2004年12月
UFJ総合研究所 UFJ総合研究所理事長賞最優秀賞
 
2003年10月
地域漁業学会 学会奨励賞
 

論文

 
京都府産サワラの岡山市場における評価に関する価格分析―個別効果の検証による評価差異に関する定量評価―
有路昌彦
日本水産学会誌   80(5) 792-797   2014年   [査読有り]
保存料に関するリスク情報・ベネフィット情報の提供が消費者行動に与える影響
有路昌彦 10. 大南絢一 大石太郎 髙原淳志 北山雅也  本多純 荒井祥
日本リスク学会誌   22(4)    2013年   [査読有り]
“Quantitative Analysis for the Impact of Free Trade of the Salmon Market in Japan-Simultaneous Equation Model with Free trade Scenario-“
有路昌彦 髙原淳志 大南絢一
Journal of International Fisheries   12    2013年   [査読有り]
有路 昌彦
日本水産学会誌   79(4) 711-717   2013年
近年我が国ではいわゆる「魚食離れ」が進んでおり,日本の水産物市場の規模を維持するために,様々な政策が施されている。しかし「魚食離れ」の原因が特定されているとは言い難い状況である。そこで効果的な対策を行うために本研究ではこの我が国で発生する「魚食離れ」を定量的に分析し原因の特定を図ることにした。家計調査年報のデータを用いた需要体系分析を行った結果,水産物家計消費量の減少は,所得の減少によって,消費が相対的に支出弾力性の低いより下級財の豚肉や鶏肉にシフトした結果であるということができる。
有路 昌彦, 松井 隆宏
日本水産學會誌 = Bulletin of the Japanese Society of Scientific Fisheries   78(4) 742-748   2012年7月
我が国の漁協は,沿岸漁業の経営に関し極めて重要な役割を担っている。経済事業だけでなく資源管理も行う共同体的管理組織としての一面があるため,漁協の経営は,我が国の沿岸漁業の経営に繋がる。しかし,全漁連のデータを用いた財務分析の結果,漁協の経営状況は全国的に厳しい状態にあり,労働生産性が低く,人件費と業績がほとんど連動していないことが明らかとなった。このような問題の改善のためには,事業モデルの見直しや,経営環境の変化に対応できるような人事制度,マネジメント体制が必要であり,早急な経営指導が望まれる。

Misc

 
現場で使える会計・経営技術 連載継続中
有路昌彦
養殖ビジネス      2016年
食品添加物って何だろう?
有路昌彦
生活協同組合いずみ      2014年10月
64. 既存・新規市場における戦略の違いとジェネリックマーケティングによる輸出の加速
有路昌彦
養殖ビジネス      2014年6月
ホントが知りたい「食の安全」第1回~第50回
有路昌彦
日経エコマム      2013年12月
無添加はかえって危ない
有路昌彦
月刊香料      2012年11月

書籍等出版物

 
よくわかる!日本の養殖業
有路昌彦 (担当:分担執筆, 範囲:第1章 世界の戦略と日本の課題)
緑書房   2015年   
変わりゆく日本漁業・その可能性と持続性を求めて
有路昌彦 多田稔 婁小波 松井隆宏 原田幸子 (担当:共著, 範囲:第10章 国内市場の縮小と国際戦略)
北斗書房   2014年   
誤解だらけの食の安全
有路昌彦
日経プレミアシリーズ新書   2014年   
よくわかる種苗生産と育種
有路昌彦 (担当:分担執筆, 範囲:第1章 種苗生産の歴史と日本の成長戦略)
緑書房   2014年   
基礎からわかる保存料・日持ち向上剤
有路昌彦 (担当:分担執筆, 範囲:第2章 無添加は返って危ない)
光琳   2013年   

講演・口頭発表等

 
その後のTPP交渉の実際と国内経済(一次産業)への影響」などについて
有路昌彦
キロサ肉畜生産センター   2015年4月   
食品企業と消費者のコミュニケーションのあり方
有路昌彦
日本食品工業倶楽部講演   2015年4月   
食品添加物の「不安」はなぜ生まれるか
有路昌彦
和歌山県食品生活衛生課   2015年3月   
マダイの市場獲得可能性に関する市場分析
有路昌彦  西永豊光 高原淳志
日本水産学会春季大会   2015年3月   
国産養殖魚の海外市場獲得量の推定に関する研究
有路昌彦 高原淳志 西永豊光
日本水産学会春季大会   2015年3月