田中晃代

J-GLOBALへ         更新日: 16/07/31 08:26
 
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研究者氏名
田中晃代
 
タナカ アキヨ
eメール
t-akiyosocio.kindai.ac.jp
所属
近畿大学
部署
総合社会学部 総合社会学科 環境・まちづくり系専攻
職名
准教授
学位
博士(工学)(大阪大学)
科研費研究者番号
50581138

プロフィール

 兵庫県神戸市に生まれる。文学士を志し、文学部英米文学科を卒業するも、住宅産業分野に就職をするなかで、建築や都市に興味を持ち、工学部建築学科に学士編入学をする。その後、住居学や都市計画・まちづくりを中心に研究を進める。研究の傍ら、豊中市政策企画部まちづくり支援課の嘱託職員として市民のまちづくり活動を支援し、その実践を研究で取り上げるなどして、さらに、支援の質を高めるいわゆる「アクション・リサーチ」の手法を確立させる。2010年から、近畿大学総合社会学部総合社会学科環境系専攻の講師に就任。現職に至る。実学の精神を基本に文理融合型の学生の教育に従事している。

研究分野

 
 

経歴

 
2015年4月
 - 
現在
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境・まちづくり系専攻 准教授
 
2014年4月
 - 
2015年3月
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境系専攻 准教授
 
2010年4月
 - 
2014年3月
近畿大学総合社会学部総合社会学科 環境系専攻 講師
 
2008年4月
 - 
2010年3月
豊中市 政策企画部コミュニティ政策室 嘱託職員
 
1999年4月
 - 
2002年3月
豊中市 政策推進部まちづくり支援課 嘱託職員
 

学歴

 
2001年4月
 - 
2004年3月
京都大学 大学院 社会健康医学系専攻博士後期課程単位取得退学
 
1994年4月
 - 
1999年9月
大阪大学 大学院 工学研究科博士課程修了 博士(工学)
 
1991年4月
 - 
1993年3月
大阪工業大学 大学院工学研究科 建築学専攻修士課程修了 修士(工学)
 

委員歴

 
2017年
 - 
現在
柏原市都市計画道路田辺旭ヶ丘線再評価委員会  委員
 
2017年
 - 
現在
岸和田市公共施設マネジメント検討委員会
 
2016年4月
 - 
現在
和泉市公共施設等総合管理計画策定委員会  副委員長
 
2015年11月
 - 
現在
大阪府大規模小売店舗立地審議会  委員
 
2015年6月
 - 
現在
堺市東区区民評議会  委員
 

受賞

 
 
2000年度日本都市計画学会論文奨励賞受賞
 

論文

 
ネットワーク型まちづくり事業を生み出すための「予算提案制度」の運用に関する研究-大阪府池田市の地域分権制度を事例とする-
田中 晃代
日本都市計画学会学術研究論文集   48(3)    2013年10月
地域分権制度の特に運用面を中心に分析・考察をおこない,ネットワーク社会の典型として考えられるネットワーク型まちづくり事業(具体的には,地域活動をネットワーク化したまちづくり事業)がどのように生まれていくのかを池田市の事例をもとに経年的に調べ,地域活動のネットワークを生み出す「予算提案制度」の運用について明らかにした.
域協働型まちづくり事業を生み出す地域分権制度の運用に関する実証的研究―大阪府池田市の予算提案事業を事例とする―
田中 晃代
近畿大学総合社会学部紀要   3(1)    2013年9月
本研究は,地域分権制度の特に運用面を中心に分析・考察をおこない,ネットワーク社会の典型として考えられる地域協働型まちづくり事業がどのように生まれていくのかを池田市の事例をもとに経年的に調べ,ネットワークを生み出す運用策について明らかにする.
市議会議員の「参加型まちづくり」における活動実態と思考パターンからみた役割研究
田中 晃代
土木学会論文集D3   68(5) I_259-I_265   2012年12月
「参加型まちづくり」における市議会議員の活動実態と思考パターンについて考察した.その結果,市議会議員の役割は,地域活動や市民活動,「参加型まちづくり」の現場に関与しつつ,「市民としての立場」と「議員としての立場」をうまく使い分けながら,それらの経験を活かしつつ議会での意思決定に携わっていることが理解できた.なかでも,「参加型まちづくり」においては,「政策コーディネート」や「市民活動活性化のアドバイザー」としての議員の役割が浮かび上がった.
「まちづくり条例」から「自治基本条例」への展開と行政支援の継続性に関する研究―豊中市のまちづくりを事例とする―
田中 晃代
近畿大学総合社会学部紀要   1(2) 11-18   2012年3月
豊中市の「まちづくり条例」と「自治基本条例」にもとづく支援策は,並存しつつも,土地利用や都市計画的ルールづくりをめざしたまちづくり活動支援は「まちづくり条例」,コミュニティづくり支援は「自治基本条例」という役割分担が考えられる。しかし,現在のところ,「まちづくり条例」は地区計画や建築協定の手続きを盛り込んでおらず,「土地利用の調整に関する条例」に委ねていることから,両者の条例の特徴をふまえ,精査する必要があるといえる。
田中晃代
日本都市計画学会学術研究論文集   (44-2/44-3) NO.44-3,96   2009年10月
連合自治会組織をベースに全市レベルの市民を巻き込み、より公益的な活動へと発展を遂げている吹田市東部拠点のまちづくり市民フォーラムの事務局機能や運営について段階ごとに追及している。

書籍等出版物

 
変化と転換を見つめて ”地域が変わる・ネットワーク型社会におけるまちづくり政策と「場」の形成”
田中晃代(近畿大学日本文化研究所編者) (担当:分担執筆, 範囲:Ⅱの4)
風媒社   2016年3月   
地方分権時代のまちづくり条例
小林重敬、三辺夏雄、内海麻利、松本昭、久隆浩、和田治、小出和郎、下村麻理、大方潤一郎、高見沢実、村木美貴、田中晃代、牧野和敏、石津啓介 (担当:共著, 範囲:第4章、事例2、3、pp.182-196)
学芸出版   1999年9月   
法令と条例、要綱の果たすべき役割を、土地利用・環境・景観・地区まちづくりを対象にその歴史的推移と実例を踏まえて考察した。

講演・口頭発表等

 
多様な活動を包含する場のデザインの課題と展望-地域創生の主体としての地域人のインタビューを通して
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2016年6月   
急激な観光地化が官民協働のまちづくりに与える影響-兵庫県朝来市竹田地区の場合
田中晃代
土木計画学研究・講演集(CD-ROM)   2015年6月   

担当経験のある科目