島田 貴仁

J-GLOBALへ         更新日: 17/09/26 20:15
 
アバター
研究者氏名
島田 貴仁
 
シマダ タカヒト
URL
http://jglobal.jst.go.jp/detail.php?JGLOBAL_ID=200901013095821440
所属
科学警察研究所
部署
犯罪行動科学部
職名
室長
科研費研究者番号
20356215

プロフィール

犯罪被害防止のための心理学研究をしています。

最近のエントリー

 
 

経歴

 
2011年4月
 - 
現在
科学警察研究所 犯罪行動科学部 犯罪予防研究室 室長
 
2007年4月
 - 
2011年3月
科学警察研究所 犯罪行動科学部 犯罪予防研究室 主任研究官
 
2003年4月
 - 
2007年3月
科学警察研究所 犯罪行動科学部 犯罪予防研究室 研究員
 
1997年4月
 - 
2003年3月
科学警察研究所 防犯少年部 研究員
 

研究分野

 
 

受賞

 
2012年11月
東京大学空間情報科学研究センター 全国共同利用研究発表大会CSISDAYS 2012 優秀発表賞 マルチレベル分析を用いた犯罪抑止対策の効果検証
 
2002年6月
大阪商業大学JGSSセンター 日本版総合社会調査(JGSS)公募論文優秀賞 JGSSによる犯罪リスク知覚と犯罪被害の測定―他の犯罪被害調査との比較―
 

論文

 
島田 貴仁
心理学研究      2017年7月   [査読有り]
集合住宅に居住する若年単身女性の外出時無施錠に影響する要因
島田 貴仁・本山 友衣
人間環境学会誌   19(1) 11-21   2016年10月   [査読有り]
山本 功, 島田 貴仁
犯罪社会学研究   (41) 80-97   2016年10月   [査読有り]
島田 貴仁
社会と調査 = Advances in social research   (15) 30-39   2015年9月   [招待有り]
渡辺由希・山本 功・島田貴仁・青柳涼子
日本心理学会第79回大会      2015年9月
島田貴仁・本山友衣
日本心理学会第79回大会      2015年9月
島田 貴仁
早稲田大学社会安全政策研究所紀要   7 71-94   2015年8月
島田貴仁・宮脇かおり
環境心理学研究   3(1) 25-25   2015年3月

Misc

 
親密な関係者からのストーキング被害時の援助要請に影響する要因
島田 貴仁
日本社会心理学会第57回大会発表論文集   21-21   2016年9月
多変量解析を用いたストーキング被害類型の縮約と回答者属性との関連
島田 貴仁
日本犯罪心理学会第54回大会      2016年9月
郵送調査における予告はがきおよびノベルティの種類が回収率に与える影響,
島田貴仁・大山智也・雨宮護
日本行動計量学会第44回大会抄録集   298-301   2016年9月
移動体データを用いた街頭犯罪被害リスクの評価
島田貴仁・齊藤知範
地理情報システム学会第24回研究発表大会発表論文集      2015年10月
ショート マーティン, 島田 貴仁
パリティ   29(12) 50-52   2014年12月

講演・口頭発表等

 
ストーキングの加害と被害-マルチモードの実証研究から
島田 貴仁
日本犯罪心理学会第55回大会   2017年9月3日   
地域社会と犯罪防止-行動科学の立場から [招待有り]
島田 貴仁
第54回日本犯罪学会総会シンポジウム第1部   2017年9月2日   
島田 貴仁
社会安全フォーラム「女性に対する暴力対策の現状と今後を考える」   2016年11月30日   
島田 貴仁
全国共同利用研究発表大会「CSIS DAYS 2016」   2016年11月17日   
「全国統一治安意識調査」による体感治安の探索~「インターフェイス型調査」の方法と結果~ 指定討論-犯罪研究の立場から-
島田 貴仁
日本行動計量学会第44回大会   2016年9月2日   
Correlates of Social Support Seeking among Adolescent-female Stalking Victims in Japan
島田 貴仁
International Congress of Psychology   2016年7月28日   
島田 貴仁
日本環境心理学会第9回大会   2016年3月19日   
歩行時のイヤホン装着や携帯電話での通話、スマートフォンの注視は、交通事故や犯罪被害の危険性を高めると考えられるが、その実態は十分に明らかになっていない。このため、京都市内の地下鉄駅近傍の4か所を選定して、夜間22時から1時までの単独歩行者の観察調査を実施した。単独歩行者(n=367)のうち男性の15%、女性の29%がスマートフォン画面を注視しており、男性の7.3%、女性の5.4%が携帯電話の通話機能を使用していた。観察地点や時間帯による差異を統制したロジスティック回帰分析の結果、女性は男性...
島田 貴仁
日本心理学会第79回大会公募シンポジウム   2015年9月23日   
島田 貴仁
東京都青少年治安対策本部・情報の発信・共有に関する勉強会   2015年8月24日   

書籍等出版物

 
越智 啓太, 桐生正幸 (担当:分担執筆)
北大路書房   2017年7月   ISBN:4762829757
浜井浩一(編) (担当:共著, 範囲:エビデンスに基づく防犯-監視,照明,パトロール)
岩波書店   2017年6月   ISBN:4000265067
日本犯罪心理学会(編) (担当:分担執筆, 範囲:総説―犯罪・非行の予防,コミュニティと犯罪予防,犯罪不安と情報発信)
丸善出版   2016年9月   ISBN:4621089552
ナカニシヤ出版   2013年12月   ISBN:4779508045
日本における犯罪被害・犯罪不安・近隣コミュニティでの防犯活動の現状を概観した。次に、欧米での「犯罪とコミュニティ」研究の理論を系譜を、シカゴ学派と社会解体論、システミックモデルと集合的効力感、割れ窓理論と荒廃理論、日常活動理論とライフスタイル理論について述べた。最後に、筆者による日本での研究を交えて、現状の課題と今後の研究の可能性について述べた。
中谷内一也,島田貴仁,釘原直樹,吉川肇子ほか18名 (担当:共著, 範囲:pp.67-68「犯罪被害をめぐる認知と感情」)
有斐閣   2012年7月   ISBN:4641173877
Wortley Richard (Richard K.), Mazerolle Lorraine Green, 齊藤 知範, 雨宮 護, 菊池 城治, 畑 倫子, 島田 貴仁, 渡辺 昭一 (担当:共訳)
社会安全研究財団   2010年8月   ISBN:9784904181133
小俣 謙二, 島田 貴仁 (担当:共編者, 範囲:pp.2-26「第1章犯罪不安とリスク認知」,pp.104-129「第6章 対処行動とコミュニケーション」pp.23-26.「世界と日本の犯罪被害調査」pp.126-129.「犯罪予防」pp.149-154.「根拠に基づく実務」pp.155-156.「青色防犯パトロールは有効か」pp.203-208.「子どもの防犯のための2つのものさし」)
北大路書房   2011年5月   ISBN:476282755X
防犯対策を的確に進めるには、犯罪者の心理だけを理解するのでは不十分であり、被害者になりうる一般市民の心理を知る必要がある。筆者は、犯罪不安とリスク認知の定義を整理したうえで、国内外での研究の流れを解説している。また、市民の犯罪への備えである犯罪対処行動が犯罪被害を抑制するかについて議論した。さらに、リスクとしての犯罪の特徴を示し、その特徴を踏まえた、防犯のためのコミュニケーションのあり方の指針を示した。
東京大学出版会   2008年1月   ISBN:4130561014
「JGSSによる犯罪リスク知覚と犯罪被害の測定―他の犯罪被害調査との比較―」 pp.329-344. (16頁) 総頁数 483
JGSS(日本版総合社会調査)は、2000年以降毎年行われている、日本社会における人々の意識と行動を総合的に把握するための社会調査である。筆者は、その中の犯罪被害、犯罪不安、政府の犯罪取り締まり支出に対する許容性などの項目を用いて。犯罪被害経験が犯罪不安の形成につながること、犯罪不安の高い個人ほど政府の犯罪取り締まりへの支出に対して許容的になることなどを示した。
Sherman Lawrence W., 津富 宏, 小林 寿一, 島田 貴仁 (担当:共訳, 範囲:pp.13-22「第2章 メリーランド科学的方法尺度」 pp.232-281「第7章 さまざまな場所における犯罪予防」)
社会安全研究財団   2008年8月   ISBN:9784904181027
安全・安心の手引き
地域安全対策研究会 (担当:分担執筆, 範囲:治安情勢と犯罪対策の現状, 犯罪・防犯情報の発信)
ぎょうせい   2007年   
リチャード・H. シュナイダー, テッド キッチン (担当:共訳, 範囲:pp.29-55「第2章 米国と英国における犯罪の動向」,pp.83-110「第4章 場所に基づく防犯計画の基礎理論と法則」)
丸善   2006年6月   ISBN:4621077325
浜井浩一,島田貴仁,津富宏ほか7名 (担当:分担執筆, 範囲:pp.126-131「アメリカの警察統計の特徴と発展」,pp.167-173「アメリカ犯罪被害調査」)
日本評論社   2006年1月   ISBN:4535514615
犯罪統計や被害調査は、治安の現状を把握し、犯罪対策を立案するために欠かせない。本書は、初学者向けに、警察統計等、犯罪統計の概要や長所・短所、研究で使用する際の留意点を述べたものであり、筆者は、アメリカの警察統計や犯罪被害調査の概要を紹介した。
犯罪予防
ラブ, S. 渡辺昭一, 島田貴仁, 齊藤知範, 菊池城治 (担当:共訳, 範囲:pp.1-14「第1章 犯罪と犯罪不安」,pp.49-72「第4章 近隣防犯活動」,pp.73-90「第5章 転移と拡散」,pp.91-105「第6章 マスメディアと犯罪防止」)
社会安全研究財団   2006年3月   
渡辺昭一,島田貴仁,渡邉和美ほか3名 (担当:共著, 範囲:pp.229-245「犯罪情勢分析とクライムマッピング」)
北大路書房   2004年3月   ISBN:4762823511
都市の防犯
島田貴仁, 樋村恭一 (担当:分担執筆, 範囲:犯罪多発地区の抽出)
北大路書房   2003年   
D.キム ロスモ (担当:共訳, 範囲:pp.91-100「第6章 行動地理学」 pp.233-250「第11章 捜査における応用」)
北大路書房   2002年10月   ISBN:4762822744

委員歴

 
2016年12月
 - 
2017年9月
警視庁犯罪抑止対策本部  「子ども女性の安全対策に関する有識者研究会」座長
 
2015年8月
 - 
2016年3月
東京都青少年・治安対策本部  「情報の発信・共有に関する検討会」座長
 
2014年11月
 - 
2015年8月
京都府警察本部  「犯罪抑止対策調査研究会」研究委員
 
2014年5月
 - 
2015年3月
警察庁生活安全局  「ストーカー事案の行為者に対する措置に関する検討会」委員
 
2014年5月
 - 
2015年3月
(公財)日工組社会安全財団  「犯罪に対する不安感等に関する調査研究会」研究会員
 
2012年6月
 - 
2014年3月
警察庁生活安全局  「新たな安全安心まちづくりに関する研究会」委員
 
2010年5月
 - 
2011年3月
(財)社会安全研究財団  「犯罪に対する不安感等に関する調査研究会」研究会員
 
2009年7月
 - 
2011年3月
警察庁生活安全局  「警察が設置する防犯カメラシステムに関する研究会」WG主査
 
2009年7月
 - 
2011年3月
(財)社会安全研究財団  来日外国人組織犯罪受刑者調査研究委員会
 
2008年4月
 - 
2009年3月
東京都青少年・治安対策本部  「東京都子ども見守りシステム検討委員会」委員
 
2006年8月
 - 
2009年3月
(独)建築研究所  「住宅・住環境の日常的な安全・安心性能向上のための技術開発に関する検討委員会」委員
 
2006年4月
 - 
2007年3月
(財)社会安全研究財団  「犯罪に関する不安感等研究委員会」委員
 

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2014年 - 2017年    代表者: 島田 貴仁
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2010年4月 - 2014年3月    代表者: 島田貴仁
本の実情に応じた犯罪対処行動尺度を開発し、2波の社会調査と交差遅れモデルを用いて、犯罪をめぐる認知・感情・行動の因果関係を同定する。また、脅威認知・恐怖感情を操作した防犯情報の提示実験を通じて、人間の2種の情報処理経路を仮定する二重過程理論に基づく犯罪対処行動の促進要因を明らかにする
JST社会技術研究プログラム(RISTEX)
研究期間: 2007年10月 - 2012年3月    代表者: 原田豊
学生児童の屋外での非面識者からの軽微な犯罪被害事案を、学校単位で簡便に測定する方法(カルテ方式)を開発し、5小学校の約3000名を対象に実施した。同時に保護者、地域住民に対する社会調査を実施し、防犯活動に対する適切な役割分担や、被害リスクを過不足なく伝える方法を検討した
電子タグによる測位と安全・安心の確保
科学技術振興調整費
研究期間: 2006年4月 - 2008年3月    代表者: 瀬崎 薫
安価な汎用GPSを利用して小学生児童の日常行動を測定し、その行動範囲の広がりと、保護者や地域住民などの防犯資源との関連を分析した
文部科学省: 科学研究費補助金(萌芽研究)
研究期間: 2007年 - 2008年    代表者: 梶木典子
平成20年度の研究では、超高層マンションに居住する子どものいる世帯の特徴を把握、子どもの生活実態の把握、子どものいる世帯のコミュニティ形成の実態把握することを目的とした。超高層集合住宅の居住者自体への直接調査は、個人情報やプライバシーの観点から実現が難しいと判断し、調査対象地区にある子どもに関わる諸団体へのヒアリングと、小学校を通じての子どもの成育環境に関するアンケート調査を行った。調査対象地区として選定したのは、神戸市灘区の六甲道南地区周辺である。この地域は阪神淡路大震災で甚大な被害を受...
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2006年4月 - 2009年3月    代表者: 島田貴仁
本研究では、各種犯罪に対する一般市民のリスク認知特性を探るための構造的な質問紙調査、防犯対策を実施中の自治体住民を対象にした調査、各種条件を統制した防犯情報の提示実験の3研究を行った。その結果、リスク認知特性は2因子を有すること、住民パトロールによってリスク認知を高めることは可能だが、住み心地を下げるおそれがあること、一般市民に、犯罪の知識と、有効な対処方法を伝えることが、犯罪不安をあおらずに対処行動につながる可能性があることが示された。
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2003年4月 - 2004年3月    代表者: 島田貴仁
犯罪不安(Fear of Crime)は、犯罪や、犯罪に関連するシンボルに対する情緒的反応と定義される(Ferraro,1995)。日本では近年、犯罪の増加に伴い犯罪不安の高まりが指摘されるようになったが、犯罪不安に影響する性別、年齢などの個人差、犯罪発生率との関係などの地域差に関する基礎的な研究が不足している。このため、本研究では1)日本における犯罪不安の測定尺度の確立2)犯罪率が異なる複数地区における犯罪不安の比較、3)リスク知覚を含めた犯罪不安の説明モデルの構築を目的とする。
本年度...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2003年 - 2005年    代表者: 狩野裕
(1)ICAに検証的な方法論を導入,新しい推定方法を提案,IMPS2003(イタリア)と日本行動計量学会大会(名城大学)で発表した.
(2)非正規SEMのフレームワークを新たに提示し統計的因果推論問題へ応用した.研究成果は,日本統計学会大会(名城大学)と国際会議「Science of Modeling」(横浜)において発表した.
(3)平成16年6月にカリフォルニアで開催された国際計量心理学会において,招待講演セッション「Nonnormal Structural Equation Mode...
文部科学省: 科学研究費補助金(萌芽研究)
研究期間: 2003年 - 2004年    代表者: 山田 兼尚
1.メタ・アナラシス、Evidence-based Practice (Policy)およびキャンベル共同計画関連の論文、資料翻訳などからなる下記報告書(A4判 266頁)を研究代表者・分担者が執筆し刊行した。
I エビデンス共有の世界的動き:キャンベル共同計画とコクラン共同計画
1)キャンベル共同計画の概要(津富宏)
2)日本におけるコクラン共同計画のあゆみ-日本のキャンベル共同計画の発展へのアドバイス-(津谷喜一郎)
II キャンベル共同計画と系統的レビュー
1)キャンベル共同計画刑事...

担当経験のある科目