吉成亮

J-GLOBALへ         更新日: 17/10/12 22:38
 
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研究者氏名
吉成亮
 
ヨシナリ アキラ
eメール
yoshinariaitech.ac.jp
URL
http://aitech.ac.jp/~laboysnr/studyf/study.html
所属
愛知工業大学
部署
経営学部
職名
教授
学位
博士(経営情報科学)(愛知工業大学)

研究分野

 
 

経歴

 
2017年4月
 - 
現在
愛知工業大学 経営学部 教授
 

学歴

 
1998年4月
 - 
2004年3月
横浜国立大学大学院 国際開発研究科 
 
1996年4月
 - 
1998年3月
横浜国立大学大学院 経営学研究科 
 
1992年4月
 - 
1996年3月
武蔵大学 経済学部 経営学科
 

委員歴

 
2016年10月
 - 
現在
日本経営学会  幹事
 
2012年10月
 - 
2016年10月
日本経営診断学会  理事(広報委員)
 

Misc

 
吉成 亮
日本情報経営学会誌   35(3) 44-57   2015年6月
This paper considers rebuilding of collective categories by triggering the replacement of label of category with revolutionary category. As a case example of this, generics in pharmaceutical industry in Japan are cited. We present a hypothesis tha...
吉成亮
日本経営診断学会論集(Web)   15(0) 10-15 (J-STAGE)-15   2015年
本研究は営業部門のOJTに関する研究である。OJTの既存研究は主に生産部門を対象にし,営業部門をほとんど対象にしていない。本研究の目的は営業部門のOJTを調査し,営業部門と生産部門のOJTの相違を検討することである。具体的には,国内製薬会社における営業部門の人材育成担当者にインタビュー調査を実施した。その結果,第1に営業部門のOJTは,主に同行営業によるOJTであること,第2に営業部門のOJTには,人材育成が目的である育成的同行と,人材育成だけでなく事業戦略の推進も目的である戦略的同行とい...
魏 興福, 田村 隆善, 吉成 亮
日本経営診断学会論集   15(0) 80-86   2015年
2000年以降,中国政府は,不動産業を国の主要産業と位置づけてきた。2013年には住宅販売総額は,全国で86,013億元となり,2001年の住宅販売総額と比べてほぼ13.5倍に増えた。中国不動産企業の経営規模も,中国不動産業の発展に伴って大きく拡大を続けた。そのなかで,経営規模の急拡大による企業財務には歪が生じていると推察されるが,中国不動産企業の財務分析を行った研究はほとんど見当たらない。本研究では,日本の不動産企業トップ3社と中国の不動産企業トップ3社を取り上げ,事業内容や財務について...
吉成亮, 山本勝
日本経営診断学会論集(Web)   13(0) 100-106 (J-STAGE)-106   2013年
企業は人材を育成するためにさまざまな手法を駆使し,企業業績に貢献しようとする。中小企業もその例外ではないが,中小企業はOJTの実施に積極的であるものの,Off-JTの実施に消極的であることが多い。その理由は,中小企業にとってOff-JTは費用や時間面で負担が大きいからである。それゆえ中小企業は比較的負担の少ないOJTを選択する。本論では企業の人材育成手法に関する議論を整理し,中小企業のニーズに見合う人材育成,特に中小企業のOJTとの組み合わせに適切なOff-JTを考察する。中小企業にOff...

競争的資金等の研究課題

 
製品批評が生産者の認知地図に与える影響に関する実証研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2017年4月 - 2020年3月    代表者: 吉成亮
日本学術振興会: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2014年 - 2016年    代表者: 吉成 亮
日本学術振興会: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2013年 - 2015年    代表者: 石井 成美
平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営(MOT)の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を行なった。具体的な研究実績としては、はじめに、PLMソフトウェアを提供してくれるNECとの間でソフトウェア保守契約を締結し、PLMソフトウェアに対する支援作業を受けながら、PLMソフトウェア動作環境の整備を行い、PLMツール活用イメージを具現化するための4つのプロセス(商品企画プロセス、新規設計プロセス、設計変更プロセス、開発プロジェクト管理)を選...