基本情報

所属
富山短期大学 経営情報学科 准教授
駒澤大学 経済学部 非常勤講師
学位
博士(商学)(2008年3月 駒澤大学)
修士(経営学)(2005年3月 作新学院大学)
学士(経営情報学)(2003年3月 上武大学)

研究者番号
00760117
J-GLOBAL ID
202001015302699201
researchmap会員ID
R000000355

外部リンク

現在の研究テーマ:「消費者行政とCSR・企業倫理」

・消費者庁を中心とした消費者行政をもって、

 CSR(企業の社会的責任)や企業倫理(経営倫理)の実現に資する取り組みが出来ないか、

 すなわち、消費者のみならずステークホルダー全体の権利を擁護する取り組みが出来ないか、

 生活者中心の市民社会の実現が出来ないかを考究しています。

 

*ご用の際は上記「外部リンク」先のメールフォームからご連絡下さい。


主要な書籍等出版物

  9

主要な論文

  14

主要なその他

  11
  • 2023年4月
    山下裕介著『日本の消費者行政とCSR・企業倫理』中央経済社、2023年の「文献紹介」記事。なお、本記事が本誌において「書評」という位置づけであることは、本誌発行事務局に確認済み。
  • 2020年9月
    石田満恵「CSVアライアンス持続性のメカニズム—サステナビリティアライアンスパフォーマンス評価表に基づいて―」横浜国立大学(乙種・論文博士)博士論文、2020年9月30日、46ページにおいて、次のようにして、論文が間接引用された。「そして、山下(2007)は、アメリカにおける企業犯罪や企業不祥事の問題に関する研究の典型である、『企業の社会的責任』、『企業の社会的即応性』、『企業倫理』に関する各種の議論を確認し、『現代CSR』に関する構想の全体像を理論的に解明しているが、その中で、『現代 CSR の制度化』と『企業倫理の制度化』には本質的に異なる部分があると主張している。前者では、現行法令遵守、互恵理念、倫理学的真理という三つの規範を並立・並存させて組み合わせた基準を中核にして内部制度化が展開されるのに対して、後者では、規範とすべき基準は倫理学的真理だけであり、これにもとづいて内部制度化が展開される、とその違いについて述べている。また、後者は相互補完関係にある『企業倫理学』と『企業倫理』論にのみ基づくものであり、倫理学的真理だけが規範的基準として主張される、としている。」 また、47ページの「表7:CSR形成段階に関する研究とキーワード」内においては次のように記載・紹介された。「・現代CSRの理論的解明(山下, 2007)」*243ページ(「 ◇参考文献・参照 URL◇」)一覧記載➡「山下 祐介(2007)「現代CSRの論理とその制度化」『駒沢大学経済学論集』、第38巻第3号、pp.67-89」
  • 2020年7月
    川田一義「企業不正の研究」『尾道市立大学経済情報論集』第20巻第1号、2020年7月、28ページにおいて、次のようにして、単著書の内容が間接引用された。 「現行法令の遵守を強制する形での『制度化』では既存の課題事項に関しては対応できても現在の高度情報化とグローバル化の進展した社会での新しい問題を処理することは出来ない。それ故、明示されたルールのない領域で明確な判断を下さなければならない企業の経営陣には高い倫理性が求められる(注2)。」 *同ページ脚注➡ 「注2 山下裕介(2017)p.40」
  • 2019年3月
    駒澤大学「令和元年度 学生が選ぶベストティーチング賞」(*2019年度開講科目4,582科目の中から学生投票で決定)において、担当科目「企業と社会」が、専門教育科目部門で大学全体の第6位にランクイン。
  • 2019年3月
    兼田麗子「職業倫理教育開発試行についての一考察」大東文化大学・経済研究所『経済研究 研究報告』第32号、2019年3月、35ページにおいて、次のようにして、単著書が先行研究業績として紹介された。 「さらには、より哲学的、教養的、歴史的、倫理学的に倫理を分析している・取り扱っている書籍も多く見受けられる。例えば(略)、『企業倫理研究序論-経営学的アプローチと倫理学的考察』(山下裕介著、文理閣)などがあり、今後も職業倫理をテーマにした書籍、雑誌、雑誌記事、新聞記事は一定の数が保たれていくことが想像できる。」
  • 2017年
    櫻井研司「倫理風土の測定と妥当性の検討」日本大学経済学部・産業経営研究所『産業経営 プロジェクト報告書』第40巻第1号、2017年、57ページにおいて、先行研究業績として、次のように論文が紹介された。 「従来,我が国の倫理行動研究では,従業員の倫理逸脱行為を理解・管理するうえで倫理方針(社訓,倫理原則など),内部統制(コンプライアンス・ガバナンス),あるいは法令や業界共通の指針といった企業の倫理制度面に着目してきた(小森,2000;久保田,2009;山下,2010).」 *63ページ(「参考文献」)一覧記載 ➡「山下 祐介(2010)「企業倫理実践における制度化の要件」『駒沢大学経済学論集』第 42 巻,第 2 号,pp.57-65.」
  • 2017年
    櫻井研司「倫理風土尺度―組織の倫理風土からみた従業員の組織逸脱行為―」日本大学経済学部・産業経営研究所『産業経営 プロジェクト報告書』第40巻第1号、2017年、26ページにおいて、先行研究業績として、次のように論文が紹介された。 「従来,我が国の倫理行動研究では,多くの研究者が従業員の非倫理行為を予測する要因として,企業の公式な倫理方針(倫理綱領など),内部統制(コンプライアンス・ガバナンス),あるいは法令や業界共通の指針といった,倫理制度面に着目してきた(小森,2000;久保田,2009;山下,2010).」 *40ページ(「参考文献」)一覧記載 ➡「山下 祐介(2010)「企業倫理実践における制度化の要件」『駒沢大学経済学論集』第 42 巻,第 2 号,pp.57-65.」
  • 2012年2月
    髙田一樹「越境する経営の正しさについて―グローバリゼーションと企業倫理の制度化―」日本経営倫理学会編『日本経営倫理学会誌』第18号、2012年2月、105ページにおいて、次のようにして、論文が先行研究業績が紹介された。「ただし制度に別の意味を見出す考察もある。出見世(文献名[1][2])、久保田(文献名[5])、中野 他(文献名[7])、山田(文献名[16])、山下(文献名[18])は異なる文脈を持った論考であるが、企業の内部統制や社内規定に関する個別の施策を企業倫理の制度と呼んでいる。」*115ページ(「参考文献」)一覧記載➡「[18]山下裕介(2007)「企業倫理の内部制度化とバリュー・シェアリング型アプローチ」,『工業経営研究』,21,79−86」

学術貢献活動

  2
  • 査読
    日本比較経営学会編『比較経営研究』投稿論文 査読者:1回
  • 査読
    日本経営学会編『日本経営学会誌』投稿論文 査読者:1回

主要な講演・口頭発表等

  13

主要な担当経験のある科目(授業)

  50

主要な社会貢献活動

  22

主要なメディア報道

  8

共同研究・競争的資金等の研究課題

  1

主要なMISC

  8