山下 裕介
ヤマシタ ユウスケ (Yusuke YAMASHITA)
更新日: 09/11
基本情報
- 学位
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博士(商学)(2008年3月 駒澤大学)修士(経営学)(2005年3月 作新学院大学)学士(経営情報学)(2003年3月 上武大学)
- 研究者番号
- 00760117
- J-GLOBAL ID
- 202001015302699201
- researchmap会員ID
- R000000355
- 外部リンク
現在の研究テーマ:「消費者行政とCSR・企業倫理」
・消費者庁を中心とした消費者行政をもって、
CSR(企業の社会的責任)や企業倫理(経営倫理)の実現に資する取り組みが出来ないか、
すなわち、消費者のみならずステークホルダー全体の権利を擁護する取り組みが出来ないか、
生活者中心の市民社会の実現が出来ないかを考究しています。
*ご用の際は上記「外部リンク」先のメールフォームからご連絡下さい。
主要な書籍等出版物
9-
中央経済社 2023年4月10日 (ISBN: 4502459313)
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中央経済社 2020年9月8日 (ISBN: 4502351814)
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文理閣 2017年3月 (ISBN: 4892598070)
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ミネルヴァ書房 2016年3月30日 (ISBN: 4623075427)
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白桃書房 2013年11月26日 (ISBN: 4561661980)
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中央経済社 2013年4月6日 (ISBN: 4502698601)
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晃洋書房 2011年6月 (ISBN: 4771022852)
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白桃書房 2008年2月1日 (ISBN: 4561254749)
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中央経済社 2006年4月1日 (ISBN: 4502384801)
主要な論文
14-
作新学院大学編『作大論集』 (第16号) 107-126 2023年2月
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駒澤大学経済学会編『経済学論集』 第54巻(第1号) 1-15 2022年10月 査読有り
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作新学院大学編『作大論集』 (第15号) 143-171 2022年8月
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駒澤大学経済学会編『経済学論集』(*駒澤大学経済学会所属教員による本論文への推薦により編集委員会による査読を免除され掲載) 第50巻(第4号) 17-34 2019年2月
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作新学院大学編『作大論集』 (第8号) 115-127 2018年3月
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駒澤大学経済学会編『経済学論集』 第46巻(第1号) 47-55 2014年9月 査読有り
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日本経営学会編 『経営学論集』[電子版](*日本経営学会関東部会理事会により全国大会へ推薦された研究報告のフルペーパー論文) (第83集) 1-12 2013年9月
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労務理論学会誌 (20) 155-169 2011年3月 査読有り
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駒澤大学経済学会編『経済学論集』 第42巻(第2号) 57-65 2010年12月 査読有り
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駒沢大学経済学会編『経済学論集』 第41巻(第1・2合併号) 213-241 2009年12月 査読有り
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駒澤大学大学院商学研究科博士後期課程 2008年3月 査読有り
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『工業経営研究』 工業経営研究学会誌 第21巻 79-86 2007年9月 査読有り
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駒沢大学経済学会編『経済学論集』 第38巻(第3号) 67-89 2007年2月 査読有り
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作新学院大学大学院経営学研究科博士前期課程 2005年3月 査読有り
主要なその他
13-
2024年7月内閣府外局・消費者庁(消費者制度課)より、(霞が関)中央合同庁舎第4号館(12階会議室)において、主に以下のテーマについてヒアリング(意見聴取)を受けた。なお、内閣府消費者委員会事務局も同席した。 ①山下の消費者政策とCSR・企業倫理に関する研究成果について。 ②山下が主張する「包括的なCSR・企業倫理行政」に関して、行政が果たすべき役割などについて。 ③消費者法制度が「生活者」としての消費者も捉えていくとしたときに、考慮すべき問題などについて。 *当日参加者:対面3名(消費者制度課・森貞涼介課長補佐、同課・小森谷圭太郎係長、消費者委員会事務局・土屋茉奈美職員)。オンライン3名程度(消費者制度課・原田郁企画官、同課・馬渕綾子政策企画専門官ほか)。 *本ヒアリングは、消費者庁職員が、山下の単著(学術研究書)『日本の消費者行政とCSR・企業倫理』(中央経済社、2023年)を読んだことを契機として実現した。
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2023年4月山下裕介著『日本の消費者行政とCSR・企業倫理』中央経済社、2023年の「文献紹介」記事。なお、本記事が本誌において「書評」という体裁であることは、本誌発行事務局に確認済み。
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2020年9月石田満恵「CSVアライアンス持続性のメカニズム—サステナビリティアライアンスパフォーマンス評価表に基づいて―」横浜国立大学(乙種・論文博士)博士論文、2020年9月30日、46ページにおいて、次のようにして、論文が間接引用された。「そして、山下(2007)は、アメリカにおける企業犯罪や企業不祥事の問題に関する研究の典型である、『企業の社会的責任』、『企業の社会的即応性』、『企業倫理』に関する各種の議論を確認し、『現代CSR』に関する構想の全体像を理論的に解明しているが、その中で、『現代 CSR の制度化』と『企業倫理の制度化』には本質的に異なる部分があると主張している。前者では、現行法令遵守、互恵理念、倫理学的真理という三つの規範を並立・並存させて組み合わせた基準を中核にして内部制度化が展開されるのに対して、後者では、規範とすべき基準は倫理学的真理だけであり、これにもとづいて内部制度化が展開される、とその違いについて述べている。また、後者は相互補完関係にある『企業倫理学』と『企業倫理』論にのみ基づくものであり、倫理学的真理だけが規範的基準として主張される、としている。」 また、47ページの「表7:CSR形成段階に関する研究とキーワード」内においては次のように記載・紹介された。「・現代CSRの理論的解明(山下, 2007)」*243ページ(「 ◇参考文献・参照 URL◇」)一覧記載➡「山下 祐介(2007)「現代CSRの論理とその制度化」『駒沢大学経済学論集』、第38巻第3号、pp.67-89」
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2020年7月川田一義「企業不正の研究」『尾道市立大学経済情報論集』第20巻第1号、2020年7月、28ページにおいて、次のようにして、単著書の内容が間接引用された。 「現行法令の遵守を強制する形での『制度化』では既存の課題事項に関しては対応できても現在の高度情報化とグローバル化の進展した社会での新しい問題を処理することは出来ない。それ故、明示されたルールのない領域で明確な判断を下さなければならない企業の経営陣には高い倫理性が求められる(注2)。」 *同ページ脚注➡ 「注2 山下裕介(2017)p.40」
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2019年3月駒澤大学「令和元年度 学生が選ぶベストティーチング賞」(*2019年度開講科目4,582科目の中から学生投票で決定)において、担当科目「企業と社会」が、専門教育科目部門で大学全体の第6位にランクイン。
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2019年3月兼田麗子「職業倫理教育開発試行についての一考察」大東文化大学・経済研究所『経済研究 研究報告』第32号、2019年3月、35ページにおいて、次のようにして、単著書が先行研究業績として紹介された。 「さらには、より哲学的、教養的、歴史的、倫理学的に倫理を分析している・取り扱っている書籍も多く見受けられる。例えば(略)、『企業倫理研究序論-経営学的アプローチと倫理学的考察』(山下裕介著、文理閣)などがあり、今後も職業倫理をテーマにした書籍、雑誌、雑誌記事、新聞記事は一定の数が保たれていくことが想像できる。」
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2017年櫻井研司「倫理風土の測定と妥当性の検討」日本大学経済学部・産業経営研究所『産業経営 プロジェクト報告書』第40巻第1号、2017年、57ページにおいて、先行研究業績として、次のように論文が紹介された。 「従来,我が国の倫理行動研究では,従業員の倫理逸脱行為を理解・管理するうえで倫理方針(社訓,倫理原則など),内部統制(コンプライアンス・ガバナンス),あるいは法令や業界共通の指針といった企業の倫理制度面に着目してきた(小森,2000;久保田,2009;山下,2010).」 *63ページ(「参考文献」)一覧記載 ➡「山下 祐介(2010)「企業倫理実践における制度化の要件」『駒沢大学経済学論集』第 42 巻,第 2 号,pp.57-65.」
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2017年櫻井研司「倫理風土尺度―組織の倫理風土からみた従業員の組織逸脱行為―」日本大学経済学部・産業経営研究所『産業経営 プロジェクト報告書』第40巻第1号、2017年、26ページにおいて、先行研究業績として、次のように論文が紹介された。 「従来,我が国の倫理行動研究では,多くの研究者が従業員の非倫理行為を予測する要因として,企業の公式な倫理方針(倫理綱領など),内部統制(コンプライアンス・ガバナンス),あるいは法令や業界共通の指針といった,倫理制度面に着目してきた(小森,2000;久保田,2009;山下,2010).」 *40ページ(「参考文献」)一覧記載 ➡「山下 祐介(2010)「企業倫理実践における制度化の要件」『駒沢大学経済学論集』第 42 巻,第 2 号,pp.57-65.」
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2012年2月髙田一樹「越境する経営の正しさについて―グローバリゼーションと企業倫理の制度化―」日本経営倫理学会編『日本経営倫理学会誌』第18号、2012年2月、105ページにおいて、次のようにして、論文が先行研究業績が紹介された。「ただし制度に別の意味を見出す考察もある。出見世(文献名[1][2])、久保田(文献名[5])、中野 他(文献名[7])、山田(文献名[16])、山下(文献名[18])は異なる文脈を持った論考であるが、企業の内部統制や社内規定に関する個別の施策を企業倫理の制度と呼んでいる。」*115ページ(「参考文献」)一覧記載➡「[18]山下裕介(2007)「企業倫理の内部制度化とバリュー・シェアリング型アプローチ」,『工業経営研究』,21,79−86」
主要な講演・口頭発表等
13-
日本経営学会関東部会11月例会(駒澤大学開催)*関東部会事務局よりの依頼で実施 2022年11月26日 招待有り
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日本経営学会第94回大会自由論題報告(慶應義塾大学開催・オンライン大会)*関東部会理事会よりの推薦で報告実施 2020年9月4日 招待有り
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日本比較経営学会 企業経済研究会 合同研究会「CSRをめぐって」シンポジュウム 第二報告(東洋大学開催) 2019年12月 招待有り
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日本経営学会 関東部会 7月例会 第一報告(日本大学経済学部開催)*関東部会事務局よりの依頼で実施(報告内容も含め自ら応募して実施ではない) 2019年7月 招待有り
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日本比較経営学会 第41回全国大会 ワークショップ「企業と社会:CSRおよび企業倫理に関する国際比較」(尚絅学院大学開催) 2016年5月 招待有り
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日本経営学会 第86回大会 自由論題報告(日本大学商学部開催)*関東部会理事会よりの推薦で報告実施 2012年9月 招待有り
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日本経営学会 関東部会 10月例会 第一報告(駒澤大学開催) 2011年10月
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労務理論学会 第20回全国大会 自由論題報告(龍谷大学開催) 2010年6月
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労務理論学会 第19回全国大会 自由論題報告(駒澤大学開催) 2009年7月
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工業経営研究学会 第21回大会 自由論題報告(駒澤大学開催) 2006年9月
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日本経営学会 第80回大会 院生セッション(慶應義塾大学開催) 2006年9月
主要な経歴
18-
2023年10月 - 現在
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2015年4月 - 現在
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2016年4月 - 2023年9月
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2022年10月 - 2023年3月
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2017年4月 - 2020年3月
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2015年6月 - 2017年3月
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2015年4月 - 2017年3月
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2015年4月 - 2016年3月
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2014年9月 - 2016年3月
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2014年11月 - 2015年3月
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2008年4月 - 2014年3月
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2009年10月 - 2010年3月
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2005年4月 - 2008年3月
主要な学歴
3-
2005年4月 - 2008年3月
-
2003年4月 - 2005年3月
-
1999年4月 - 2003年3月
受賞
4-
2008年3月
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2016年3月
委員歴
4-
2018年2月 - 2018年6月
-
2016年4月 - 2017年3月
-
2015年5月 - 2016年3月
主要な担当経験のある科目(授業)
52-
2024年4月 - 現在
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2023年10月 - 現在
-
2023年10月 - 現在
-
2023年10月 - 現在
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2022年10月 - 2023年3月
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2016年4月 - 2020年3月
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2016年4月 - 2017年3月
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2015年4月 - 2017年3月
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2014年9月 - 2016年3月
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2014年9月 - 2016年3月
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2014年9月 - 2016年3月
-
2014年11月 - 2015年3月
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2014年9月 - 2015年3月
主要なメディア報道
8-
栃木テレビ ニュース番組『ナイトニュース9』 2023年6月19日 テレビ・ラジオ番組
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NHK宇都宮放送局 ニュース番組『とちぎ640』(18:40~19:00放送) 2016年5月9日 テレビ・ラジオ番組
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栃木テレビ 情報番組『5じはんLIVE @home』(17:30~18:30放送) 2016年5月9日 テレビ・ラジオ番組
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栃木テレビ ニュース番組『LIFE』(21:00~21:45放送) 2016年5月9日 テレビ・ラジオ番組
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TriplePundit.com (U.S.) http://www.triplepundit.com/story/2015/3p-weekend-30-csr-pros-follow-2015/37821 2015年1月16日 インターネットメディア
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MACHI | Asia & Sustainability Consulting (NL) http://www.machi-consulting.nl/japan/csr-in-japan-an-interview-with-yusuke-yamashita-part-2/ 2014年3月10日 インターネットメディア
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MACHI | Asia & Sustainability Consulting (NL) http://www.machi-consulting.nl/japan/csr-in-japan-an-interview-with-yusuke-yamashita-part-1/ 2014年3月7日 インターネットメディア
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"McClelland Media Ltd," in association with "BSkyB” (UK) (*当初。後にBskyB社は撤退) https://www.rise.global/csr-business (*ランキングは週間更新) 2013年9月14日 インターネットメディア
共同研究・競争的資金等の研究課題
1-
作新学院大学 平成28年度 教育研究開発改善経費(学内競争的資金) 2016年4月 - 2017年3月
主要な社会貢献活動
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