外科的切除を受けた患者の咀嚼機能障害と発音機能障害に対する下顎顎義歯の有効性について検討した。日本医学図書館協会に系統的な文献検索を依頼するとともに、顎顔面補綴診療ガイドライン2009年版を参考に適宜文献を追加した。検索期間は1996年1月〜2018年12月とし、複数のKW検索を行った。その結果、PubMed合計304論文、医中誌Web合計312論文の総計616論文が検索され、そのうち選択基準を満たす16編(症例103例)を今回の対象論文とした。対象論文に含まれる症例は、多種多様な下顎顎欠損形態を有していた。下顎骨再建が確認できたのは44例、非再建は55例であった。顎義歯装着後に下顎顎骨の再建・非再建に関わらず下顎運動の円滑な運動路、タッピング時の咬頭嵌合位への収束、咀嚼時の筋活動リズムの安定性向上が得られたため咀嚼運動が改善され、咀嚼効率の向上、摂取可能食品の増加、咀嚼から嚥下までの時間短縮による咀嚼機能の向上・回復の確認が報告されていた。基本的に患側での咀嚼機能回復度は低いと認識する必要があり、下顎顎義歯の装着は一般的に機能回復の即効性が低いものの、装着後経時的に下顎運動が安定し、咀嚼運動リズムが整うことによって咀嚼機能が回復されると考えられた。発音機能については、下顎顎義歯装着患者に下顎の患側偏位を抑制し下顎運動を誘導するパラタルランプを応用した症例の場合、発音時の下顎位が安定することで発音明瞭度が向上し、患者の満足が得られたとの報告があった。また、顎義歯を装着することで人工歯や義歯床による欠損組織の形態が回復し、審美的回復に患者の満足度を得たと考えられた。