藤田 祐介

J-GLOBALへ         更新日: 18/04/28 00:27
 
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研究者氏名
藤田 祐介
 
フジタ ユウスケ
eメール
y-fujitamusashino-u.ac.jp
所属
武蔵野大学
部署
教育学部 (教養教育)
職名
准教授
学位
学士(人間科学)(筑波大学), 修士(教育学)(筑波大学)

研究分野

 
 

経歴

 
2016年9月
 - 
現在
聖心女子大学 文学部 非常勤講師
 
2016年4月
 - 
現在
大正大学 人間学部 非常勤講師
 
2014年4月
 - 
現在
武蔵野大学大学院教育学研究科 教育学専攻 准教授
 
2014年4月
 - 
現在
武蔵野大学教育学部 教養教育 准教授
 
2016年4月
 - 
2016年9月
青山学院大学 教育人間科学部 非常勤講師
 
2008年4月
 - 
2013年3月
熊本学園大学 商学部 准教授
 
2005年4月
 - 
2008年3月
熊本学園大学 商学部 専任講師
 
2004年10月
 - 
2005年3月
茨城大学 工学部 非常勤講師
 
2003年4月
 - 
2005年3月
国立教育政策研究所 教育政策・評価研究部 日本学術振興会特別研究員(PD)
 
2002年4月
 - 
2005年3月
武蔵野女子大学 文学部 非常勤講師
 
2002年4月
 - 
2003年3月
茨城県立つくば看護専門学校 非常勤講師
 

学歴

 
1998年4月
 - 
2003年3月
筑波大学大学院 博士課程 教育学研究科 教育基礎学専攻
 
1994年4月
 - 
1998年3月
筑波大学 第二学群人間学類 教育学専攻
 

委員歴

 
2017年2月
 - 
現在
日本スクール・コンプライアンス学会  理事
 

論文

 
「義務教育学校職員法案」をめぐる政治過程-教員の政治活動に関する国会論議を中心に-
藤田 祐介
武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要『The Basis』   (8) 71-90   2018年3月
本論文は、「教育の政治的中立性」の問題を考究するという観点から、「義務教育学校職員法案」をめぐる政治過程について、教員 の政治活動に関する国会論議を中心に検討したものである。具体的には、同法案の立案経緯、法案に対する日教組の対応、中教審の動向、新聞論調及び国会論議のうち、特に教員(日教組)の政治活動に関連する部分について検討することを課題とした。同法案をめぐる実質的な論議が行われた舞台は第15回国会(特に衆議院文部委員会)であったことから、主としてこの動向と内実について検討している。
教育基本法制定過程における「教育の政治的中立性」論議-教育刷新委員会・第九十二回帝国議会での審議に焦点を当てて-
戦後教育史研究   (28) 1-19   2015年3月
本論文は、先行研究を踏まえながらも、これまで十分に検討されてこなかった教育基本法制定過程における「政治的中立性」論議、具体的には、教育刷新委員会(総会及び第一特別委員会)及び第九十二回帝国議会(衆議院教育基本法案委員会及び貴族院教育基本法案特別委員会)での教育基本法第8条関連の論議を整理・検討し、その内実について考察したものである。
教員養成制度改革と求められる教師の資質能力―1980年代以降の教師像-
『武蔵野大学教職課程年報』      2014年3月
1980年代以降の教員養成制度をめぐる改革動向を辿りながら、これまで政策レベルにおいて、学校の教師にはどのような資質能力が求められてきたのかを検討したものである。臨時教育審議会答申以降、中央教育審議会や教育職員養成審議会答申等で言及されてきた教師の「資質能力」の中身を検討することで、80年代以降、政策レベルにおいて提示されてきた教師像の特徴や問題点を浮き彫りにした。
「教育二法」案の立案過程-国会審議以前における法案作成の経緯について-
『総合科学』   16(1) 47-74   2009年12月
1954(昭和29)年5月に成立した「教育公務員特例法の一部を改正する法律」及び「義務教育諸学校における教育の政治的中立の確保に関する臨時措置法」の二つの法律(いわゆる「教育二法」)の制定過程を解明するために、同法案の立案過程について検討している。
 本論文では、これまでほとんど参照されることのなかった「『義務教育諸学校における教育の政治的中立の確保に関する臨時措置法』に関する行政文書史料」を主に用いながら、国会審議以前の段階における教育二法案の作成経緯を跡付け、文部省内での草案検討、関係...
「教育二法」制定過程における教育関係団体-日本教職員組合の活動を中心に-
『戦後教育史研究』   (22) 21-47   2008年12月
1954(昭和29)年5月に成立した「教育公務員特例法の一部を改正する法律」及び「義務教育諸学校における教育の政治的中立の確保に関する臨時措置法」の二つの法律(いわゆる「教育二法」)の制定過程を解明するために、同法制定過程における教育関係団体の動向について検討している。同法制定過程解明のためには、アクターの一つである教育関係団体の役割や影響力等についての検証が不可欠であることを指摘し、教育二法案に対する個々の団体の対応や活動の具体的内実について実証的に検討した。
教育二法と中教審-教育の政治的中立性をめぐる論議の検討-
『戦後教育史研究』   (20) 1-25   2006年12月
1954(昭和29)年5月に成立した「教育公務員特例法の一部を改正する法律」及び「義務教育諸学校における教育の政治的中立の確保に関する臨時措置法」の二つの法律(いわゆる「教育二法」)の制定過程を解明するために、同法制定過程における中央教育審議会の動向とその論議の内実について検討している。先行研究で用いられることのなかった一次史料(速記録)の分析を通じて、同審議会における教育の政治的中立性をめぐる論議の内容とその特徴を明らかにした。
1950年代の教育委員会制度再編過程における教育委員会関係団体の構想と行動-全教委・全地教委の活動を中心に-
『国立教育政策研究所紀要』   133 57-73   2004年4月
教育委員会制度発足(1948年)からその大幅な改編が行われた「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」制定(1956年)に至るまでの、教委制度をめぐる教委関係団体の構想と行動について、全国都道府県教育委員会委員協議会(全教委)及び全国地方教育委員会連絡協議会(全地教委)の活動に焦点を当てて検討している。とりわけ全教委と全地教委が、市町村教委の全面設置と地方制度調査会答申以降の教委改廃動向をめぐって圧力団体としての機能を発揮したことを指摘し、その活動の内実を具体的に明らかにした。
戦後道徳教育政策の展開と道徳関係団体-昭和30年代を中心とした道徳団体懇談会の活動-
『戦後日本の道徳教育関係資料に関する基礎的調査研究』   50-68   2003年3月
戦後の道徳教育政策の形成に道徳関係団体が果たした役割を解明していくために、昭和30年代を中心に展開された道徳団体懇談会の活動の内実がいかなるものであったのかを検討している。従来の戦後道徳教育史研究において焦点が当てられてこなかった「周辺的な」アクターとしての道徳関係団体に焦点を当てることで、道徳教育の政策形成の実質的なありようを浮き彫りにしようとする試みである。
中教審答申以降の地方教育行政の改革動向とその規定要因-市町村教育委員会に対する全国調査を基にして-
堀和郎、平田敦義、藤田祐介、柳林信彦
『筑波大学教育学系論集』   27 1-30   2003年3月   [査読有り]
全国500の市町村教育委員会を対象に行った調査データに基づきながら、中教審答申(1998年)以降に全国の教育委員会が取り組んでいる教育改革の動向を明らかにし、その改革動向を規定する要因の分析を試みた論文である。本稿では「地方教育行政における改革の進展」部分を担当した。市町村教委が学校の自主・自律性や地域社会の教育機能を高めるためにどういう取り組みをどの程度行っているのか等について検討している。
占領期の書教育「復活」をめぐる政治過程-利益団体としての書道関係団体の活動に焦点を当てて-
『日本教育行政学会年報』   (27) 126-138   2001年11月   [査読有り]
占領期において、わが国の教育史上初めて廃止された小学校書教育の「復活」をめぐる政治過程を、利益団体としての書道関係団体が果たした役割に焦点を当てながら検討している。「復活」という政策転換に書道関係団体が大きな役割を果たしたことを解明し、超憲的権力としての占領軍が存在した特殊な時期においても、利益団体が教育政策の決定に一定の影響を及ぼし得たことを指摘した。
占領期における書教育の存廃論議について-「復活」過程におけるその展開と帰結-
『筑波大学教育学研究集録』   (25) 45-54   2001年10月
占領期における書教育の「復活」過程を解明するため、この時期に展開された書教育をめぐる一連の存廃論議の内実について検討している。論議の背景に、書道関係者を中心とした復活賛成派と、国語教育関係者等からなる復活反対派が存在したことを指摘し、その対立の様相を考察した。
地教行法制定過程における地方六団体の動向とその論理-全国町村会を中心に-
『1950年代教育委員会制度の再編課題に関する実証的研究-教育委員会の財政権限を中心に-』   72-90   2001年3月
1956(昭和31)年の「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」(地教行法)の制定過程における地方六団体の動向とその論理について検討したものである。
 本稿では、地方六団体の内部においてさまざまな教委制度再編構想が存在していたこと明らかにし、従来の研究とは異なる解釈を提示した。すなわち地教行法は、教委制度廃止をめざした地方六団体と教委制度を存置して所管事項の維持拡大の余地を残そうとした文部省の双方が、教委の独立性を弱めつつそれを存続させることに一定のメリットを見出したことによって成立した...
占領期における小学校書教育の展開とCIE-廃止と復活運動への対応をめぐって-
『戦後教育史研究』   (14) 1-16   2000年6月
占領期における小学校書教育の廃止と書道教育振興協議会による復活運動に対する占領軍民間情報教育局(CIE)の対応について検討している。先行研究がCIEの関与による廃止を示唆していることに対して疑問を提示し、廃止が日本側の決定であった可能性があること、復活をめぐるCIEの対応が総体的に消極的であったことを指摘した。

Misc

 
『武蔵野大学所蔵 齋藤諦淳旧蔵 臨教審関係資料目録』
藤田祐介
   2018年2月
新米大学教員の授業実践記
藤田祐介
『日本教育史往来』   (166) 5-7   2007年2月
「教育二法」関係資料
貝塚茂樹、藤田祐介
『戦後教育法制の形成過程に関する実証的調査研究 最終報告書』   3-25   2006年3月
『北海道大学・東京大学所蔵 全教委関係資料目録』
藤田祐介
1-139   2005年3月
道徳団体懇談会関係資料について-資料紹介-
藤田祐介
『戦後日本の道徳教育関係資料に関する基礎的調査研究』   33-49   2003年3月
『国立教育政策研究所教育図書館所蔵 辻田力 旧蔵資料目録』
貝塚茂樹、藤田祐介
1-182   2002年3月
都道府県レベルにおける地方教育行政の改革動向
藤田祐介
『教育改革における教育委員会の役割』   42-45   2002年3月
「地方教育行政の組織及び運営に関する法律」成立史年表
藤田祐介、朴澤泰男
『1950年代教育委員会制度の再編課題に関する実証的研究-教育委員会の財政権限を中心に-』   72-90   2001年3月
自由化・多様化する教育-臨教審以後の教育課題と制度改革
藤田祐介
『教員養成セミナー1月号別冊 2006年度版教員試験攻略ガイド』   274-277   2005年1月
学校における国旗・国歌の指導-その背景と論理―
藤田祐介
『現代教育科学』   (582) 41-44   2005年3月
国旗・国歌の問題と対応策
藤田祐介
『学校マネジメント』   (602) 34-35   2007年5月

書籍等出版物

 
河野和清・結城忠・高見茂編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2018年2月   ISBN:4319641191
藤田祐介・加藤秀昭・坂田仰編著 (担当:共著, 範囲:8~9頁「はじめに」、16~23頁「第2章 教職観と在るべき教師像」、62~65頁「生徒指導上の課題への対応」の総論部分)
教育開発研究所   2017年3月   ISBN:4873804779
河野和清・結城忠・高見茂編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2017年2月   ISBN:4319641183
河野和清・高見茂・結城忠編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2016年3月   ISBN:4319641175
藤井千春監修:藤田祐介著
協同出版   2016年2月   ISBN:4319685873
坂田 仰 (担当:共著, 範囲:108~117頁「第8章 児童・生徒の懲戒と出席停止」)
学事出版   2015年11月   ISBN:4761921706
藤田祐介編著 (担当:共著, 範囲:ⅰ~ⅱ頁「はじめに」、1~13頁「第1章 『学校』とは何か」、106~118頁「第9章 学校と児童生徒」、162~223頁「資料編」)
文化書房博文社   2015年10月   ISBN:4830112824
『学校教育とカリキュラム(第三版)』
山田恵吾、藤田祐介、貝塚茂樹 (担当:共著, 範囲:69~90頁「第5章 学校と教科書」、130~154頁「第8章 学習指導要領の歴史的変遷」、170~220頁「資料編」)
文化書房博文社   2015年9月   
荒牧重人・小川正人・窪田眞二・西原博史編 (担当:共著, 範囲:357~361頁「教育公務員特例法(附則)」)
日本評論社   2015年9月   ISBN:4535402566
窪田眞二編著 (担当:共著, 範囲:64~85頁「区域外就学」「転学、編入学、休学、復学、退学の許可」「児童生徒の懲戒」「出席停止」「指導要録」「法定表簿と保存期間」「学習指導要領の弾力的運用」「教育課程の編成」「他校での単位修得、学修による単位授与」「学校の臨時休業」「人権教育」、182~193頁「特別支援学校のセンター的機能」「認定特別支援学校就学者の入学」「学校におけるバリアフリー」「発達障害者への支援」「就学困難な児童生徒への援助」「教育扶助とその方法」)
学陽書房   2015年5月   ISBN:4313640916
河野和清・高見茂・結城忠編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2015年2月   ISBN:4319641167
藤井千春監修:藤田祐介著
協同出版   2014年11月   ISBN:4319685784
藤田祐介編著 (担当:共著, 範囲:3~4頁「はじめに」、9~19頁「第1章 生徒指導とは何か」、49~58頁「第4章 生徒指導体制と教師の役割」、59~71頁「第5章 法制度と生徒指導」、73~83頁「第6章 児童生徒の問題行動と教師の対応」、161~180頁「資料編」)
文化書房博文社   2014年4月   ISBN:4830112530
『近代日本における修身教育の歴史的研究-戦後の道徳教育までを視野に入れて-』
日本弘道会・日本道徳教育学会編 (担当:共著, 範囲:144~151頁「第1章『教育勅語』の渙発と修身教育・第4節」、175~181頁「第2章 国定教科書制度と修身教育・第5節」、199~205頁「第3章 大正新教育運動と修身教育・第4節」において「師範学校における修身教育」を担当)
公益社団法人日本弘道会   2015年3月   
山田恵吾編著 (担当:共著, 範囲:226~248頁「第9章『自由化・多様化』の中の教育」、294~303頁「日本教育文化史年表」)
ミネルヴァ書房   2014年3月   ISBN:4623067408
河野和清・高見茂・結城忠編 (担当:共著, 範囲:821~824頁教「職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2014年2月   ISBN:4319641159
藤井千春監修 (担当:共著, 範囲:8~118頁「教育法規」)
協同出版   2013年10月   ISBN:4319685709
河野和清・高見茂・結城忠編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件)
協同出版   2013年2月   ISBN:4319641140
河野和清・高見茂・葉養正明・結城忠・若井彌一編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2012年2月   ISBN:4319641132
藤田祐介、貝塚茂樹 (担当:共著, 範囲:1~13頁「序章 なぜ、『教育二法』研究か」、15~92頁「第1章 『教育二法』案の立案過程」「第2章 『教育二法』と中央教育審議会」、135~181頁「第4章『教育二法』制定過程における教育関係団体』、258~316頁「あとがき」「資料編」「『教育二法』制定史関連文献目録」)
ミネルヴァ書房   2011年12月   ISBN:4623061477
藤井千春監修 (担当:共著, 範囲:8~110頁「教育法規」)
協同出版   2012年10月   ISBN:4319685660
藤井千春監修 (担当:共著, 範囲:8~110頁「教育法規」)
協同出版   2011年10月   ISBN:431968561X
窪田眞二編 (担当:共著, 範囲:66~87頁「区域外就学」「転学、編入学、休学、復学、退学の許可」「児童生徒の懲戒」「出席停止」「指導要録」「法定表簿と保存期間」「学習指導要領の弾力的運用」「教育課程の編成」「他校での単位修得、学修による単位授与」「学校の臨時休業」「人権教育」、182~193頁「特別支援学校のセンター的機能」「認定就学者の入学」「学校におけるバリアフリー」「発達障害者への支援」「就学困難な児童生徒への援助」「教育扶助とその方法」)
学陽書房   2011年5月   ISBN:4313640908
教育制度研究会編 (担当:共著, 範囲:182~183頁「中央教育行政機構とその問題」、186~187頁「指導行政」、188~189頁「教育内容行政とその問題」)
学術図書出版社   2011年4月   ISBN:4780602394
河野和清・高見茂・葉養正明・結城忠・若井彌一編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2011年2月   ISBN:4319641124
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~110頁「教育法規」)
協同出版   2010年10月   ISBN:4319685563
岩内亮一・本吉修二・明石要一編集代表 (担当:共著, 範囲:146頁「政治教育」、194~195頁「日本の学制改革」)
学文社   2010年4月   ISBN:4762020753
白石裕・葉養正明・結城忠・若井彌一編 (担当:共著, 範囲:821~824頁「教職員の服務」「教職員の勤務時間」「教職員の勤務条件」)
協同出版   2010年2月   ISBN:4319641116
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~108頁「教育法規」)
協同出版   2009年9月   ISBN:4319685512
山田 恵吾、藤田 祐介、貝塚茂樹 (担当:共著, 範囲:69~90頁「第5章 学校と教科書」、130~154頁「第8章 学習指導要領の歴史的変遷」、170~220頁「資料編」)
文化書房博文社   2009年4月   ISBN:4830111518
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~106頁「教育法規」)
協同出版   2008年10月   ISBN:4319685466
市川昭午監修:貝塚茂樹・藤田祐介編 (担当:共編者, 範囲:535~536頁、538頁、541頁、542頁、544頁、548頁、632~633頁、639頁、662~663頁、670~671頁 「資料編『解題』」、673~679頁「『資料で読む 戦後日本と愛国心』関連文献目録」)
日本図書センター   2008年10月   ISBN:4284501062
Frances C. Fowler著・堀和郎監訳 (担当:共訳, 範囲:111頁~151頁「第4章 主要な教育政策アクター」、195頁~258頁「第6章 政策の立案と決定」)
東信堂   2008年10月   ISBN:4887138652
山田恵吾・貝塚茂樹編著 (担当:共著, 範囲:41~55頁「第4章 学校とは何か①-学校の機能と役割」、71~85頁「第6章 学校とは何か③-『変容』する学校」)
文化書房博文社   2008年4月   ISBN:4830111291
教育制度研究会編 (担当:共著, 範囲:182~183頁「中央教育行政機構とその問題」、186~187頁「指導行政」、188~189頁「教育内容行政とその問題」)
学術図書出版社   2007年10月   ISBN:4873616573
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~102頁「教育法規」)
協同出版   2007年9月   ISBN:4319685415
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~98頁「教育法規」)
協同出版   2006年9月   ISBN:4319685369
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~98頁「教育法規」)
協同出版   2005年9月   ISBN:4319685318
江川玟成・高橋勝・葉養正明・望月重信編著 (担当:共著, 範囲:90~91頁「日の丸・君が代」)
時事通信出版局   2005年6月   ISBN:4788705583
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~98頁「教育法規」)
協同出版   2004年9月   ISBN:4319684931
山田 恵吾、藤田 祐介、貝塚 茂樹 (担当:共著, 範囲:54~75頁「第4章 学校と教科書」、116~136頁「第7章 学習指導要領の歴史的変遷」、154~214頁「資料編」)
文化書房博文社   2003年10月   ISBN:4830112786
岩内亮一・本吉修二・明石要一編集代表 (担当:共著, 範囲:146頁「政治教育」、194~195頁「日本の学制改革」)
学文社   2006年5月   ISBN:4762015601
山田恵吾・貝塚茂樹編 (担当:共著, 範囲:45~55頁「第1部第5章 学校の高等化と大衆化-学校価値の拡大(1940~1970年)」、101~112頁「第2部第4章 教師像の変革-戦後の教師1(1945年~)」、147~157頁、「第3部第2章 欧化への道-世界を受容する日本人(1872~1879年)」)
梓出版社   2005年1月   ISBN:4872626230
伊藤隆・季武嘉也編 (担当:共著, 範囲:126~127頁「金森徳次郎」、243~244頁「高瀬荘太郎」)
吉川弘文館   2004年4月   ISBN:4642013415
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~102頁「教育法規」)
協同出版   2003年9月   ISBN:4319684893
貝塚茂樹監修 (担当:共著, 範囲:8~102頁「教育法規」)
協同出版   2002年11月   ISBN:4319684877
教育制度研究会編 (担当:共著, 範囲:176~177頁「中央教育行政機構とその問題」)
学術図書出版社   2002年3月   ISBN:4873615976
本多正人編:小川正人、貝塚茂樹、藤田祐介、朴澤泰男 (担当:共著, 範囲:137~171頁「第3章 地教行法制定過程における地方六団体の動向とその論理-全国町村会を中心に-」、227~281頁「『地方教育行政の組織及び運営に関する法律』成立史年表」)
多賀出版   2003年1月   ISBN:4811564413
『教育行政総合事典』
日本教育行政学会編  (担当:共著, 範囲:1244~1245頁「教科書検定制度(近年の動向)」、1255~1256頁「教科書裁判(近年の動向)」、1257~1258頁「教科書制度」、2227頁「スポーツ振興審議会」、2363~2364頁「全国学力調査(学力テスト)」)
教育開発研究所   2001年1月   

講演・口頭発表等

 
教育を行政から考える
藤田祐介
武蔵野市寄付講座「0歳から18歳までの子どもの育ちを支える保育と教育」   2015年12月   
教育の「自由化」と公教育の揺らぎ
藤田祐介
平成25年度熊本学園大学秋期公開講座   2013年10月   熊本学園大学
教育改革の動向について
藤田祐介
教員試験フォーラム   2004年11月   時事通信社
全教委関係資料について
藤田祐介
「戦後教育法制研究プロジェクト」研究会   2004年9月   
地方教育行政の改革動向-教育委員会の全国調査を基に-
堀和郎、藤田祐介ほか
日本教育行政学会第36回大会   2001年11月   
占領期の小学校書教育をめぐる政策形成-書道関係団体の役割に焦点を当てて-
藤田祐介
日本教育行政学会第35回大会   2000年10月   

競争的資金等の研究課題

 
臨時教育審議会関係資料の基礎的調査研究-齋藤諦淳氏所蔵文書の分析を中心に-
武蔵野大学: 学院特別研究費
研究期間: 2016年4月       代表者: 藤田祐介
人格形成の中核となる幼・小・中連携による道徳教育推進プログラムの開発に関する研究
文部科学省: 基盤研究(B)
研究期間: 2016年4月 - 2017年3月
近代日本における修身教育の研究
日本道徳教育学会・日本弘道会: 
研究期間: 2010年4月 - 2013年3月
学校・家庭・地域連携型道徳教育推進プログラムの開発に関する総合的研究
文部科学省: 基盤研究(B)
研究期間: 2009年4月 - 2013年3月
戦後教育法制の形成過程に関する実証的調査研究
国立教育政策研究所: 
研究期間: 2002年4月 - 2006年3月
戦後教育改革期における教育政策の形成と利益団体の役割
日本学術振興会: 特別研究員奨励費
研究期間: 2003年4月 - 2005年3月    代表者: 藤田祐介
戦後日本の道徳教育関係資料に関する基礎的調査研究
日本学術振興会: 基盤研究(c)(2)
研究期間: 2001年4月 - 2003年3月
教育改革における教育委員会の役割ー地方教育行政に関する『中教審答申』以降の動向に注目してー
文部科学省: 基盤研究(C)(2)
研究期間: 2000年4月 - 2002年3月
1950年代教育委員会制度の再編課題に関する実証的研究ー教育委員会の財政権限を中心にー
文部科学省: 基盤研究(C)(2)
研究期間: 1999年4月 - 2001年3月

社会貢献活動

 
時事通信社・教員採用試験対策講座講師(『教員養成セミナー』web講義・学内講座等担当)
【講師】  2015年4月 - 現在
武蔵野市寄付講座 講師
【講師】  2015年12月
鹿児島国際大学・教員採用試験対策学内講座 講師
【講師】  2005年10月 - 2014年3月
国立教育政策研究所・研究協力者
【講師】  2005年7月 - 2006年3月
協同出版・教員試験対策講座 講師
【講師】  2002年10月 - 2005年3月
河合塾ライセンススクール・教職講座 講師
【講師】  2000年10月 - 2005年3月
時事通信社・教員採用試験対策学内講座 講師
【講師】  2000年10月 - 2005年3月