本研究では、認知症高齢者が在宅での暮らしを継続できるような居住空間づくりという課題に対して、環境整備とものづくりの両面から取り組んだ。ものづくりの視点では、促しによって失敗を防ぐために光と音で情報を伝えるホワイトボードや、立ち座り動作から運動機能を評価する椅子型システムの開発を進めた。また、コロナ禍での遠隔コミュニケーションの課題に対して、簡便な操作で利用可能なビデオ通話システムの開発を進めた。一方、環境整備の視点では、床走行リフトを在宅トイレ空間で利用するときの空間的制約や配慮項目を整理するとともに、介護動作等を定量的に評価可能なシステムを開発した。