中1ギャップ解消や学力向上の保障などを目的とした公立学校における小中連携・一貫教育に向けての教育制度改革は、この1年間で大きく進展しつつある。特に、教育再生実行会議の第5次提言や、平成26（2014）年12月の中央教育審議会答申が出されたこともあり、法制度改革とともに、学校現場の動きをみても、小中連携・一貫教育に取り組む学校の数は、増加傾向にあり、今後も増え続けると考えられる。そのような動向の中で、「総合的な学習の時間（以下、「総合的学習」と略する）」は、教育基本法の教育目的・教育目標のもとで、自分自身の生き方を考えるとともに、自己を含めた周囲の人々と協同で社会を創造できるような力を育むことをねらいとし、知識教え込みの教育ではなく、子どもが自ら設定した地域的な課題や時事的な現代的課題などについて、自ら主体的かつ体験的に、情報を収集・整理・分析し、その成果を発信・行動するための学習活動として、教育の根幹