本論文は、第35回茨城県母性衛生学会での講演を元に作成した。講演では、妊産婦死亡の現状を鑑みて、現在に至る妊産婦死亡への対応を伝えることを目的とした。人口動態調査によると、2014年の茨城県の妊産婦死亡率(人口10万人対)は全国4位である。この事実を踏まえ、妊産婦死亡を減らすために何ができるだろうか?現在わが国には妊産婦死亡症例検討評価委員会があり、妊産婦死亡例の分析を行い、それを元に「母体安全の提言」を毎年発行している。この提言と前後して、京都では母体急変時の初期対応を対象とした京都プロトコールが作成され、それを基にしたシミュレーションセミナーも開催された。それを受けて、2015年には各種学会・団体が協力して日本母体救命システム普及協議会(J-CIMELS)を発足させ、妊産婦死亡の一段の低下やあらゆる職種の周産期医療関係者に標準的な母体救命法を普及させる活動を行っている。(著者抄録)