飛田 正之
トビタ マサユキ (MASAYUKI TOBITA)
更新日: 04/07
基本情報
- 所属
- 福井県立大学 経済学部 経営学科 教授
- 学位
-
教育学修士(1993年3月 早稲田大学)
- 研究者番号
- 60315835
- J-GLOBAL ID
- 202301016235300828
- researchmap会員ID
- R000055137
研究分野
1学歴
3-
1993年4月 - 1999年3月
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1991年4月 - 1993年3月
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1987年4月 - 1991年3月
経歴
4-
2020年4月 - 現在
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2007年4月 - 2020年3月
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1993年4月 - 2007年3月
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1999年4月 - 2003年3月
書籍等出版物
10-
東洋経済新報社 2024年9月 (ISBN: 9784492962107)
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文眞堂 2024年4月 (ISBN: 9784830952517)
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日本福祉大学 2019年4月
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文眞堂 2018年4月 (ISBN: 9784830949791)
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日本福祉大学 2015年4月
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文眞堂 2013年4月
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晃洋書房 2013年2月
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京都大学出版会 2009年7月
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ナカニシヤ出版 2006年5月
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全日法規 2002年1月
論文
14-
『福井県立大学経済経営研究』、福井県立大学 (45) 11-38 2023年3月 査読有り
-
『労政時報』第3990号、労務行政 62-68 2020年3月
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『福井県立大学経済経営研究』、福井県立大学 (35) 13-33 2016年10月 査読有り
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『福井県立大学経済経営研究』、福井県立大学 (30) 65-77 2014年3月 査読有り
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『福井県立大学経済経営研究』、福井県立大学 (20) 57-77 2008年3月 査読有り
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『製造現場監督者をとりまく環境変化と現場パフォーマンスに関する研究』（第4章）、電機連合総合研究センター 76-99 2007年5月
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『公務研修』、公務研修協議会 (200) 51-68 2006年7月
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『大卒ホワイトカラーの昇進・配置と人事部の役割』（第2章）、日本労働研究機構 39-59 2001年3月
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『日本労働研究雑誌』、日本労働研究機構 (478) 40-52 2000年5月 査読有り
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『日本労務学会第28回全国大会研究報告論集』 151-156 1998年6月
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『国際比較：大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム－日米独の大企業（2）アンケート調査編』（第3章）、日本労働研究機構 203-220 1998年1月
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『法政大学大学院紀要』第38号、法政大学 95-103 1997年3月
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『国際比較：大卒ホワイトカラーの人材開発・雇用システム－日英米独の大企業（1）事例調査編』（第13章）、日本労働研究機構 419-443 1997年3月
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修士論文（早稲田大学） 1993年3月 査読有り
MISC
30-
『世界経済評論』 68(1) 82-82 2024年1月
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『月刊グローバル経営』 (458) 2022年5月
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『月刊グローバル経営』 (457) 2022年4月
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『日本人派遣者の英語活用能力とパフォーマンスに関する調査研究』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2022年3月
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『日本企業における若手帰任者のキャリア開発に関する調査研究』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2022年3月
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『月刊グローバル経営』 (456) 2022年3月
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『日本企業における海外トレーニー制度の運用実態に関する考察』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2020年9月
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『日韓中企業のグローバルタレントマネジメント（GTM）国際比較』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2019年7月
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『海外現地法人における採用人材の育成に関する調査』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2017年5月
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『国外でのグローバル人材育成施策に関する実態調査』、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 2016年6月
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『早稲田大学トランスナショナルHRM研究所会報』（第2号）、早稲田大学総合プロジェクト研究所 2012年2月
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福井経済同友会 2009年3月
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『地域公共政策』（第13号）、地域公共政策学会 2007年7月
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『中堅・中小企業の事業再生戦略に関する研究』、電機総研研究報告書シリーズNo.8、電機連合 2005年5月
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福井商工会議所報『Chamber』 第708号、福井商工会議所 2004年5月
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社会経済生産性本部 2004年2月
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『人材大国の創造に向けたキャリア関係情報の開示のあり方等に関する研究会調査結果』、中央職業能力開発協会 2003年3月
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福井商工会議所報『Chamber』 第695号、福井商工会議所 2003年3月
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『継続雇用のためのキャリアアップ支援事業実施報告書』、福井商工会議所 2003年3月
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『雇用延長推進のための各種支援施策のあり方に関する検討事業報告書』、高年齢者雇用開発協会 2002年3月
受賞
1-
2010年3月
委員歴
16-
2017年9月 - 現在
-
2017年9月 - 現在
-
2024年4月 - 2025年3月
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2023年4月 - 2024年3月
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2021年4月 - 2022年3月
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2019年4月 - 2020年3月
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2018年4月 - 2019年3月
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2016年4月 - 2018年3月
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2015年4月 - 2016年3月
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2008年7月 - 2015年3月
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2010年4月 - 2011年3月
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2009年4月 - 2010年3月
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2008年9月 - 2010年3月
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2005年6月 - 2010年3月
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2003年4月 - 2004年3月
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2001年4月 - 2002年3月
所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月