佐藤 正晴

J-GLOBALへ         更新日: 19/03/12 02:40
 
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研究者氏名
佐藤 正晴
所属
明治学院大学
部署
社会学部社会学科
職名
教授

研究分野

 
 

経歴

 
1996年4月
 - 
1997年3月
日本新聞協会研究所 委嘱研究員
 
1996年9月
 - 
1997年3月
武蔵大学 人文学部社会学科 非常勤講師
 
1997年4月
 - 
2000年3月
東海大学 文学部広報学科 非常勤講師
 
1997年4月
 - 
2001年3月
尚美学園短期大学 情報コミュニケーション学科 専任講師
 
1997年10月
 - 
2005年3月
東海大学 文学部広報学科 非常勤講師
 

学歴

 
1987年4月
 - 
1991年3月
明治学院大学 社会学部 社会学
 
1991年4月
 - 
1993年3月
成城大学大学院 文学研究科 コミュニケーション学専攻
 
1993年4月
 - 
1997年3月
成城大学大学院 文学研究科 コミュニケーション学専攻
 

委員歴

 
2001年6月
 - 
2003年5月
日本マス・コミュニケーション学会  メディア史研究部会幹事
 
2016年2月
 - 
現在
野木町情報公開制度運営審議会  副会長
 

受賞

 
1991年5月
東京ニュース通信社 「コラム通信講座」優秀賞 大相撲と芸能ワイドショー
 
1991年10月
FM岩手 第6回コピーライター大賞NTT岩手スポンサー賞 電話のキャッシュレスカードのPRのコピー
 
2000年10月
IAMHIST Carfax Publishing and the International Association for Media and History (IAMHIST) prize 「黒人宣伝工作」:第二次世界大戦期黒人のための日本の短波ラジオ放送
受賞者: 佐藤正晴、バラック・クシュナー
 

論文

 
1950年代の日本の食と新聞報道-「森永ヒ素ミルク中毒事件」を中心として-
比較文化研究   (113) 59-69   2014年10月   [査読有り]
徳島新聞も朝日新聞もともに社説では、食品衛生法の見地から徳島県衛生部を批判、厚生省が森永を監督する必要性を強調した。厚生省が雪印事件の前例をうけて原因究明への動きが早かった一方で、森永の雪印への意識は弱かったといわざるをえない。新聞報道は、森永のみならず厚生省および食品衛生法、乳製品業界の慣例に遠因を見出し、事件の経緯およびそれぞれの立場からの見解を報道することで、一定の警鐘を鳴らす役割は果たした。だが、具体的な改善策までは示せておらず、事件に関する疑問が残る。
戦後日本の食とメディア-第五福龍丸被災報道を事例として-
比較文化研究   (98) 103-113   2011年9月   [査読有り]
第五福龍丸被災報道の実態とメディアにかされた期待、本来メディアが報道すべきことは何であり実際は報道することができていたのか、あるいは大衆が生活にあたって知りたかった情報は何であり、実際にその情報はメディアを通じて報道されていたのかについて焦点をあてて検証した。
戦後日本における「料理番組」-1950年代の『奥様手帖』を中心に-
比較文化研究   (93) 99-111   2010年10月   [査読有り]
日本人の栄養は充足し、食文化の充実度は純粋に嗜好と選択にかかっていた。
 『奥様手帖』においても家庭に新しい料理の調理法を紹介しただけでなく、そこには栄養や計量といった化学的な知を味の素製品の紹介を通じて織り込んでいた。食材の栄養価やメートル法の知識や技術が具体的な献立や調理に適用されていくことで、新しいレシピとともに料理に関する「近代的な知」を視聴者が習得してくことが目指されていた。
Digesting Postwar Japanese Media
Diplomatic History The Journal of the Society for Historians of American Foreign Relations   29(1) 27-48   2005年1月   [査読有り]
I was focused on the occupation period. Under the guidance of SCAP, the reconstruction of the Japanese media that has been deployed, both the surface of the negative part was inhibited with the positive part of which is to promote the growth was p...
Negro Propaganda Operations':Japan's short-wave radio broadcasts for World War II Black Americans
Barak Kushner
Historical Journal of Film,Radio,and Television   19(1)    1999年3月   [査読有り]
"Black work" is one that was intended to increase the induction of war weariness and thought division of public opinion in the United States.

Misc

 
水谷史男先生の思い出と感謝
明治学院大学社会学・社会福祉学研究   (149) 17-20   2018年3月
定年退官される明治学院大学社会学部教授水谷史男先生への思い出と感謝を述べた。
宗教ブームに潜む不安
ニュースレター『あんげろす』   (73) 表紙   2017年7月   [依頼有り]
1950年代の森永株式会社の広報とメディア ―「森永ヒ素ミルク中毒事件」との関係を中心に―
明治学院大学社会学・社会福祉学研究   (147)    2017年3月
森永乳業のヒ素ミルクによる中毒事件において、森永株式会社は報道によって批判をされた。一方で、メディアを有効に活用しつづけることで自社製品のイメージの確保に成功した。中毒事件において、森永乳業の広報が中断されることなく継続された最大の理由は、特約店がダメージを最小限に留めることに積極的であったためと考えられる。その考えを酪農界が支持したことで消費者への早めの信頼回復につながったのである。
スーパーマーケットの誕生に関する社会学的考察-メディアとの関係性を中心に-
明治学院大学社会学・社会福祉学研究   (146) 1-21   2016年3月
生産力の向上、大量生産、大量消費に支えられた産業構造は、労働場面における疎外感を増大させ、それを解消する余暇と消費の重要性を高めた。他方でマス・メディアは、商品広告を通じて人々の購買意欲をかきたてた。製品間の品質の均質化は、さらにパッケージの違いといった記号的差異に移行させていった。「メタ機能=非機能的段階」に突入した消費社会における商品の消費は、記号と差異の消費であり、消費の場としてスーパーマーケットは登場していた。
「朝ドラヒット作の共通点を調べてみた」
スカパー!ザテレビジョン   (9月) 11-11   2014年7月   [依頼有り]
日ごろ、見ているテレビ番組の疑問を夏の自由研究として解消した。

書籍等出版物

 
Ⅱ 現代情報化社会のキーワード「戦時宣伝」項目執筆
渡辺部達、金山勉、野原仁編著ほか (担当:分担執筆)
世界思想社   2019年3月   
Ⅱ 現代情報化社会のキーワード「戦時宣伝」項目執筆
マス・コミュニケーションとマス・メディアの社会学
明治学院大学社会学部社会学科専任教員一同 (担当:共著)
明治学院大学社会学部社会学科   2018年3月   
マス・コミュニケーション及びマス・メディアが世論形成に果たした役割について論じた。
戦後日本の放送史とテレビドラマ内容分析入門-「コドモ警視」(TBS系列)を例題として
明治学院大学社会学部社会学科専任教員一同 (担当:共著)
明治学院大学社会学部社会学科   2014年4月   
戦後日本の民間放送の変遷を省察した。テレビドラマの中でも深夜ドラマと刑事ドラマに着目した。質的データ分析の一貫として「コドモ警視」(TBS系列)を例題として採り上げて、内容分析を試みた。
メディア一般「戦時宣伝」項目執筆
渡辺部達、山口功二、野原仁編著ほか (担当:分担執筆)
世界思想社   2011年1月   ISBN:978-4790714996
メディア一般「戦時宣伝」項目執筆
第4章「言論・表現の自由史」
田村紀雄/林利隆/大井眞二他 (担当:共著)
世界思想社   2004年5月   ISBN:4-7907-1056-4
言論・表現の自由史については、検閲との闘争の後に近代市民革命を成功させた欧米諸国の言論史が大前提になっていると考えられる。それに基づき、日本の言論の自由の歴史を新聞が誕生する幕末・維新期に始まる日本の近代期、第2次世界大戦が終わり、フリー・プレスを掲げた日本の占領期、メディア所有者の社会的責任を要求するようになった日本の現代期の3期から論じた。

講演・口頭発表等

 
戦時下日本の対外宣伝機構-情報局と放送政策を中心に-
メディア史研究会   1994年4月   
内閣情報局については、統制機構としての研究は進められてきたが、対外宣伝機構としての研究は乏しい。本報告では国会図書館憲政資料室、国立公文書館、外務省外交資料室の所蔵資料を基盤に「対外宣伝機構としての内閣情報局」「内閣情報局の対外宣伝機構としての矛盾」について報告した。内閣情報局は、内閣情報部改組案の段階で各省の連絡調整の合議機関として設置を考えられたことを強調した。
戦時下日本の対外宣伝政策-大東亜会議を中心として-
日本マス・コミュニケーション学会   1994年10月   
日本がアジアの「対占領地」に向けて実施した対外宣伝政策の中で『大東亜会議』の開催を中心として考察した。まず、検討の前提として大東亜会議の計画、準備や大東亜会議で実際に話し合われた大東亜共同宣言を概観し、そこで論議された問題と対外宣伝政策との関係を考察した。その際、特に大東亜省設置により、対外宣伝についてどのように情報局と事務分界が整理されて大東亜会議開催の準備が進められたのか強調した。
戦時下日本の宣伝研究-小山栄三の宣伝論をめぐって・1937~1945-
メディア史研究会   1995年9月   
「戦時下の小山栄三の活動」及び『宣伝技術論』(1937)、『戦時宣伝論』(1942)といった戦時下の小山栄三の著書を基盤に「小山栄三の宣伝研究とその変遷」、「戦時下日本の宣伝研究の中での小山栄三の位置づけ」、さらには「小山栄三の宣伝の実態」について報告した。小山が両著を通じて提唱した宣伝理論家も結局実際は、裏表取り混ぜた日本の理念中心の戦時宣伝によって多くが生かされなかった。
戦時下日本の宣伝研究-小山栄三の宣伝論をめぐって-
小山栄三研究会   1995年9月   
小山栄三と米山桂三、粟屋義純の宣伝研究との比較においても、小山はラジオを利用した放送宣伝や、観光宣伝政策を強く主張したという独自性があった。だが両者には「宣伝において理論を優先する」という小山の主張、「宣伝において実践を優先する」という米山・粟屋の主張にわずかな違いしかなく、戦況の悪化に伴い小山も実践の必要性を無視できなくなり、結局両者の宣伝研究の差異は縮小されたのである。
日本における番組審議機関に関する論議-88年放送法一部改正までの経緯をめぐって-
日本マス・コミュニケーション学会   1995年10月   
番組審議機関の論議とマスメディアを採り上げる第一着手として、1959年3月の衆議院での放送法成立から1988年5月の放送法一部改正までの過程においてNHK、民放、新聞といったメディアが番組審議機関の論議に対していかなる態度をとったかをあきらかにした。番組審議機関の論議は、1988年の放送法一部改正までの間においてNHK、民放、郵政省など様々な主体の錯綜した相互関係が集約した問題であった。

担当経験のある科目

 

Works

 
現役女子大生プロデュースPODCAST番組 Brand new vision Real 20 第13回配信
佐藤正晴   Webサービス   2009年5月 - 2009年5月
愛好会アナウンス研究会の協力のもと、社会学科に関するインタビューをうけた。
「きょう発!あの日あの時」
佐藤正晴   その他   2011年5月 - 2011年5月
2011年5月18日(水)放送の「やじうまテレビ」(テレビ朝日)「きょう発!あの日あの時」にVTR出演し、「奥さまは魔女」の人気の理由についてコメントした。