朱 曄
シュ ヨウ (zhu ye)
更新日: 2024/02/01
基本情報
研究分野
1受賞
1-
2003年10月
論文
23-
立命館国際地域研究 (55) 13-21 2022年10月 査読有り
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月旦民商法雑誌 (77) 15-23 2022年9月 査読有り
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静岡法務雑誌 (13) 123-131 2022年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 (13) 51-54 2022年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 (13) 49-50 2022年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 12 189-202 2021年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 12 135-136 2021年3月 査読有り
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民事法学（韓国民事法学会） 92 407-436 2020年9月 査読有り
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南京大学学報(哲学·人文科学·社会科学) 2020(4) 126-137 2020年8月 査読有り
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静岡法務雑誌 11 373-374 2019年8月 査読有り
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静岡法務雑誌 10 181-182 2018年9月 査読有り
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民事法学（韓国民事法学会） 84 233-249 2018年8月 査読有り
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苏州大学学报(法学版) 5(2) 56-65 2018年5月 査読有り
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?州大学学?(法学版) 5(2) 56-65 2018年5月 査読有り
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月旦民商法雜誌 58 31-42 2017年12月 査読有り
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静岡法務雑誌 9 137-138 2017年11月 査読有り
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静岡法務雑誌 8 169-170 2016年4月 査読有り
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静岡法務雑誌 (vol)(7) 121-122 2015年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 (vol)(7) 131-139 2015年3月 査読有り
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静岡法務雑誌 7(7) 123-129 2015年3月 査読有り
MISC
28-
立命館法学 (407) 483-488 2023年6月
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立命館法学 (407号) 470-482 2023年6月
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立命館法学 391 436-507 2020年12月
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立命館法学 390 412-477 2020年8月
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澳門語言文化研究 2018 99-107 2019年10月
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法律時報 89(5) 86-90 2017年5月
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法律時報 89(5) 67-78 2017年5月
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法律時報 89(5) 100-103 2017年5月
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立命館法学 369(370) 315-340 2016年3月
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静岡法務雑誌 6((num)) 67-82 2014年3月1日
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比較法研究 75((num)) 87-101 2013年12月
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民事研修 677((num)) 2-16 2013年9月
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戸籍時報 697((num)) 14-20 2013年5月
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静岡法務雑誌 5 1-2 2013年3月
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静岡法務雑誌 5 5-12 2013年3月1日
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静岡法務雑誌 5 15-23 2013年3月1日
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静岡法務雑誌 5 47-62 2013年3月1日
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静岡大学法政研究 17(2) 1-42 2012年11月1日
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静岡大学法政研究 17(1) 273-307 2012年5月1日
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静岡法務雑誌 4(4) 37-53 2012年3月1日
書籍等出版物
14-
ミネルヴァ書房 2021年9月
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勁草書房 2020年1月
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第一法規 2019年6月
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北京大学出版社 2018年12月
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信山社 2018年3月
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北京大学出版社 2017年7月
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白峰社 2016年2月
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日本評論社 2014年8月
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静岡法務雑誌 2013年3月
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静岡法務雑誌 2013年3月
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静岡法務雑誌 2013年3月
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静岡法務雑誌 2013年3月
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北京大学出版社 2007年8月
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成文堂 2007年5月
講演・口頭発表等
15-
韓国民事法学会 2023年6月23日 招待有り
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デジタル社会におけるプラットフォームの構築とAI技術実用化の促進 2021年8月24日
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学術セミナー デジタル社会におけるデータ利活用の法的課題 2021年3月30日
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先端学術シンポジウム「裾野市の未来とスマートシティーＡＩと法の観点から」 2021年2月28日
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韓国民事法学会・民事法学 2020年6月 招待有り
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韓国民事法学会・民事法学 2020年6月 招待有り
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南京大学天同法典评注工作坊 2019年11月 招待有り
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中日民商法大会 2019年9月
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韓国民事法学会・民事法学 2018年5月 招待有り
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中央研究院法律学研究所・台湾大学法律学院のシンポジウム 2017年9月 招待有り
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比較法学会のシンポジウム 2013年6月
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比較法学会のシンポジウム 2013年6月
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現代中国法研究会 2011年9月
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比較法学会 2010年6月
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中日民商法大会 2006年6月
担当経験のある科目(授業)
10所属学協会
4-
2023年6月 - 現在
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2021年8月 - 現在
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2013年6月 - 現在
共同研究・競争的資金等の研究課題
2-
トラスト未来フォーラム 公募助成 2022年10月 - 2024年3月
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日本学術振興会 若手研究(B) 若手研究(B) 2010年4月 - 2013年3月