宮本 太郎
ミヤモト タロウ (Taro Miyamoto)
更新日: 2024/09/19
基本情報
- 所属
- 中央大学 法学部 教授
- 学位
-
法学修士(中央大学)博士（政治学）(中央大学)
- 研究者番号
- 00229890
- J-GLOBAL ID
- 201301011649742866
- researchmap会員ID
- 7000004601
研究分野
1経歴
18-
2013年4月
-
2008年4月 - 2013年3月
-
2010年4月 - 2011年3月
-
2005年4月 - 2008年3月
-
2004年4月 - 2005年3月
-
2002年10月 - 2005年3月
-
1996年4月 - 2003年3月
-
2000年4月 - 2002年9月
-
2001年4月 - 2002年3月
-
2000年4月 - 2001年3月
-
1994年4月 - 2000年3月
-
1998年4月 - 1998年9月
-
1996年4月 - 1997年3月
-
1990年4月 - 1994年3月
-
1993年4月 - 1993年9月
-
1993年4月 - 1993年9月
-
1988年4月 - 1990年3月
-
1988年4月 - 1990年3月
学歴
4-
1984年4月 - 1988年3月
-
1981年4月 - 1984年3月
-
1977年4月 - 1981年3月
-
1974年4月 - 1977年3月
受賞
1論文
35-
社会政策 14(3) 10-24 2023年3月 招待有り
-
社会思想史学会年報 社会思想史研究 (33) 59-73 2009年9月
-
年報行政研究 変貌する行政 2009(44) 43-62 2009年5月
-
法学新報 115(9・10) 793-818 2009年3月
-
生活協同組合研究 (373) 5-11 2007年3月
-
思想 (983) 27-47 2006年3月
-
法学新報 112(7・8) 625-648 2006年3月
-
NIRA政策研究 19(2) 12-17 2006年2月
-
年報政治学2006年（1）平等と政治 94-116 2006年1月
-
NIRA政策研究 18(4) 14-22 2005年4月
-
女性労働研究 (47) 22-35 2005年1月
-
海外社会保障研究 (147) 29-40 2004年6月
-
Japanese Journal of Social Security Policy 2(2) 2003年12月
-
季刊社会保障研究 38(2) 129-137 2002年9月
-
市政研究 (136) 24-33 2002年7月
-
年報政治学2001年三つのデモクラシー 自由民主主義・社会民主主義・キリスト教民主主義 2001 69-88 2002年1月
-
社会政策学会誌 「福祉国家」への射程 (6) 5-21 2001年10月
-
政策科学 8(3) 329-340 2001年2月
-
学会年報 グローバル化の政治学 (2) 95-113 2000年6月
-
都市問題 91(5) 87-102 2000年5月
MISC
25-
生活経済政策 (184) 6-10 2012年5月
-
世界 (828) 102-110 2012年3月
-
税務弘報 2011年11月
-
Kotoba 2011年冬号 (2) 50-53 2010年12月
-
CEL (94) 2010年10月
-
Japan Echo 37(1) 2010年2月
-
週刊エコノミスト 88(9) 84-87 2010年2月
-
情況 2009年12月
-
世界臨時増刊 (799) 2009年11月
-
中央公論 2009年11月
-
生活経済政策 (150) 4-10 2009年7月
-
現代の理論 (15) 2008年4月
-
世界 (776) 40-50 2008年3月
-
世界の労働 57(6) 44-50 2007年6月
-
論座 2006年6月
-
環 24(24) 128-133 2006年1月
-
週刊エコノミスト 84(4) 44-47 2006年1月
-
世界の労働 54(4) 30-34 2004年4月
-
月刊自治研 46(533) 20-29 2004年2月
-
生活経済政策 (46) 14-19 2000年11月
書籍等出版物
67-
岩波書店 2022年6月28日
-
朝日新聞出版 2021年4月
-
明石書店 2021年3月
-
勁草書房 2017年10月
-
岩波新書 2017年1月
-
岩波書店 2016年1月
-
岩波書店 2015年3月
-
ミネルヴァ書房 2015年1月
-
ミネルヴァ書房 2015年1月
-
明石書店 2014年11月
-
日本経済評論社 2014年8月
-
岩波書店 2013年10月
-
ミネルヴァ書房 2013年7月
-
東京大学出版会 2013年2月
-
ミネルヴァ書房 2012年10月
-
幻冬社 2011年12月
-
未来社 2011年9月
-
未来社 2011年9月
-
岩波書店 2011年8月
-
岩波書店 2011年8月
講演・口頭発表等
22-
日本政治学会２０１４年度大会共通論題 2014年10月
-
日本家族社会学会第２４回大会公開シンポジウム 2014年9月
-
日本労働法学会第１２５回大会ミニシンポジウム 2013年5月
-
日本社会政策学会１２５回大会共通論題 2012年10月
-
日本政治学会会報／日本政治学会 2010年10月
-
生活協同組合研究／生協総合研究所 2010年9月
-
読売クオータリー／読売新聞 2009年4月
-
社会思想史学会年報 社会思想史研究／同志社大学経済学会シンポジウム 2009年1月
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年報行政研究 変貌する行政／日本行政学会（編） 2008年5月
-
日本医師会雑誌／日本医師会 2007年12月
-
日本政治学会会報／日本政治学会 2007年10月
-
Kyungsoo Choi(ed.), Towards an Effective Social Protection System: In Support of an Equitable Growth／Seoul:Korea Development Institute 2006年11月
-
日本社会教育学会編社会的排除と社会教育／日本社会教育学会 2005年9月
-
今村都南雄編公共サービスのゆらぎ第19回自治総研セミナーの記録／公人社 2004年9月
-
福祉社会研究 2004年9月
-
社会政策学会編社会政策学会誌11号新しい社会政策の構想20世紀的前提を問う／法律文化社 2003年5月
-
社会的経済促進プロジェクト編社会的経済の促進に向けて／同時代社 2003年1月
-
日本政治学会年報／日本政治学会 2001年10月
共同研究・競争的資金等の研究課題
12-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 学術変革領域研究(A) 2022年6月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2012年4月 - 2017年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2007年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2006年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2006年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 学術創成研究費 2002年 - 2006年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2002年 - 2004年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2000年 - 2001年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 1997年 - 1999年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 1996年 - 1998年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 一般研究(B) 1991年 - 1992年