齊藤 孝祐
サイトウ コウスケ (Kousuke Saitou)
更新日: 11/13
基本情報
- 学位
-
博士(国際政治経済学)(2011年3月 筑波大学)修士(国際政治経済学)(2005年3月 筑波大学)
- 研究者番号
- 40721436
- J-GLOBAL ID
- 201401052519420900
- researchmap会員ID
- 7000007954
研究分野
2経歴
6-
2024年4月 - 現在
-
2023年7月 - 現在
-
2021年4月 - 2024年3月
-
2017年1月 - 2021年3月
-
2013年7月 - 2016年12月
-
2012年4月 - 2013年6月
学歴
2-
- 2011年3月
-
- 2003年3月
委員歴
16-
2025年9月 - 現在
-
2023年6月 - 現在
-
2022年9月 - 現在
-
2021年4月 - 2023年12月
-
2018年1月 - 2023年12月
-
2022年11月 - 2023年11月
-
2021年10月 - 2023年11月
-
2022年9月 - 2023年3月
-
2021年9月 - 2023年3月
-
2021年6月 - 2023年3月
-
2020年7月 - 2022年3月
-
2020年4月 - 2022年3月
-
2021年10月
-
2019年11月 - 2021年3月
-
2018年11月
-
2014年6月 - 2015年3月
論文
25-
日本国際政治学会2025年度研究大会部会報告論文(政策決定分科会I 技術をめぐる政策決定) 2025年10月17日
-
国際安全保障 53(2) 47-59 2025年9月 招待有り
-
RIETIディスカッション・ペーパー 2023年3月
-
Asia-Pacific Review 29(3) 92-99 2022年9月2日
-
軍縮研究 11(1) 23-36 2022年5月 招待有り
-
日本国際政治学会2021年度研究大会部会報告論文(部会1 技術革新をめぐる国際政治) 2021年10月
-
国際安全保障 49(1) 18-34 2021年6月 招待有り
-
日本国際政治学会2020年度研究大会分科会報告論文(政策決定分科会 イノベーションエコシステムの変容と管理をめぐる政策決定) 2020年10月23日
-
Indo-Pacific Strategy and New Southern Policy: A New Frontier for Cooperation, 2019 KAIS Annual Conference 79-94 2019年12月13日 招待有り
-
Arctic Yearbook 2019 2019年11月 査読有り
-
日本政治学会2019年度研究大会報告論文(分科会D-5 対内直接投資のポリティクス) 2019年10月6日
-
海外事情 67(4) 40-52 2019年7月 招待有り
-
working paper for Arctic Politics Research Seminars 2017 2017年12月8日
-
日本国際政治学会2017年度研究大会分科会報告論文(平和研究III 科学技術と安全保障の相克) 2017年10月29日
-
横浜法学 25(1) 153-180 2016年9月25日
-
沖縄県地域安全政策課平成26年度共同研究(沖縄の海兵隊をめぐる米国の政治過程) 71-102 2015年3月 招待有り
-
沖縄県地域安全政策課平成26年度共同研究(沖縄の海兵隊をめぐる米国の政治過程) 103-106 2015年3月 招待有り
-
国際安全保障 42(2) 34-49 2014年9月 招待有り
-
Politicization of Risk in Military Acquisition: A Case Study of the A-12 Program and its TerminationInter Faculty 4 75-94 2013年3月 査読有り
-
海外事情 59(11) 80-96 2011年11月
MISC
35-
地経学研究レポート No. 6 2025年10月27日
-
The Japan Times 2025年9月29日
-
East Asia Forum 2025年9月26日 査読有り招待有り
-
地経学ブリーフィング 2025年9月3日
-
Geoeconomic Briefing 2025年4月9日
-
地経学ブリーフィング 2025年3月12日
-
East Asia Forum 2024年12月26日 査読有り
-
The Japan Times 2024年11月26日
-
東亜 (689) 10-17 2024年11月 招待有り
-
地経学ブリーフィング 2024年8月15日
-
国際安全保障 52(1) 89-93 2024年6月
-
Geoeconomic Briefing 2024年4月16日
-
日本国際問題研究所「新領域リスク」研究会、研究レポート 2024年3月29日
-
地経学ブリーフィング 2024年3月20日
-
The Japan Times 2023年9月26日
-
東洋経済Online/地経学ブリーフィング 2023年9月11日
-
CISTECジャーナル (206) 158-164 2023年7月 招待有り
-
The Japan Times 2022年9月13日
-
東洋経済Online/地経学ブリーフィング 2022年8月29日 招待有り
-
外交 71 16-29 2022年1月
書籍等出版物
17-
東信堂 2025年2月17日 (ISBN: 4798919330)
-
法律文化社 2024年4月30日 (ISBN: 4589043335)
-
慶應義塾大学出版会 2024年2月19日 (ISBN: 4766429338)
-
勁草書房 2023年11月 (ISBN: 9784326303335)
-
勁草書房 2023年8月21日 (ISBN: 4326303298)
-
丸善出版 2023年6月 (ISBN: 9784621308080)
-
Amsterdam University Press 2023年 (ISBN: 9784909286567)
-
明石書店 2022年8月1日 (ISBN: 4750354120)
-
Springer 2019年2月 (ISBN: 3030016765)
-
勁草書房 2019年1月 (ISBN: 9784326302734)
-
法律文化社 2018年12月19日 (ISBN: 4589039788)
-
芙蓉書房出版 2018年10月5日 (ISBN: 4829507438)
-
法律文化社 2018年4月15日 (ISBN: 9784589039033)
-
白桃書房 2017年5月 (ISBN: 9784561961352)
-
旬報社 2016年5月 (ISBN: 9784845114641)
-
明石書店 2016年3月 (ISBN: 4750343080)
-
信山社 2015年9月 (ISBN: 9784797287561)
講演・口頭発表等
62-
日本国際政治学会2025年度研究大会政策決定分科会I 2025年10月17日
-
亜細亜大学アジア研究所プロジェクト「インド太平洋における貿易投資政策と経済安全保障の行方」 2025年4月14日
-
国際安全保障学会2024年度年次大会 2024年12月8日
-
日本国際政治学会2024年度研究大会政策決定分科会 2024年11月15日
-
慶應義塾大学東アジア研究所 現代中国研究センター研究会 2024年7月20日 招待有り
-
上智大学国際関係研究所「外交・安全保障政策の大転換を考える―『専制国家の脅威と日本』出版記念シンポジウム―」 2024年5月13日
-
日本軍縮学会2024年度研究大会 2024年5月11日 招待有り
-
日本国際問題研究所「新領域リスク」研究会 2024年2月14日
-
日本国際政治学会2023年度研究大会政策決定分科会 2023年11月12日
-
科学技術振興機構 研究開発戦略センター(CRDS) 「緊張する国際関係と安全保障」 2023年8月7日 招待有り
-
日本安全保障貿易学会第35回研究大会(セッション1 米国の経済安全保障) 2023年3月12日 招待有り
-
Korea-Japan Economic Security Dialogue 2023年2月6日 招待有り
-
上智大学国際関係研究所・防衛省防衛研究所 第1回合同研究会 2023年1月18日
-
日本知財学会第20回年次学術研究発表会 企画セッション(経済安全保障の主要論点:国際政治学との架橋) 2022年11月2日 招待有り
-
日本国際政治学会2022年度研究大会政策決定分科会 2022年10月29日
-
2022 Korea- Japan Workshop on Technology and Economic Security 2022年9月26日
-
研究・イノベーション学会 第37回シンポジウム 2022年8月16日 招待有り
-
日本国際問題研究所 経済・安全保障ウェビナーシリーズ 2022年5月23日 招待有り
-
国際安全保障学会2021年度年次大会 2021年12月5日 招待有り
-
日本国際政治学会2021年度研究大会(部会1 技術革新をめぐる国際政治) 2021年10月29日 招待有り
担当経験のある科目(授業)
23所属学協会
7Works(作品等)
1-
2023年12月 教材
メディア報道
8-
Bloomberg Markets Magazine コメント掲載 2025年10月7日 インターネットメディア
-
一般社団法人サイエンス・メディア・センター コメント掲載 2025年9月5日 その他
-
日本経済新聞社 日本経済新聞電子版 コメント掲載 2025年1月22日 新聞・雑誌
-
日本経済新聞社 日本経済新聞電子版 コメント掲載 2024年4月22日 新聞・雑誌
-
日本経済新聞社 日本経済新聞 コメント掲載 2024年4月14日 新聞・雑誌
-
日経BP 日経ビジネス コメント掲載 2022年7月6日 新聞・雑誌
-
朝日新聞社 朝日新聞デジタル コメント掲載 2022年4月21日 新聞・雑誌
-
東洋経済新報社 東洋経済メーリングブック コメント掲載 2019年2月 新聞・雑誌
共同研究・競争的資金等の研究課題
17-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2025年4月 - 2029年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2024年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2023年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2023年3月
-
公益財団法人村田学術振興財団 2020年7月 - 2021年7月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2020年3月
-
北海道大学北極域研究共同推進拠点 2018年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2015年4月 - 2019年3月
-
北海道大学北極域研究共同推進拠点 2017年4月 - 2018年3月
-
三菱財団 2016年10月 - 2017年9月
-
北海道大学北極域研究共同推進拠点 2016年10月 - 2017年3月
-
アメリカ研究振興会 2016年11月
-
一般財団法人平和・安全保障研究所 2012年7月 - 2014年7月
-
松下国際財団 2007年 - 2008年






社会貢献活動
36