鈴木 詩衣菜
スズキ シイナ (Shiina Suzuki)
更新日: 09/30
基本情報
- 所属
- 立教大学 環境学部 環境学科 准教授
- 学位
-
学士（法学）(上智大学)修士（法学）(上智大学)博士（環境学）(上智大学)
- J-GLOBAL ID
- 201601019584065342
- researchmap会員ID
- 7000015525
研究キーワード
1研究分野
1経歴
6-
2026年4月 - 現在
-
2025年4月 - 現在
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2021年4月 - 2026年3月
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2020年4月 - 2021年3月
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2020年4月 - 2021年3月
-
2016年4月 - 2020年3月
委員歴
6-
2024年9月 - 現在
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2018年5月 - 現在
-
2013年7月 - 現在
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2024年7月 - 2024年11月
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2018年5月 - 2024年5月
受賞
2-
2024年8月
論文
11-
環境管理 60(12) 101-106 2024年12月
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環境法研究 (49) 83-99 2024年11月
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上智法学論集 67(4) 355-377 2024年3月
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地球環境学 (15) 93-102 2020年3月26日
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湿地研究 10 19-26 2020年 査読有り
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環境管理 = Environmental management 55(6) 75-80 2019年6月
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地球環境学 13 143-148 2018年3月
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国際法研究 = Tokyo review of international law (5) 189-213 2017年3月
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Wetland Research 7(1) 33-40 2017年3月 査読有り
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地球環境学 12 171-175 2017年3月
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環境と公害 45(3) 16-21 2016年
MISC
19-
環境省委託調査『令和 7 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書（1）諸外国における生物多様性の価値取引に係る制度の調査 』 21-43 2026年3月
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環境省委託調査『令和 6 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する 基本問題の収集分析業務報告書（3）諸外国における希少種の個体等の広告・取引規制に係る制度の調査 』 157-164 2025年3月
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環境省委託調査『令和 6 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する 基本問題の収集分析業務報告書（3）諸外国における希少種の個体等の広告・取引規制に係る制度の調査 』 145-156 2025年3月
-
環境省委託調査『令和 6 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する 基本問題の収集分析業務報告書（3）諸外国における希少種の個体等の広告・取引規制に係る制度の調査 』 131-143 2025年3月
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環境省委託調査『令和 5 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する 基本問題の収集分析業務報告書（1）諸外国における野生生物の保護・管理等に係る制度の調査 』 157-168 2024年3月
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環境省委託調査『令和 5 年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する 基本問題の収集分析業務報告書（1）諸外国における野生生物の保護・管理等に係る制度の調査 』 133-156 2024年3月
-
令和 4 年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務 :諸外国における鳥獣保護管理（狩猟）制度の調査 2023年3月
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環境省請負調査『令和3年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書（3）諸外国における外来種対策（検疫制度含む）に関する法制に関する調査』 207-228 2022年3月
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環境省請負調査『令和2年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書（１）諸外国における野生動植物種の取引規制のあり方について』 181-196 2021年3月
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環境省請負調査『令和元年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part2 環境管理関係／中山間地域関係―』 123-134 2020年
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環境省請負調査『平成30年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書-Part2自然保護関係/環境管理関係-』 13-34 2019年
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湿地研究 9 57-60 2019年
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湿地研究 9 53-55 2019年
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8th Asian Wetland Symposium Proceedings 122-123 2018年3月
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環境省請負調査『平成29年度諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書-Part2自然保護関係-』 161-173 2018年
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環境省請負調査『平成28年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part2 自然保護関係―』 2017年
-
環境省請負調査『平成27年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part2 自然保護関係―』 121-130 2016年
-
環境省請負調査『平成26年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part2 自然保護関係―』 1-21 2015年
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環境省請負調査『平成25年度 諸外国における環境法制に共通的に存在する基本問題の収集分析業務報告書―Part2 自然保護関係／物質循環関係―』 87-101 2014年
書籍等出版物
3-
聖学院大学出版会 2025年3月 (ISBN: 9784909891181)
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朝倉書店 2023年4月 (ISBN: 9784254185515)
-
信山社 2015年1月 (ISBN: 9784797280715)
講演・口頭発表等
29-
2026 Taiwan-Japan Round Table Meeting on Wetland Practice and Policy Exchange 2026年9月7日
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第1回 気候変動適応研究発表会 ～気候変動適応の社会実装に向けた、知と実践の交流の場～ 2026年8月4日
-
環境影響評価法の比較法的検討 ： オーストラリア・イタリア・カナダ・日本 2026年7月30日
-
グリーンインフラ学会 2026年5月31日
-
Land Use Conflicts in Australia and Japan: Biodiversity Conservation and Renewable Energy Development 2026年2月17日
-
Workshop at Centre for Interdisciplinary Studies of Law and Policy at Kyoto University (KILAP) The Rise of Climate State: Comparative Analysis on Climate Policy 2025年5月16日
-
Asia Wetland Symposium2024 2024年11月25日
-
Asia Wetland Symposium2024 2024年11月25日
-
人間環境問題研究会 2024年11月9日
-
第16回日本湿地学会 2024年9月7日
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World Lake Conference 2023年11月8日
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第15回日本湿地学会 2023年9月2日
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2023年環境法政策学術大会分科会 2023年6月17日
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第12回日本湿地学会 2022年9月3日
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第78回研究会 2022年2月22日 沖縄国際大学 沖縄法政研究所
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早稲田大学先端社会科学研究所ランチセミナー 2021年3月11日
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2020年度日本湿地学会 2020年9月12日
-
2019年度環境法政策学術大会分科会 2019年6月9日
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実践プログラム２研究会「ポスト愛知目標を関連する条約の最新動向から考える」 2019年1月15日 総合環境学研究所
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13th Meeting of the Conference of the Parties to the Convention on Wetlands Side Events 2018年10月26日
共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
独立行政法人 環境再生保全機構 環境研究総合推進費 2025年4月 - 2030年3月
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科学技術振興機構 研究成果展開事業「共創の場形成支援プログラム」地域共創分野（本格型） 2022年4月 - 2030年
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公益財団法人 長尾自然環境財団 自然環境の保護・保全に関する調査研究活動 2026年5月 - 2028年4月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究 2025年4月 - 2028年3月
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公益信託エスペック地球環境研究・技術基金 2024年8月 - 2025年8月
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公益財団法人 旭硝子財団 サステイナブルな未来への研究助成 （提案研究） 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 「科学研究費補助金(若手研究)」 2022年4月
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早稲田大学 科学研究費補助金(基盤研究(B)) 2021年4月
社会貢献活動
3