本研究の目的は、子どもが抱える健康課題解決へ向け、小・中学校へ勤務する養護教諭が校内職員や地域の専門家・専門機関とネットワークを構築し、家族支援も含めた子どもへの支援の協働・連携を具体化するためのプロセスを明らかにして、「小・中学校における多職種連携を促進する養護教諭のためのガイドライン」を作成することである。
令和元年度は子どもの健康課題への対応において、専門家及び地域の専門機関との連携・協働の窓口なった経験がある小・中学校の養護教諭14名へ半構造的面接法によるインタビューを実施した。その結果、養護教諭が校外の関係機関や専門職と連携をした事例は、慢性的な疾患を抱えながら学校生活を送る子ども、不登校、摂食障害等の心の問題を抱えている子ども、虐待や貧困など家庭環境の問題を抱えている子どもと多様であった。また、養護教諭は、事例や連携先により様々な工夫を行いながら協働を試み支援を行っていることが明らかとなった。
令和2年度は、健康課題を抱える子どもに対して、小・中学校と連携・協働をして支援した経験のあるスクールカウンセラー及びスクールソーシャルワーカー13名を対象に半構造的面接法によるインタビューを実施した。その結果、事例とのかかわりのきっかけは、いずれも学校からの要請によるものであった。スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカが支援している子どもの抱える主な健康課題は、不登校、発達障害、情緒障がい、不安傾向、虐待と多様であり、その解決へ向けて校外の関係機関や専門職との連携が必要だと考えられるケースであった。
令和3年度は、これまでのインタビュー調査から明らかとなった内容をまとめ学会誌へ投稿するとともに、令和4年度の質問紙調査へ向けて質問紙の検討を行った。