本研究の目的は、日本企業によるIFRSの任意適用がもたらす経済的帰結を、会計情報の情報的役割と契約的役割に与える影響という観点から実証的に明らかにすることである。日本企業によるIFRSの適用は、企業と投資家間の対話をより積極的に行えるような環境を醸成することを可能にする、大規模な企業においては投資家間の情報の非対称性を緩和させるというポジティブな帰結をもたらすことがわかった。他方、IFRS適用は当期純利益の価値関連性と格付関連性を悪化させる可能性があることや、小規模な企業においては投資家間の情報の非対称性をむしろ悪化させる可能性があるというネガティブな帰結をもたらしうる可能性が示唆されている。