柴田 徹平
Shibata Teppei
更新日: 02/20
基本情報
研究分野
2経歴
6-
2025年4月 - 現在
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2017年4月 - 2025年3月
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2016年4月 - 2017年3月
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2016年4月 - 2017年3月
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2016年4月 - 2017年3月
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2015年4月 - 2017年3月
学歴
1-
2009年4月 - 2015年3月
委員歴
8-
2024年9月 - 現在
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2018年7月 - 現在
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2018年9月 - 2024年9月
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2018年9月 - 2024年9月
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2018年10月 - 2023年10月
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2018年10月 - 2023年10月
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2018年5月 - 2023年5月
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2017年2月 - 2019年5月
受賞
3主要な論文
21-
日本労働研究雑誌 (783) 67-77 2025年10月 招待有り筆頭著者
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経済学論纂 66(1・2) 19-33 2025年8月 招待有り筆頭著者
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中央大学経済研究所年報 (56) 39-64 2024年10月 筆頭著者
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社会政策 16(1) 302-313 2024年6月30日 査読有り筆頭著者
MISC
21-
働くもののいのちと健康 (102) 24-27 2025年2月 招待有り筆頭著者
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労務理論学会誌 (29) 163-168 2020年2月29日 招待有り
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社会政策第11巻第2号 11(2) 177-180 2019年11月30日 招待有り
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労働総研クォータリー (113) 68-71 2019年5月1日
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1-55 2019年3月 筆頭著者
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労働総研クォータリー 333 1-1 2017年12月
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経済科学通信 141(141) 98-100 2016年9月30日 招待有り
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2015年10月
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経済科学通信 137(137) 109-111 2015年5月31日
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2014年4月
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2012年12月
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2012年12月
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2011年12月
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2011年12月
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月刊中小企業家 (614) 15-17 2011年8月
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2010年12月
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2010年12月
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労働総研クォータリー (78) 43-45 2010年10月 招待有り
書籍等出版物
4-
旬報社 2023年11月10日
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晃洋書房 2018年5月20日 (ISBN: 9784771029750)
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東信堂 2017年2月20日
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中央大学出版部 2015年3月
講演・口頭発表等
36-
International Sociological Association, Forum of Sociology 2025年7月11日 International Sociological Association,
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第97回日本社会学会大会 2024年11月10日 日本社会学会
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第36回大会日本労働社会学会 2024年10月26日 日本労働社会学会
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第10回大会過労死防止学会 2024年9月1日 過労死防止学会
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社会政策学会非典型労働部会・ジェンダー部会合同研究会 2024年3月16日 社会政策学会 招待有り
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全国建設労働組合総連合関東地方協議会連絡会大手建設・住宅企業交渉交渉団会議 2023年10月 招待有り
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第147 回社会政策学会全国大会 2023年10月 社会政策学会
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第33回労務理論学会全国大会 2023年6月24日
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首都圏建設労働組合組合員基本調査検討委員会研究例会 2023年6月7日 建設政策研究所 招待有り
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労働運動総合研究所賃金・最低賃金問題研究部会研究例会 2022年11月7日 労働運動総合研究所 招待有り
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2022年10月8日 社会政策学会
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第34回日本労働社会学会全国大会 2022年10月 日本労働社会学会
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産業研究会 2022年7月24日 招待有り
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岩手県沿岸広域振興局土木部 2022年6月 招待有り
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労働と働き方構造変化研究会研究例会 2022年5月29日 招待有り
-
労働と働き方構造変化研究会研究例会 2022年5月29日 招待有り
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労働者供給事業研究会 2019年11月16日 橋元秀一
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社会政策学会東北部会研究例会 2019年8月 社会政策学会 招待有り
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労務理論学会第29回全国大会 2019年6月7日 労務理論学会
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労務理論学会第29回全国大会 2019年6月7日 労務理論学会 招待有り
担当経験のある科目(授業)
30主要な共同研究・競争的資金等の研究課題
6-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2025年4月 - 2029年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2024年4月
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岩手県立大学 岩手県立大学地域協働研究費 2021年4月 - 2022年3月
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科学研究費助成事業 若手研究 2019年4月 - 2021年3月
メディア報道
2-
株式会社Wedge WedgeOnline 2026年1月23日 インターネットメディア
-
株式会社Wedge WedgeOnline 2025年12月5日 インターネットメディア
社会貢献活動
13