【緒言】射出精子の採取が困難ながん患者には精巣内精子採取術（Onco-TESE）を考慮すべきだが、実施可能な施設は多くなく、費用負担も大きい。今回射出精子の採取の可否により若年がん患者の意志決定に与える影響について医学生を対象に検討した。
【方法】本研究は筑波大学医の倫理委員会の承認の下、20歳以上の本学医学生に下記の無記名アンケートを実施した。男性は自分自身が、女性は配偶者が、がん治療を受ける際、射出精子の採取の可否により費用負担が大きくなったり、がん治療が遅れる可能性があったりすることを明示し、それぞれの状況下で精子凍結保存の希望の有無と補助金の必要性について回答を得た。
【結果】調査票を133名に配布し119名から有効な回答を得た。性別は男性81名(68%)、女性38名(32%)であった。精子凍結を希望したのは、射出精子採取可な状況で108名(91%)、Onco-TESEが必要な状況で102名(86%)であった。これらのうち「補助金があれば良い」と回答したの