安全安心な社会の構築のためには，社会で発生した傷害の情報を迅速に把握し，これを関係者に流通させる傷害情報システムの存在が不可欠である．本稿では，傷害サーベイランスシステムのあり方を論じ，日米の代表的傷害情報システムの比較を通じて，日本の現状に対する改善の提案を試みた．また，傷害情報が真に活用されるためには，消費者，行政，事業者及びマスメディアを含めた社会の各当事者が，それぞれの行動において，傷害情報をどのように活用することが望ましいかについて幾つかの提言を行った．