本研究の目的は、早産・低出生体重児を養育中の家族に対する支援モデル構築のための基礎的データを収集し検討することである。
対象となったのは、単胎で生まれ、早産で生まれた事に起因する以外の疾患や障害を有さない生後1ヶ月から35ヶ月までの早産・低出生体重児とその母親202組である。
自記式質問紙法と半構造化された面接法(一部の対象者)により、早産・低出生体重児および両親の属性、入院時のケア経験、夫婦の関係性、母親の受けているサポート状況、子どもの気質、両親の健康状態、母親の被養育体験等と母親の育児木安・育児困難感との関連を検討した。
1)早産・低出生体重児を養育する母親の育児困難感は、1歳児2歳児では高く、育児支援が必要とされる対象者は、1歳児45%、2歳児32%であった。しかし、0歳児では、10%を下回る割合であり、一般の母親と変わらなかった。
2)育児支援の必要性が高くなるリスク要因は、母子家庭、父親の学歴が中学卒業であること、第1子であること、子どもの在胎週数、子どもの入院日数、発達の全般的な遅れがあげられた。子どもに慢性的な病気があるかどうかとは関連しなかった。また、支援の必要性が高い母親は、受けているサポートの満足感が有意に低かった。
3)母親としての不適格感、育児のとまどいは、第1子を養育している母親、出生時体重が1000g未満、父親の学歴が中学卒業である場合に有意に得点が高かった。
4)子どもに対するネガティブな感情や衝動性・攻撃性は、父親の教育歴が低い場合、妊娠中から出産に対する希望が少なかった場合に有意に高かった。
5)育児支援の必要性、育児困難感は、いずれも母親の幼少時の被養育体験と関連し、自分の親から愛情ある養育を受けたと考えている母親は、支援の必要性も育児困難感が有意に低かった。
乳児期における支援のみならず、幼児期での成長過程に応じた育児支援の必要性が示された。