離職確率のジェンダー格差がもたらす統計的女性差別と人的資本のジェンダー格差がもたらす統計的女性差別について、それぞれ理論モデルを作成し、政策的インプリケーションを議論した。政策としては、ワーク・ライフ・バランス政策、差別禁止政策、人事情報開示政策の三つに着目した。その結果、以下のことが明らかになった。いずれの差別の解消にもワーク・ライフ・バランス政策が有効である。また、人的資本のジェンダー格差がもたらす差別については、WLB政策と同時に差別禁止政策や人事情報開示政策を遂行することが望ましい。