どのような属性を持つ女性がマタニティーハラスメントに遭いやすいかについて、独自に収集したデータに基づいて分析した。その結果、正社員であること、学歴が低いこと、勤続年数が短いこと、残業が多い職場で働いていること、職務範囲が明確でない職場で働いていることなどが、マタハラの被害確率を高めていることが明らかになった。さらに、正社員の方が非正社員よりマタハラに遭いやすいのは、全社がより残業の多い職場で働いていることが、主な要因であることが明らかになった。
研究結果より、残業時間を減らすこと、職務範囲を明確にすることがマタハラ対策として重要であることを指摘した。