バイオ炭による炭素貯留効果を算出する算定式がIPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change）の改良報告書に記載されるとともに、J-クレジット制度においても「バイオ炭の農地施用」に関する方法論が策定されている。
現在、炭素貯留量の算出には、施用するバイオ炭の標準値を用いているが、日本においてはJIS M 8812に従って測定した工業分析値を炭質の評価に用いてきた経緯から、本研究では公定法であるJIS法で得られた測定値を用いて炭素貯留量を見積る手法を検討している。
昨年度は、針葉樹炭（アカマツ）、広葉樹炭（コナラ）、タケ炭に対して実施した工業分析、元素分析、無機炭素分析の結果から、工業分析値（固定炭素、揮発分）を用いてバイオ炭の調製温度および有機態炭素量を推定する換算式を得た。また、工業分析の固定炭素から炭素貯留量を見積るための係数を求めることもできた。
本年度は、産地と品種の異なったもみ殻（10種）を試料に、異なった炭化温度でもみ殻炭を調製して、工業分析、元素分析、無機炭素分析を行うとともに、工業分析で評価した固定炭素から炭素貯留量を見積るための換算式を得た。
こうした研究成果から、炭窯や簡易製炭炉等で調製したバイオ炭のJISに基づいた炭質指標と炭素貯留量の関係が明らかになりつつある。