本研究では保健医療人材の東アジア（東南アジアを含む）域内移動と職場適応について、日本・東南アジア間のEPA（経済連携協定）とASEAN域内MRAs（職業資格相互認証協定）による影響に着目しつつ分析した。東アジア最大の受入国シンガポールと送出国フィリピンに比して、研究蓄積が遅れている受入国マレーシアとブルネイ、送出国インドネシアとベトナム、看護教育のASEAN拠点をめざすタイを中心に、政策、学校教育、職場適応状況などを調査した。結論として、諸経済協定を通じた受け入れは一時的人材確保にはなるが定着しにくく、定着のインセンティブ、勤務時間・休暇制度などの待遇改善、老年看護学の再教育等が必要とされる。