久本 憲夫
ヒサモト ノリオ (Norio Hisamoto)
更新日: 01/30
基本情報
- 所属
- 京都大学 大学院経済学研究科 経済学専攻 教授
- 学位
-
経済学修士(京都大学)博士(経済学)(京都大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901078921829768
- researchmap会員ID
- 1000027222
研究キーワード
6研究分野
2学歴
4-
- 1988年
-
- 1988年
-
- 1980年
-
- 1980年
委員歴
1-
2000年 - 2004年
受賞
1-
1992年
論文
67-
都市住宅学 (109) 14-19 2020年4月30日 招待有り筆頭著者責任著者
-
275日本労働研究雑誌 (710) 4-15 2019年8月25日 招待有り筆頭著者責任著者 -
社会政策学会誌 社会政策 10(3) 20-25 2019年3月 招待有り
-
126日本労働研究雑誌 61(2) 38-52 2019年1月 招待有り -
51(2) 1-8 2018年9月 招待有り -
57日本労働研究雑誌 (681) 5-7 2017年3月 招待有り -
財政と公共政策 38(2) 61-72 2016年10月 招待有り
-
日本労働研究雑誌 57(8) 4-14 2015年8月
-
374日本労働研究雑誌 (657) 24-25 2015年4月 招待有り -
季刊労働法 (245) 2-16 2014年6月
-
生活福祉研究 (84) 4-21 2013年6月
-
Int'lecowk : 国際経済労働研究 68(4) 7-12 2013年4月
-
Japan Medical Association Journal 56(4) 246-252 2013年 査読有り
-
月刊労委労協 (675) 36-55 2012年7月
-
社会政策 4(1) 111-122 2012年6月 査読有り
-
日本医師会雑誌 141(3) 585-590 2012年6月 査読有り
-
『日本外科学会雑誌』 113(3) 334-339 2012年5月 査読有り
-
日本労働法学会誌 (119) 6-22 2012年5月 招待有り
-
日本労働研究雑誌 (621) 20-23 2012年3月
-
Japan Labor Review, Volume 9, Number 1,The Japan Institute for Labour Policy and Training, pp.44-62 2012年1月
MISC
19-
大原社会問題研究所雑誌 664 81-84 2014年2月25日
-
日本外科学会雑誌 112(臨増1-2) 163-163 2011年5月
-
電機連合navi (37) 18-23 2011年5月
-
日外会誌 112(1) 163-163 2011年
-
日本外科学会雑誌 111(2) 76-76 2010年3月5日
-
経営民主主義 (41) 20-30 2009年8月
-
日本労働研究雑誌 49(11) 109-111 2007年11月
-
電機連合navi (12) 2-7 2007年10月
-
DIO (218) 7-10 2007年7月1日
-
世界の労働 57(1) 2-10 2007年1月
-
生活経済政策 (117) 3-11 2006年10月
-
連合 18(2) 8-10 2005年5月
-
日本労働研究雑誌 47(1) 63-65 2005年1月
-
Int'lecowk 59(11) 16-21 2004年11月
-
生活経済政策 (87) 14-20 2004年4月
-
社会政策学会誌 (8) 209-212 2002年9月30日
-
Int'lecowk 57(3) 7-20 2002年3月
-
労働タイムス (810) 89-97 2001年9月
-
総評調査月報 23(3) p45-55 1989年3月
書籍等出版物
27-
中央経済社 2018年3月
-
ナカニシヤ出版 2015年9月 (ISBN: 9784779509773)
-
ナカニシヤ出版 2010年5月 (ISBN: 4779504732)
-
ミネルヴァ書房 2009年12月 (ISBN: 4623052680)
-
有斐閣 2009年11月
-
明石書店 2009年11月
-
ナカニシヤ出版 2008年12月 (ISBN: 4779503027)
-
法律文化社 2008年9月 (ISBN: 9784589031112)
-
法律文化社 2008年7月 (ISBN: 4589031086)
-
ナカニシヤ出版 2008年4月 (ISBN: 477950225X)
-
日本評論社 2005年7月
-
勁草書房 2005年4月
-
ミネルヴァ書房 2004年2月
-
中央公論新社 2003年4月
-
中央経済社 2002年11月
-
日本労働研究機構 2002年11月
-
日本評論社 1999年7月 (ISBN: 4535551022)
-
有斐閣 1998年8月
-
日本労働研究機構 1998年3月
講演・口頭発表等
22-
542018年労働政策研究会議 2018年6月17日 日本労使関係研究協会 -
353社会政策学会第136回(2018年度春季)大会 2018年5月27日 社会政策学会 -
35日本学術会議・経済学委員会ワーク・ライフ・バランス研究分科会（第２３期・第８回） 2016年6月14日 日本学術会議(経済学委員会ワーク・ライフ・バランス分科会)
-
69財政学研究会シンポジウム『ユーロ危機と欧州福祉レジームの変容：アクティベーションと社会的包摂』 2015年12月19日 財政研究会 -
日本学術会議学術フォーラム、包摂的社会政策に関する多角的検討分科会「ニュー・ガバナンスの限界と社会的包摂」 2014年9月27日 日本学術会議
-
社会政策学会関西部会 2013年12月 社会政策学会関西部会
-
第二段階に入ったワークライフバランスの課題について 2013年1月29日 日本学術会議 (経済学委員会ワーク・ライフ・バランス研究分科会)
-
日本労働法学会第122回大会・大シンポジウム 2011年10月16日 日本労働法学会 招待有り
-
データからみたワーク･ライフ･バランス 2010年12月3日 日本学術会議 (経済学委員会ワーク･ライフ･バランス研究分科会)
-
社会政策学会第121回大会、自由論題報告 2010年10月
-
統合される経済の下での地域変容と社会政策:中国と日本 2009年5月6日
-
社会政策学会第110回大会、共通論題報告 2005年5月29日
-
社会政策学会第105回大会、共通論題報告 2002年10月20日
-
IIRA 12TH World Congress Special Seminor 2000年5月30日
-
社会政策学会第100回大会、自由論題報告 2000年5月27日
-
日独労働法協会第2回大会 1999年3月5日 招待有り
-
第60回社会政策学会関西部会報告 1997年12月6日
-
日本労働研究機構『日独職業能力開発シンポジウム・日独における職業能力会つのしくみ』,pp.113-127 1997年2月20日
-
日本労働法学会第91回大会 1996年5月12日 日本労働法学会 招待有り
-
第86回社会政策学会全国大会 1993年6月5日
所属学協会
5Works(作品等)
23-
1996年
-
1996年
-
1995年
-
1991年
共同研究・競争的資金等の研究課題
7-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 奨励研究(A) 1992年 - 1992年