明日香 壽川
アスカ ジュセン (Jusen Asuka)
更新日: 2024/07/16
基本情報
- 所属
- 東北大学 東北アジア研究センター/環境科学研究科 教授
- 学位
-
農学修士(東京大学)経営学修士(欧州経営大学院)学術博士(東京大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901022313452559
- researchmap会員ID
- 1000221919
- 外部リンク
研究キーワード
13経歴
11-
2004年4月 - 現在
-
2004年4月 - 現在
-
2004年4月 - 現在
-
2010年4月 - 2013年3月
-
2003年4月 - 2004年3月
-
2000年4月 - 2004年3月
-
1997年3月 - 2004年3月
-
2002年4月 - 2003年3月
-
1996年4月 - 1997年3月
-
1990年9月 - 1992年9月
-
1987年7月 - 1988年8月
学歴
3-
- 1996年3月
-
- 1991年5月
-
- 1984年3月
委員歴
12-
2013年4月 - 現在
-
2013年4月 - 現在
-
2006年4月 - 現在
-
2006年4月 - 現在
-
2005年4月 - 現在
-
2005年4月 - 現在
-
2003年1月 - 現在
-
2003年1月 - 現在
-
2000年1月 - 現在
-
2000年1月 - 現在
-
2000年1月 - 現在
-
2000年1月 - 現在
受賞
1-
2006年11月
論文
191-
Environmental Research Letters 19(4) 044059-044059 2024年4月1日 査読有り
-
環境経済・政策研究 17(1) 14-25 2024年 査読有り
-
Climatic Change 176(7) 2023年6月20日 査読有り
-
Energy for Sustainable Development 71 554-567 2022年12月 査読有り最終著者
-
Sustainability 14(9) 5413-5413 2022年4月30日 査読有り最終著者
-
Energy Transition and Energy Democracy in East Asia 81-97 2022年3月24日 査読有り
-
PLOS ONE 17(2) e0263596-e0263596 2022年2月16日 査読有り
-
Energy Research & Social Science 69 101770-101770 2020年11月 査読有り
-
Renewable and Sustainable Energy Reviews 124 109779-109779 2020年5月 査読有り最終著者
-
社会民主 7-10 2020年2月 招待有り
-
Energy Policy 132 782-796 2019年9月 査読有り最終著者
-
前衛 81-92 2019年8月 査読有り
-
2019年6月
-
経済 105-115 2018年10月 査読有り
-
エネルギーデモクラシー 2018年4月 査読有り
-
環境と公害 47(4) 56-63 2018年4月 査読有り
-
世界 (907) 120-130 2018年4月 査読有り
-
環境と文明 25(9) 6-7 2017年9月1日 招待有り
-
婦人の友 2017年6月 査読有り招待有り
-
婦人之友 111(2017年6月号) 120-123 2017年6月1日 査読有り招待有り
MISC
12-
国際開発ジャーナル 18-19 2019年11月 招待有り
-
日中経協ジャーナル (231) 2-5 2013年4月
-
環境研究 (150) 26-37 2008年
-
エネルギーレビュー12月号 2007年11月20日
-
金属 77(11) 1199-1202 2007年11月
-
金属 Vol.77 No.11 2007年11月
-
国際貿易 2007年10月16日
-
季刊 環境技術会誌 第129号 2007年10月
-
JCER 日本経済研究センター会報 2007年10月
-
太平洋コールフロー推進委員会主催「地球温暖化防止勉強会」発表資料 2000年
-
環境経済 政策学会年報第4号「地球温暖化への挑戦」 1999年
-
世界週報 76(39) p14-17 1995年10月24日
書籍等出版物
35-
2023年5月
-
Springer 2022年 (ISBN: 9789811902796)
-
岩波書店 2021年6月 (ISBN: 9784004318828)
-
2019年2月
-
環境経済・政策学会 2018年5月
-
中央経済社 2017年11月
-
Springer 2017年10月1日 (ISBN: 9789811049002)
-
花伝社 2017年9月
-
日本評論社 2015年9月21日 (ISBN: 9784535558427)
-
本の泉社 2012年
-
蒼蒼社 2011年9月
-
講談社 2011年
-
2009年6月5日
-
東京大学 サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S)/地球持続戦略研究イニシアティブ(TIGS) 叢書 2009年5月14日
-
蒼蒼社 2007年5月25日
-
東洋経済新報社. 2006年
-
有斐閣 2006年
-
蒼蒼社 2005年
-
中国環境科学出版社 2005年
-
Springer 2005年
講演・口頭発表等
92-
国際アジア共同代学会 2016年度秋季国際会議関西支部発足記念大会 2016年11月19日
-
第27回核戦争に反対し核兵器の廃絶を求める 医師・医学者のつどいin 宮城 2016年11月6日
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東アジア気候フォーラム2016ぱり協定の実施に向けた東アジアの役割 2016年9月24日
-
気候変動とたたかうアジアの人々 2016年8月1日
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2016东亚海洋高峰论坛 2016年7月25日
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日中関係学会青年交流会 2016年5月24日
-
関西地球温暖化対策地域協議会/環境セミナ- 2016年5月15日
-
第百九十回国会衆議院 環境委員会 2016年4月22日
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超党派「原発」ゼロの会/第57回 国会エネルギー調査会(準備会) 原発ゼロの地球温暖化対策 2016年4月14日
-
核と被ばくをなくす世界首都フォーラム2016 2016年3月26日
-
COP21報告会 Climate Justice Now! パリ合意で気候と人々の生活は守られるのか? 2016年2月18日
-
東アジア気候変動ワークショップ 2015年9月21日
-
International Workshop on FTA and Intergrated Cooperation of Environmenta and Economy in Northeast Asia 2015年9月12日
-
EARG創立25周年記念 ミニシンポジウム パリ協定後の世界と日本: パラダイムチェンジ 2015年8月20日
-
JAPAN-CLP:日本の約束草案に関する勉強会 2015年4月16日
-
国連防災世界会議パブリックフォーラム:気候変動対策と防災に関するシンポジウム 2015年3月17日
-
Bridging Atmospheric Science and Policy in Asia 2015年3月10日
-
韓国経済学会連合会議 2015年2月24日
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日中韓技術者交流会 2014年12月6日
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日本華人教授会第11回年次国際シンポジウム 2014年11月1日
共同研究・競争的資金等の研究課題
18-
1996年4月 - 現在
-
1996年4月 - 現在
-
1995年4月 - 現在
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2019年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2016年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2013年4月 - 2016年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2009年 - 2011年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2007年 - 2009年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2005年 - 2006年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2002年 - 2005年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2001年 - 2003年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 1999年 - 2000年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 1998年 - 2000年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 1998年 - 1998年
メディア報道
22-
毎日新聞 2006年11月16日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 2006年11月16日 新聞・雑誌
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朝日新聞 2006年11月15日 新聞・雑誌
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河北新報 2006年11月7日 新聞・雑誌
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日本経済新聞 夕刊 2006年11月6日 新聞・雑誌
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日本経済新聞 2005年11月22日 新聞・雑誌
-
中国山西日報 2005年9月30日 新聞・雑誌
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産経新聞 2005年7月29日 新聞・雑誌
-
日本経済新聞 2005年5月5日 新聞・雑誌
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日本経済新聞 2004年2月13日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 2002年1月27日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 2001年12月27日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 2001年7月16日 新聞・雑誌
-
朝日新聞.朝刊 2001年7月16日 新聞・雑誌
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読売新聞 1998年7月8日 新聞・雑誌
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読売新聞 1998年6月17日 新聞・雑誌
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読売新聞 1998年6月11日 新聞・雑誌
-
朝日新聞 1997年10月16日 新聞・雑誌
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Asahi Evening News 1997年9月24日 新聞・雑誌
-
外交フォーラム ,都市出版. 1997年9月 新聞・雑誌
その他
54-
2012年4月 - 2012年4月東日本大震災は、地震に加えて津波と原発災害を伴うことにより、日本の経済・社会を揺るがす歴史的な災害となった。その速度と程度は別にして、今後日本は原発依存度を低める政策を採っていかざるを得ないであろう。もはやイデオロギーや思想的立場を超えて、東北復興を見据えながら、再生可能エネルギーと省エネ導入の可能性、それによる脱原発と温暖化防止を真剣に検討すべき状況にある。この検討を、1)原発縮小シナリオの経済分析、2)電力産業発送電分離の産業組織論的分析、3)エネルギー多消費産業の省エネポテンシャル計算・制度設計、4)低炭素復興のための環境金融スキームの構築、の4つの観点から行い、これらの知見も踏まえて東北地域での具体的な再生可能エネルギー導入案件の実現も目指すのが本研究の目的である。研究成果として、助成期間内に環境・エネルギー政策、産業組織政策などに有効な提言を行っていき、長期的には同政策による日本経済・社会の復興と革新に貢献したい。
-
2005年4月 - 2005年4月日本カーボンファンド(JCF), 安泰公司(中国)とのクリーン開発メカニズムの案件形成
-
2003年4月 - 2003年4月「CDM推進におけるJBICの役割-円借款を中心として」2003年度(専門家および報告書の執筆者として参加)
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2003年4月 - 2003年4月新エネルギー・産業技術総合研究機構(NEDO)「温室効果ガス排出量(権)の品質に関する調査研究」, 2003年度 金額500万円(明日香が企画立案し, 東北大学の教官が設立したNPO法人を受け皿にして申請し採択。明日香が実質的な研究代表者になっている)
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2003年1月 - 2003年1月(株)新日鉄, (株)日鉄技術, (株)三菱総合研究所, (株)東洋エンジニアリング, (株)エムフォー・ユー, (株)安泰公司と共同でCDMとして国連事務局に正式に登録する中国山西省での省エネ案件の実施。本案件は, NEDOの公募で採択され, CDMとしてのフィージビリティ・スタディに対する補助金をNEDOから得た
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2003年1月 - 2003年1月国際協力銀行(JBIC)国際協力研究所の研究者, 東京大学, CDMのコンサルタントである(株)エムフォー・ユーらとの「円借款のCDMに対する活用方法」に関する共同研究(共著論文および報告書執筆)
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2003年1月 - 2003年1月電力中央研究所, フィヨルド・ナンセン研究所(ノルウェー), ハンブルグ経済研究所(ドイツ)などの研究者らとの「京都議定書以降の国際協力レジームのあり方」に関する共同研究.
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2003年1月 - 2003年1月環境省, 静岡大学, 早稲田大学の研究者らとの「京都議定書と世界貿易機関(WTO)に基づく貿易ルールとの齟齬について」に関する共同研究
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2002年4月 - 2002年4月新エネルギー・産業技術総合研究機構(NEDO)「共同実施等推進基礎調査」, 2002年度 金額3000万円(明日香が企画立案し, 東北大学に受託資格がないため三菱総合研究所に代わりに受託してもらい, 東北大学, 三菱証券, 日鉄技術情報センター, 東洋エンジニアリングなど4社に再委託あるいは外注させた。明日香が実質的な研究代表者になっている)
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2002年1月 - 2002年1月国連開発計画(UNDP)のコンサルタントとしてマレーシアでの国際会議に出席し, UNDPの研究者および欧米のコンサルタントと共にCDMに関するマニュアルを共同作成.
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2001年4月 - 2001年4月戦略的創造研究推進事業:社会技術研究プログラム「地球温暖化問題に対する社会技術的アプローチ」(研究代表者:竹内啓明治学院大学教授)(平成13-15年度)
社会貢献活動
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