基本情報

所属
山口大学 経済学部 経済学科 教授
学位
経営学博士(北海道大学)

通称等の別名
李 海峰
J-GLOBAL ID
201801011191107390
researchmap会員ID
7000021977

李 海峰(LI Haifeng)中国河北省承徳市生まれ、中国・対外経済貿易大学卒業後同大学助教、専任講師を経て、北海道大学留学、同大学院経済学研究科博士号(経営学)取得、現在 山口大学経済学部教授、大学院東アジア研究科教授、Stanford University 客員研究員(2009年9月-2011年10月、2019年3月ー2020年3月)、国際学会会長 Former President (2009.08--2011.07) Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 、主な研究著書:『中国の大衆消費社会――市場経済化と消費者行動』(株)ミネルヴァ書房出版(経済学叢書66巻)2005年10月受賞(日本消費者教育学会)。『中国の消費社会と消費者行動』(編著)晃洋書房出版、2017年10月。

Dr. Haifeng Li Boyd joined the Walter H. Shorenstein Asia-Pacific Research Center (Shorenstein APARC) as visiting scholar from spring 2019 through spring 2020.  She is a Professor of International Economics at Yamaguchi University, where she teaches courses on East Asian and Chinese Economics and conducts research on consumption society and consumer behavior of China. Dr. Li has published extensively in areas of consumer behavior and economics, including books such as The Mass Consumer Society in China, Market Economics and the Consumer Behavior. She served as the President of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA), among others, and has presented her research to diverse audiences in the U. S., Japan, China, Malaysia, South Korea, and England. 

Haifeng Li received her B.S. from the University of International Business and Economics in China, and M.S. and Ph.D. in Economics from Hokkaido University in Japan.   She was previously a visiting scholar at Stanford University from 2009-2011.


研究キーワード

  1

研究分野

  1

論文

  27

書籍等出版物

  2

講演・口頭発表等

  40

Works(作品等)

  1

その他

  9
  • 今年度はランダムに選定された経済力水準の異なる3つの都市・地域(西部大都市の一つである太源市、南部の大都市昆明市、第二の香港といわれている深せん市)で消費実態調査を行った、同時に前年度の調査データの集計や解析をして、一部の解析結果に基づいて、幾つかの研究論文をまとめることができた。現在、今年度の調査データの統計処理を行うと同時に、来年度の具体的な調査実施の準備を進めているところである。<br>
  • すでに設定した研究フレームワーク、調査内容、調査方法などについてさらに理論的に考察し、検討を重ね、アンケートによる調査と世帯聞き取り調査という二つの調査計画を作成し、中国における調査をさらに拡張して実施する。研究実施の具体的計画は以下のとおりである。<br>1 調査方法<br>2 調査地域と調査時期<br>3 分析方法<br>4 分析結果の研究発表
  • 中国政府は沿海部の経済発展効果を内陸部に波及させ、地域格差、貧富格差を是正する目的で、大西部開発政策を打ち出した。この開発政策の実行によって、内陸部における住民の収入、消費生活、消費者行動などが急速に変化していると推測する。これについて実態調査を通して検証すべきである。研究代表者は2004年12月に貴州大學で開かれた国際シンポジューム「中国大西部開発と市場経済の発展」で、西部開発の地域における消費生活・消費者行動についての研究調査計画を発表し、同分野の研究者や政府要人、および統計局など関連部門も重要な研究であると賛同し、協力してくれることを約束した。その後約10ヶ月にわたり、具体的な調査スケジュール、調査時点、分析方法などを準備してきた。そこで平成18年度と19年度の2年間にわたる実態調査研究を計画して、研究を着実に前進させていくことを予定している。
  • 今年度は昨年度の研究調査に続き、研究計画とおりに定量的研究、定性的研究のための調査を実施した。定量的調査研究は、北京市(300世帯)、上海市(300世帯)、広州市(300世帯)、重慶市(300世帯)、武漢市(200世帯)、石家荘市(200世帯)、瀋陽市(200世帯)、承徳市(200世帯)8都市で調査を実施した。定性的調査研究は、北京市、上海市、広州市、重慶市、瀋陽市5都市で計120世帯に対し調査を行った。回収率は約99%であった。研究代表者はアメリカの大学の研究者との合同研究会を開き、国際的な協力を得ながら、調査実施の現地に入り、統計局、調査機関との交渉、調査員に対する専門的な調査知識の教育、調査実施過程の状況観察など綿密的な調査を行ったため、質の良いデータの確保ができた。回収したアンケートは現地で集計してもらった後、回収した原票と入力したデータを日本に持ち帰り、現在分析研究を行っているところである。これまでに、幾つかの研究報告、論文をまとめ、日本国内国際学会や国際シンポジューム、Proceedings of the American Council on Consumer Interests (ACCI)、Asian Consumer and Family Economics Association(ACFEA)、『日本消費者教育学会誌』や『東亜経済研究』等の雑誌に発表し、投稿した、投稿した原稿はすでに掲載されたものもあれば、現在審査中のものもある。それにデータの解析を続けながら、よりよいより多くの研究成果を出すことができると確信している。
  • すでに設定した研究フレームワーク、調査内容、調査方法などについてさらに理論的に考察し、検討を重ね、アンケートによる調査と世帯聞き取り調査という二つの調査計画を作成し、中国における調査を実施する。<br> 現在のところ、統計データに基づき、分析を行っている一方、北京などの大都市における調査も進めている、
  • 第1に、中国都市部での消費者の意識および行動を観察・分析し、90年代に行った調査研究の結果と比較し,その変化を時系列的に確認する。第2に、中国都市部での調査地点を拡張し、大衆消費社会の進展の地域間差異をも明らかにすることによって、これまで解明されていない中国における「社会主義市場経済」下での大衆消費社会の形成の特質を明らかにする。