李 海峰
基本情報
- 所属
- 山口大学 経済学部 経済学科 教授
- 学位
-
経営学博士(北海道大学)
- 通称等の別名
- 李 海峰
- J-GLOBAL ID
- 201801011191107390
- researchmap会員ID
- 7000021977
李 海峰(LI Haifeng)中国河北省承徳市生まれ、中国・対外経済貿易大学卒業後同大学助教、専任講師を経て、北海道大学留学、同大学院経済学研究科博士号(経営学)取得、現在 山口大学経済学部教授、大学院東アジア研究科教授、Stanford University 客員研究員(2009年9月-2011年10月、2019年3月ー2020年3月)、国際学会会長 Former President (2009.08--2011.07) Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 、主な研究著書:『中国の大衆消費社会――市場経済化と消費者行動』(株)ミネルヴァ書房出版(経済学叢書66巻)2005年10月受賞(日本消費者教育学会)。『中国の消費社会と消費者行動』(編著)晃洋書房出版、2017年10月。
Dr. Haifeng Li Boyd joined the Walter H. Shorenstein Asia-Pacific Research Center (Shorenstein APARC) as visiting scholar from spring 2019 through spring 2020. She is a Professor of International Economics at Yamaguchi University, where she teaches courses on East Asian and Chinese Economics and conducts research on consumption society and consumer behavior of China. Dr. Li has published extensively in areas of consumer behavior and economics, including books such as The Mass Consumer Society in China, Market Economics and the Consumer Behavior. She served as the President of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA), among others, and has presented her research to diverse audiences in the U. S., Japan, China, Malaysia, South Korea, and England.
Haifeng Li received her B.S. from the University of International Business and Economics in China, and M.S. and Ph.D. in Economics from Hokkaido University in Japan. She was previously a visiting scholar at Stanford University from 2009-2011.
研究キーワード
1研究分野
1経歴
1-
2002年4月 - 現在
委員歴
5-
2016年4月 - 2018年3月
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2012年4月 - 2013年3月
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2009年8月 - 2011年7月
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2007年7月 - 2009年7月
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2008年4月 - 2009年3月
受賞
1-
2005年10月
論文
27-
The North American Journal;of Economics;Finance Volume 54(Volume 54) 2020年11月 査読有り
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Proceedings of The 13th Conference of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 13(13) 2020年9月 査読有り最終著者責任著者
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Journal of Cleaner Production, Published by Elsevier Ltd. Volume 255(Volume 255) 1-12 2020年5月 査読有り
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Journal of Social Indicators Research, Springer Nature, ISSN:0303-8300E-ISSN:1573-0921 Volume 104(Issue 2) 323-329 2011年11月 査読有り筆頭著者最終著者責任著者
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Journal of Family and Economic Issues 30(2) 13-25 2009年 査読有り
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Journal of Family and Economic Issues 30(2) 1-12 2009年 査読有り
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東亜経済 68(1) 1-6 2009年
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経済学研究(北海道大学) 58(4) 137-153 2009年 査読有り
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広島経済大学経済研究論集 31(1) 5-27 2008年 査読有り
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『広島経済大学経済研究論集』第30巻第3/4号,5-27頁,2008年3月。 30(3月4日) 5-27 2007年 査読有り
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山口経済学雑誌 56(6) 135-157 2007年
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東亜経済研究 65(2) 1-15 2006年
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山口大学経済学研究 55(6) 131-161 2006年
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アジア経済研究所の2005年度調査研究報告書 「中国内陸部の地域開発戦略」研究会 5(2) 89-109 2006年 査読有り
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経済セミナー(6月号)日本評論社 5(28) 31-35 2005年 査読有り
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科研報告書 2005 1-161 2005年
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『消費者教育』第25冊、日本消費者教育学会 25 61-70 2005年 査読有り
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「中国内陸部の地域開発戦略」2005年度調査研究報告書 5(2) 89-121 2005年 査読有り
MISC
3-
山口經濟學雜誌 53(5) 757-771 2005年1月31日
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山口經濟學雜誌 53(6) 999-1019 2005年1月31日
-
經濟學研究 42(4) 48-63 1993年
書籍等出版物
2-
晃洋書房 2017年10月 (ISBN: 9784771028463)
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ミネルヴァ書房 2004年2月 (ISBN: 4623039579)
講演・口頭発表等
40-
The 13th Biennial Virtual Conference of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 2020年9月13日
-
The 13th Biennial Virtual Conference of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 2020年9月13日 招待有り
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中国消費経済学会CCES (第22回国際大会) 2019年11月9日 招待有り
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北東アジア研究センター 現代中国経済研究会 2019年10月17日 招待有り
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The 12th Biennial Virtual Conference of Asian Consumer and Family Economics Association (ACFEA) 2018年7月13日 招待有り
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年7月
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The 8th ACFEA 2009年1月
-
The 8th ACFEA 2009年1月
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日本消費者教育学会全国大会 2008年10月
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日本消費者教育学会部会 2008年6月
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中国の大衆消費社会研究会 2008年3月
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第3回中国大衆消費社会 2008年3月
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第3回中国大衆消費社会 2008年3月
-
第3回中国大衆消費社会 2008年3月
所属学協会
3-
1997年7月 - 現在
Works(作品等)
1-
2007年3月 その他
共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2007年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2005年 - 2005年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2003年 - 2004年
その他
9-
今年度はランダムに選定された経済力水準の異なる3つの都市・地域(西部大都市の一つである太源市、南部の大都市昆明市、第二の香港といわれている深せん市)で消費実態調査を行った、同時に前年度の調査データの集計や解析をして、一部の解析結果に基づいて、幾つかの研究論文をまとめることができた。現在、今年度の調査データの統計処理を行うと同時に、来年度の具体的な調査実施の準備を進めているところである。<br>
-
すでに設定した研究フレームワーク、調査内容、調査方法などについてさらに理論的に考察し、検討を重ね、アンケートによる調査と世帯聞き取り調査という二つの調査計画を作成し、中国における調査をさらに拡張して実施する。研究実施の具体的計画は以下のとおりである。<br>1 調査方法<br>2 調査地域と調査時期<br>3 分析方法<br>4 分析結果の研究発表
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中国政府は沿海部の経済発展効果を内陸部に波及させ、地域格差、貧富格差を是正する目的で、大西部開発政策を打ち出した。この開発政策の実行によって、内陸部における住民の収入、消費生活、消費者行動などが急速に変化していると推測する。これについて実態調査を通して検証すべきである。研究代表者は2004年12月に貴州大學で開かれた国際シンポジューム「中国大西部開発と市場経済の発展」で、西部開発の地域における消費生活・消費者行動についての研究調査計画を発表し、同分野の研究者や政府要人、および統計局など関連部門も重要な研究であると賛同し、協力してくれることを約束した。その後約10ヶ月にわたり、具体的な調査スケジュール、調査時点、分析方法などを準備してきた。そこで平成18年度と19年度の2年間にわたる実態調査研究を計画して、研究を着実に前進させていくことを予定している。
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今年度は昨年度の研究調査に続き、研究計画とおりに定量的研究、定性的研究のための調査を実施した。定量的調査研究は、北京市(300世帯)、上海市(300世帯)、広州市(300世帯)、重慶市(300世帯)、武漢市(200世帯)、石家荘市(200世帯)、瀋陽市(200世帯)、承徳市(200世帯)8都市で調査を実施した。定性的調査研究は、北京市、上海市、広州市、重慶市、瀋陽市5都市で計120世帯に対し調査を行った。回収率は約99%であった。研究代表者はアメリカの大学の研究者との合同研究会を開き、国際的な協力を得ながら、調査実施の現地に入り、統計局、調査機関との交渉、調査員に対する専門的な調査知識の教育、調査実施過程の状況観察など綿密的な調査を行ったため、質の良いデータの確保ができた。回収したアンケートは現地で集計してもらった後、回収した原票と入力したデータを日本に持ち帰り、現在分析研究を行っているところである。これまでに、幾つかの研究報告、論文をまとめ、日本国内国際学会や国際シンポジューム、Proceedings of the American Council on Consumer Interests (ACCI)、Asian Consumer and Family Economics Association(ACFEA)、『日本消費者教育学会誌』や『東亜経済研究』等の雑誌に発表し、投稿した、投稿した原稿はすでに掲載されたものもあれば、現在審査中のものもある。それにデータの解析を続けながら、よりよいより多くの研究成果を出すことができると確信している。
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すでに設定した研究フレームワーク、調査内容、調査方法などについてさらに理論的に考察し、検討を重ね、アンケートによる調査と世帯聞き取り調査という二つの調査計画を作成し、中国における調査を実施する。<br> 現在のところ、統計データに基づき、分析を行っている一方、北京などの大都市における調査も進めている、
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第1に、中国都市部での消費者の意識および行動を観察・分析し、90年代に行った調査研究の結果と比較し,その変化を時系列的に確認する。第2に、中国都市部での調査地点を拡張し、大衆消費社会の進展の地域間差異をも明らかにすることによって、これまで解明されていない中国における「社会主義市場経済」下での大衆消費社会の形成の特質を明らかにする。