厚生労働省は,「医療制度改革大綱による改革の基本的考え方(平成18年1月31日)」の中で安全で質の高い医療を安心して受けられるために,急性期病院からの転院や退院後も考慮した適切な医療の提供と確保の必要性を示し,その体制の構築を推進している.入院中,患者に寄り添う病棟看護師が患者の退院計画に関心を持ち,個々の患者に適した療養生活を退院時にわかりやすく説明することは,制度改革の実現に有効な対応策の一つとなる.本研究は,急性期病院における病棟看護師の退院支援に関する自己評価を職位,経験年数別に把握し,退院支援対策に資することを目的として,自記式質問紙調査を実施した.質問紙の回収は173名であった(回収率80.1%).回答の結果は,自記式の自己評価に基づくものであることを考慮した上で,以下のことが明らかとなった.退院支援が必要な患者について,退院後療養生活が予測できた患者の割合(中央値)は,入院時に46.2%であったが,退院時には78.4%となり,入院中に退院後療養生活の予測について約32%の獲得が示された.看護師が退院後の療養生活を予測できた患者の割合は,経験年数が3年以上15年未満で入院時,退院時ともに経験年数とともに高くなる傾向であった.経験年数が3年未満は,3年以上7年未満よりも退院後療養生活について予測割合がやや高く,看護退院サマリにおいても在宅療養を意識した記載を心がけている傾向が示され,看護基礎教育の影響が示唆された.退院支援に関連する情報収集やアセスメントで「ほとんどいつも困難」の割合が最も高値であった項目は,「患者に適した具体的な家族以外による介護体制や社会資源の利用方法」(17.4%)であった.病棟看護師の退院支援に関する難易度が高い項目を把握した上で,院内教育の内容やチェック式記録方法の開発などを取り入れた退院支援に関するシステム構築へと発展させることが重要と考える.(著者抄録)