野山広

J-GLOBALへ         更新日: 10/07/02 16:26
 
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研究者氏名
野山広
所属
国立国語研究所
部署
日本語教育研究・情報センター
職名
准教授
学位
文学修士 (国際・比較教育),MA (in Applied Japanese Linguistics),教育学修士 (国語教育)

プロフィール

出身は長崎県の五島列島で,中学まで育ちました。その関係で,私の第一言語は五島(奈良尾)弁です。実は,五島で成長したことと,生涯のライフワーク(多文化・異文化間教育に関する研究)や,学生(早大グリークラブ)時代からの趣味=合唱は繋がっています。最近ようやく,互いの声を生かしあうことやハーモニー(響き合い)の醍醐味を味わえるようになってきましたが,そこに至るまでに20年ほどかかりました。いわゆる共生社会や多文化社会の構築も,互いの声(想い)を共に生かし合う環境を醸成するまで時間がかかるかと思いますが,わたしの合唱経験同様,やがて互いの異なりを(プラスに転化して)わかちあえる時代が到来するものと想っています。
【研究テーマ】
現在,外国人定住者(移民定住者)の言語生活や言語習得に関する研究を縦断的に行っています。この調査では,ウェルフェアリングウィスティックス(Welfare Linguistics)の観点から,形成的フィールドワークのような接近方法(アプローチ)を試みています。試行錯誤の連続ですが,この経年的な協働調査を通して,共生社会の構築に向けて,何らかの貢献ができたら,と思っています。その他,言語政策・言語教育政策・日本語教育政策,移民政策の研究や,年少者日本語教育に関する研究などを行っています。

研究分野

 
 

経歴

 
2009年
   
 
人間文化研究機構国立国語研究所日本語教育研究・情報センター 上級研究員
 
2006年
   
 
独立行政法人国立国語研究所日本語教育基盤情報センター整備普及グループ グループ長
 
2005年
   
 
独立行政法人国立国語研究所日本語教育部門第二領域 領域長
 
2004年
   
 
独立行政法人国立国語研究所日本語教育部門第二領域 主任研究員(8月まで文化庁と併任)
 
2001年
   
 
早稲田大学大学院文学研究科博士後期課程(日本語・日本文化専攻)単位取得
 

Misc

 
「多文化共生と地域日本語教育支援−持続可能な協働実践の展開を目指して」
野山広
『日本語教育』   (138) 4-13   2008年
「連携におけるコーディネーターの役割と仮題−地域における研修やワークショップを事例として−」
野山広
『異文化間教育』   (28) 32-43   2008年
「多文化共生社会に対応した外国人受入れ政策や言語教育施策の在り方に関する一考察 −諸外国の受入れ施策や言語教育施策を事例として−」
野山広
『言語政策』   1 37-62   2005年
「地域ネットワーキングと異文化間教育−日本語支援活動に焦点を当てながら」
野山広
『特集:地域ネットワーキングと異文化間教育』『異文化間教育』   (18) 4-13   2003年
「地域社会におけるさまざまな日本語支援活動の展開−日本語習得支援だけでなく共に育む場の創造を目指して−」
野山広
『日本語学 5月号(特集 日本語習得を支援する)』   6-22   2002年

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2008年 - 2009年
20年度は研究初年度として、主に以下の活動を実施した。活動計画は4、5月は作成した案をメールにて審議し、6/7に対面での打ち合わせを行った。教育実践現場の調査と視察はメンバーがこれまでに持っているフィールドについて継続して行うこと、テーマに関連した研究会を開催すること、成果の学会発表を行うこと、を了解事項とした。以降の打ち合わせは、学会や研究会でメンバーが集まった際に実施し、報告と課題の掌握を目指した。
調査と視察に関していえば、研究代表者は、静岡県浜松市(2回)、群馬県太田市(3回)、三...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2007年 - 2009年
前年度と同様の枠組みによる移住者対象のインタビュー調査を継続した。また、これまで実施したインタビュー調査において回答者からコミュニケーション・ギャップとして指摘されることの多い表現については、移住先の人々の実際の使用と評価意識を量的に把握するためにアンケート調査(多人数調査)を実施した。
インタビュー調査の中心的な質問内容は、移住先の言葉についてどう感じているか、自分の言ったことが意図とずれて受け取られたことはないか等である。調査は基本的に回答者2〜3人によるグループ単位により自由談話に近...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2007年 - 2009年
○使用するコンテンツの再確認,テレビ会議等のツールの準備を行い,協力校でコンピュータ利用日本語教育を実践した。作成した諸要因,諸尺度を用いて,学習成果,学習意欲,レディネス等に関する調査を行った。教授メディアが学習に与える情報の差異についての指標を用意し,作成した,静止画像(漫画),擬似動画像(アニメーション),実写(動画像)という3種の形態を活用して学習者に電子版学習素材を提供した。
○3か月間,定期的な使用の結果,学習者のもつスキーマ,スクリプト等のフレーム,及び知識,体験という学習者...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2005年 - 2008年
今後の共生社会に対応した言語教育政策構築の構築について考える場合,「1.外国人受入れ問題に関連して」と「2.自国語(日本語),母語,外国語の普及政策問題に関して」にわけて考えていく必要がある。また,1や2の問題に関して,これから構築する政策が砂上の楼閣にならないようにするためには,国や自治体において,コーディネーターという専門職の配置や,ネットワーク作り,協働実践の工夫が期待される。

その他

 
豪州モナシュ大学(Monash University)非常勤講師,モナシュ大学日本研究センター非常勤講師,国際交流基金日本語国際センター客員講師,東京学芸大学教育学部非常勤講師,早稲田大学第一文学部非常勤講師,立教大学大学院文学研究科非常勤講師,高知大学大学院(集中講座)非常勤講師,政策研究大学院大学連携教授,早稲田大学大学院日本語教育研究科非常勤講師〔言語政策研究〕,東京外国語大学多言語・多文化教育研究センター特任研究員及び非常勤講師,政策研究大学院大学客員教授