2011年東北地方太平洋沖地震では、東日本の広い範囲で水道施設に被害が発生し、約230万戸が断水した。本研究では、厚生労働省が2012年にとりまとめた東日本大震災水道施設被害状況調査報告書で用いられた水道事業体ごとの管理被害データを用いて、広域的な被害分析を行う。導水管、送水管、配水管の被害を分析対象とし、管路延長データは平成23年度水道統計から取得した。既往の管路被害予測式と比較を行い、東北地方太平洋沖地震の際の管路被害の特徴を明らかにした。