人口減少社会においては人口の集中だけではなく、小規模なコミュニティの存続も重要な施策となる。そのために、過疎地域へ若者層が流入し、定着することを、結果的に困難にする学校統廃合には慎重であるべきである。なぜなら、学校が、とくに小学校がなくなった地域では、少子化と高齢化が同時に、加速度的に進行するからである。
本研究では、過疎傾向の中にあって、学校を含めて徒歩圏でおさまるサイズのコミュニティを指向している地域に注目した。その結果、こうしたサイズを維持することが、将来に向けて地域が持続可能であるだけではなく、学校教育におけるメリットも少なくはないことが明らかになった。