
増田 聡
マスダ サトル (Satoru Masuda)
更新日: 09/05
基本情報
- 学位
-
工学博士(1987年3月 東京大学)
- 連絡先
- masuda.satoru.lh
teikyo-u.ac.jp - J-GLOBAL ID
- 200901043346022204
- researchmap会員ID
- 1000004476
- 外部リンク
主要な研究分野
4主要な経歴
14-
1987年4月 - 1990年9月
-
1990年10月 - 1993年3月
-
1993年4月 - 1997年3月
-
1997年4月 - 2000年3月
-
2000年4月 - 現在
-
2007年9月 - 2009年3月
-
2017年10月 - 2023年9月
-
2023年10月 - 2026年9月
-
2024年4月 - 現在
主要な学歴
5主要な委員歴
69-
2022年4月 - 現在
-
2017年12月 - 2019年8月
-
2012年10月 - 2016年9月
-
2014年6月 - 2015年3月
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2009年3月 - 2014年3月
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2012年9月 - 2014年
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2011年4月 - 2012年3月
-
2011年
主要な受賞
5主要な論文
215-
日本都市学会年報 59 207-216 2026年5月31日 査読有り
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東北都市学会研究年報 21・22 137-157 2026年3月 査読有り
-
研究年報・経済学 82(1) 51-62 2025年10月1日
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Journal of Disaster Research 20(5) 608-615 2025年10月1日
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Discover Sustainability 6(1) 2025年4月17日 査読有り
-
Disaster Prevention and Management: An International Journal 33(5) 598-612 2024年9月3日 査読有り
-
Sustainability 16(5) 1999-1999 2024年2月28日 査読有り
-
学術の動向 28(3) 44-46 2023年3月
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Journal of Disaster Research 18(2) 162-177 2023年2月1日 査読有り
-
Journal of Disaster Research 16(8) 1207-1233 2021年12月1日 査読有り
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17th WORLD CONFERENCE ON EARTHQUAKE ENGINEERING 2021年9月
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同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review 22(2) 69-85 2021年3月
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17th World Conference on Earthquake Engineering 5d-0012 2020年9月
-
Journal of Disaster Research 15(7) 991-1010 2020年
-
日本都市学会年報 53 137-144 2020年 査読有り
-
Journal of Disaster Research 14(8) 1030-1046 2019年11月
-
Journal of Disaster Research 14(8) 1086-1104 2019年11月
-
開発学研究 30(1) 43-56 2019年
-
日本地震工学会論文集(Web) 15(7) 2015年
-
日本災害復興学会誌『復興』 5(3) 73-79 2014年5月 査読有り筆頭著者
-
建築雑誌 127(1639) 38-40 2012年
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Journal of Natural Disaster Science 32(1) 23-38 2010年
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自然災害科学 27(4) 387-399 2009年 査読有り
-
日本建築学会技術報告集 14(28) 661-664 2008年10月 査読有り
-
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 39(39) 601-606 2004年10月25日 査読有り
-
季刊地理学 53(1) 34-44 2001年 査読有り
-
地学雑誌 110(6) 980-990 2001年 査読有り招待有り
-
地形 20(4) 387-404 1999年 査読有り
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都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning 33(33) 829-834 1998年10月9日 査読有り
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都市計画論文集 26-A(26-A) 79-84 1991年 査読有り
-
Geographical Analysis 16(4) 301-312 1984年10月 査読有り
-
日本都市計画学会学術研究発表会論文集 18 1983年10月 査読有り
主要なMISC
82-
日経経済教室 2021年3月5日
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日本学術会議第24期提言 2020年9月
-
日経経済教室 2018.10.15 2018年10月
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日経経済教室 2016年3月4日
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Foreign Press Center, Japan 2016年2月25日
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日経新聞 2015年7月11日
-
日経経済教室 2015.03.02 2015年3月2日
主要な書籍等出版物
55-
春風社 2021年3月
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日本建築学会,丸善出版 2019年3月 (ISBN: 9784818920477)
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クリエイツかもがわ 2019年2月
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鹿島出版会 2018年4月 (ISBN: 9784306073432)
-
春風社 2017年6月
-
Springer Japan 2016年12月15日
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みやぎボイス連絡協議会,鹿島出版会 (発売) 2016年12月 (ISBN: 9784306085503)
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ぎょうせい 2015年9月
-
南北社 2015年3月10日
-
河北新報出版センター 2014年3月
-
河北出版センター 2013年3月
-
河北新報出版センター 2012年3月17日
-
Crc Pr I Llc, 2009年6月26日
-
ぎょうせい 2006年8月
-
ぎょうせい 2005年8月31日
-
日本評論社 2004年10月31日
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青木書店 2000年8月 (ISBN: 4250200302)
-
仙台市 1997年6月
-
青木書店 1993年4月
講演・口頭発表等
277-
日本地域経済学会 第38回大会 2026年12月6日 日本地域経済学会
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日本国際地域開発学会2026年度春季大会 2026年7月4日 日本国際地域開発学会
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日本農業市場学会2026年度大会 2026年6月28日 日本農業市場学会
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第6回日本社会関係学会研究大会 2026年3月21日
-
第6回日本社会関係学会研究大会 2026年3月21日 招待有り
-
東北都市学会2025年度大会 2025年12月7日 東北都市学会
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日本地域経済学会 第37 回 全国大会 2025年11月30日 日本地域経済学会
-
日本災害復興学会2025阪神大会 2025年10月11日 みやぎボイスを源流とする被災地対話連携実践研究会
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第 25 回JICE研究開発助成成果報告会 2025年6月6日 (一財)国土技術研究センター
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2025年度東北地理学会春季学術大会 2025年5月17日 東北地理学会
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東北地理学会秋季学術大会・シンポジウム「東北で地理を学ぶ」 2024年11月4日 東北地理学会
-
日本都市学会 2024年度全国大会(第71回) 2024年10月27日 日本都市学会・東北都市学会
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日本地域学会第61回(2024年)年次大会シンポジウム:私たちの水道の未来(持続可能な水道事業の在り方 について) 2024年10月5日 日本地域学会 招待有り
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国際公会計学会 第27回全国⼤会 2024年8月17日 国際公会計学会 招待有り
-
地域経済共創シンポジウム 2024年6月29日 帝京大学経済学部地域経済学科・帝京大学地域活性化センター
-
令和6年度専門実務課程:人口減少時代の都市計画 2024年6月26日 市町村職員中央研修所
-
6月20日夜会 2024年6月20日 仙台はなもく七三会
-
人口減少・高齢化時代における農山村の 自立した地域社会システム形成に向けた日仏比較研究・報告会 2024年3月8日 鹿島財団研究助成・研究班
-
経済地理学会北東支部2月例会(仙台) 2024年2月17日 経済地理学会北東支部
-
検証なき復興フェードアウトに抗して: 2024年2月11日 みやぎ震災復興研究センター/東北大学大学院経済学研究科・震災復興研究センター
担当経験のある科目(授業)
27-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
2024年4月
-
- 2024年3月
-
- 2024年3月
-
- 2024年3月
-
- 2024年3月
-
2014年
-
2006年
-
2005年
所属学協会
11-
2019年3月 - 現在
共同研究・競争的資金等の研究課題
28-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2025年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
-
鹿島学術振興財団 2021年4月 - 2024年3月
-
防災科学技術研究所 災害レジリエンス向上のための社会的期待発見研究 2022年 - 2024年
-
東北大学災害科学国際研究所 2021年度東北大学災害科学国際研究所 共同研究 震災アーカイブ学 2021年6月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2016年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2012年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究 2013年4月 - 2015年3月
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東北大学災害科学国際研究所 平成27年度特定プロジェクト研究(拠点研究A) 2015年
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東北大学災害科学国際研究所 平成27年度特定プロジェクト研究(連携研究b) 2015年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2010年 - 2012年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2008年 - 2012年
-
厚生労働省 平成24年度厚生労働科学研究費補助金(政策科学総合研究事業) 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2009年 - 2011年
-
文部科学省 防災研究成果普及事業 2004年8月 - 2009年3月
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文部科学省 平成19年度研究拠点形成費等補助金(海外先進研究実践支援) 2007年 - 2008年
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文部科学省 平成20年度大学改革推進等補助金(海外先進教育研究実践支援) 2008年
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国土交通省 平成19年度国土政策関係研究支援事業 2007年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2002年 - 2005年
学術貢献活動
5-
その他東北大学文学研究科グローバルCOEプログラム「社会階層と不平等教育拠点」 (六本木ヒルズ・アカデミーヒルズオーディトリアム) 2013年1月14日
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企画立案・運営等Chair of Session on International cooperation and economic impacts of disasters (Tohoku Univ. Katahira Sakura Hall) 2012年9月22日
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企画立案・運営等宮本和明 (仙台メディアテーク) 2005年5月27日 - 2005年5月29日
メディア報道
134-
朝日新聞 朝刊総合2面(有料記事) 開発規制し公園に、安全へ独自条例も 土地利用との両立探る 2026年9月2日 新聞・雑誌
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仙台放送 仙台放送NEWS 2026年9月1日 テレビ・ラジオ番組
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毎日新聞社 毎日新聞:特集 2026年熊本地震 2026年8月11日 新聞・雑誌
-
NIKKEI Asia BUSINESS ASIA 2026年3月11日 インターネットメディア
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読売新聞 スキャナー 3面(総合、13版) 2025年7月1日 新聞・雑誌
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朝日新聞 東日本大震災(有料記事) 識者「事業継続、なら根拠を」 2025年6月20日
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朝日新聞 東日本大震災(有料記事) 2025年6月20日 新聞・雑誌
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朝日新聞(地方) 2025年5月21日 新聞・雑誌
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朝日新聞(有料記事) 2025年3月20日 新聞・雑誌
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建設通信新聞 2025年3月12日 新聞・雑誌
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共同通信社 山陽新聞ほか 2025年3月12日 新聞・雑誌
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河北新報 2024年10月5日 新聞・雑誌
-
読売新聞 店を閉め「珠洲には仕事ない」と市外へ…被災後、奥能登の地域経済が弱体化 第1面 2024年7月2日 新聞・雑誌
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下野新聞 2024年6月30日 新聞・雑誌
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エフエムたいはく(78.9MH) ゆるるとNPO!オン・タイム・トーク 19:30~ 2024年4月8日 テレビ・ラジオ番組
-
山陰中央新報 山陰中央新報ニュース 2024年3月11日 新聞・雑誌
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the japan times Local attachments 2024年2月24日 新聞・雑誌
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朝日新聞(地方) 2024年2月14日 新聞・雑誌
-
NHK サタデーウオッチ9 2024年1月27日 テレビ・ラジオ番組
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日本経済新聞 東北大の増田聡教授(地域計画)は「費用負担や土地への愛着などを踏まえると、いつ来るか分からない災害に備えて移転しようとはなりづらい」と指摘する。行政が住民に災害のリスクを丁寧に説明することが重要とした上で「移転の成功事例を積み上げることで社会的な関心も高まるのではないか」と話した。 2023年10月8日 新聞・雑誌
その他
6-
2004年8月 - 2004年8月東北大学・宮城県・仙台市が行う本事業は、①GISを用いた防災情報の共有プラットフォームの構築とその有効活用、②地震リスクの地域内格差の明確化と防災力向上戦略の展開、③緊急地震速報・地震観測情報の防災対策への有効活用の3つが研究テーマであるが、増田を代表とする地域防災力評価WGでは、上記②に関する以下の2事業を担当している。 1)宮城県域の地震リスクの都市間・仙台市域5区間比較事業を行い、行政担当者の防災対策の考え方に対する防災意識改革につなげるため、平成16年度に地震リスクの地域内格差の明確化手法を提案した。 2)災害シミュレーション技術と連動させて住民の防災意識向上を図るため、災害パターン上特徴があり、地震リスクの高いモデル地区を石巻・古川・白石市で選定し、防災上の弱点の解消を誘引するインセンティブ防災マップづくりを進めている。その前提となる住民意識調査を報告した(佐藤・増田・村山・源栄[2005])。
社会貢献活動
1