研究目的:我が国における傷害死の特徴とその保健医療上のインパクトの概要を把握する。
材料と方法:日瑞の人口動態統計を主要なデータソースとした。1999年における両国の各種外因による障害についてそれぞれについて、年齢階層別死亡率、YPLL率、標準化死亡率(日本人口を使用)、YPLL率を算出した。日本の死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定した場合、減少する死亡率の割合及び救命される人数についても算出した。
結果:日本の男性について、全外因死、全事故死、交通事故死、歩行者交通事故死、自転車交通事故死、バイク交通事故死、不慮の溺死、その他不慮の窒息死、自殺の標準化死亡率は、それぞれ、81.2、41.5、14.9、3.2、1.8、2.8、5.4、7.3、36.1(死亡数/人口10万人)であった。(スウェーデンと比較し著しく死亡率の高いものを示した。)それに対し、スウェーデンでは、同じ種類の外因死について、それぞれ、58.9、30.7、9.4、0.9、0.7、1.0、1.9、1.2、20.2(死亡数/人口10万人)であった。日本の死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定した場合、減少する死亡率の割合は、同じ種類の外因死について、それぞれ、27.5%、26.0%、37.4%、73.0%、63.3%、63.4%、64.7%、83.7%、43.9%であった。日本の男性の外因による死亡率がスウェーデンと同じになったと仮定して、各種外因について救命される人数の総和は、概算で約20,000人と算出された。女性についても同様の分析を行なったところ、日瑞の差は、男性と概ね似た傾向が認められたが、その程度は、男性よりは小さかった。
結論:本研究は、我が国における外因による障害死を特徴付けることにある程度成功したと考えられ、保健医療政策としての損傷予防が政策立案される上での基本情報を提供すると考えられた。