目的 人口減少と高齢化が進む中山間地域在住高齢者における訪問看護に対する認知度を把握し,関連する項目について明らかにすることで,在宅医療人材不足が深刻な地域における,訪問看護の適正利用の促進と在宅ケア体制の整備に向けて,訪問看護に対する住民ニーズを探索する上での基礎資料とすることを目的とした。方法 中山間地域であるA県北部の二次医療圏B地域の5市町在住の65歳以上の元気〜虚弱高齢者を対象に,無記名自記式質問紙調査を実施した。質問項目は,訪問看護の認知度に関する項目(名称・サービス内容・サービス内容別認知度),基本属性,介護保険サービス利用に関する項目,健康要因に関する項目,社会関係要因に関する項目とした。訪問看護のサービス内容認知度と各項目との単変量解析およびロジスティック回帰分析により関連する項目について分析した。結果 578件の有効回答のうち(有効回答率60.0%),訪問看護の名称は526人(91.0%)が認知していたが,サービス内容については375名(64.9%)の認知度であった。内容別では,「療養上の世話」(73.0%),「病状の観察」(64.0%)の順に認知度が高い反面,「精神障がい者の看護」(19.9%)と「ターミナルケア」(27.2%)の認知度が低かった。訪問看護サービス内容認知度の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析では,訪問リハビリテーションの認知度と,別居家族・親族とのソーシャルサポートが有意に影響していた。結論 訪問看護サービスの内容別の認知度に差があり,認知度が低いながら社会的要請が高い精神障がい者やターミナルケアに対する訪問看護の意義と,地域住民へもたらす価値をいかに可視化し伝えていくかが課題として示された。訪問看護のサービス内容認知度には訪問リハビリテーションの認知度と別居家族・親族のソーシャルサポートが影響しており,背景として,訪問リハビリテーションを普及促進している地域医療体制の後押しによる住民ニーズの高まりと,地元を離れた別居家族の介護参加のあり方の一端がうかがえた。訪問看護サービスの具体的な内容の認知度向上により,地域住民の潜在ニーズの発掘と適正利用につながることから,リハビリテーション専門職とのさらなる連携強化と,別居家族・親族による介護体制の特徴を加味した情報発信上の工夫が必要である。(著者抄録)