看護系大学の実態調査を行うにあたり、国内の情勢がCOVID-19感染拡大により災害として捉え危機管理を強化する動きとなっており、COVID-19感染拡大以前の状況より災害に関する備えについて変化してきたのではないかと推察した。また、変異を繰り返しているCOVID-19の影響下により人々の生命、健康、生活、看護教育システムに大きな影響を与えている今日では、災害発生時と同様に地域連携を図ることが必要不可欠となったといえる。
そこで、日本看護系大学が取り組んでいる内容を精査した。2021年4月より災害時の教育継続支援に向けた情報共有と対応として、小ブロック（都道府県単位）制の支援を考えるブロック会議の開催が始まっている。さらに、この機会を契機に地域連携を前向きに考え始めた看護大学も多いのではないかと推察した。
各看護系大学の取り組みや参加の有無について調査を追加することとした。看護教員も困窮する医療現場や地域において、実習病院や宿泊療養施設での支援活動、ワクチン接種業務の従事などを経験し、地域貢献について考える機会になったと考え、教員の役割認識についても同時に追加調査することとし、質問紙を改訂し、完成に至った。
COVID-19感染拡大後の看護系大学の現状および看護教員の役割認識を調査することにより、感染拡大防止に関する連携の実態があれば、毎年日本のどこかの地域で発生する洪水災害の対応にについて災害時の連携も可能となり、地域の減災につながるといえる。