北海道では約55万haの草地を最大限活用する土地利用型酪農が展開されており，良質な自給飼料の確保が重要である。しかし，近年の草地更新率は3%(2008年)と低く(竹田，2013)，草種構成の悪化した生産性の低い草地の割合が高まっており，草地更新による植生改善の推進が必要とされている(竹田，2013)。これまでの知見によれば，草地造成時には耕起法にかかわらずリン酸が制限要因となり(関口・奥村，1973)，基肥リン酸の施用効果は土壌蓄積量の多少に支配された(奥村，1973)。また，播種時のリン酸施肥量は，いずれの土壌でも最低200kg-P2O5ha-1以上必要であった。これらの知見をふまえ，草地開発整備事業計画設計基準(農林水産省生産局，2007)には1978年の改訂以降，土壌のリン酸吸収係数と有効態リン酸含量に基づく算出式(以下，従来式と略記)が取り入れられ，現在に至っている。