昨年度に引き続き、今年度も計画していた調査研究を思う通りに実施することができなかったが、関連学会や研究会等で中間報告を行ない、今後の計画及び次年度の成果発表などを検討した。
具体的には、調査対象地である高知県と新潟県において、まず高知県では中山間地域である仁淀川町の3つの地域の宮司と氏子を対象に、地域神社の実態調査および氏子調査を実施した。年度末に実施したために、結果は今年の5月以降を待たねばならないが、調査結果からは神社運営の実態や課題、とくに本課題研究の核となる不活動神社（現在祭祀や信仰活動が行われていない状況にある神社）と準不活動神社（現在高齢化した氏子によってギリギリの状態で運営されており、将来後継者にも不安を抱えている神社）の状況が把握できることが期待できる。また、一昨年度の実施報告でも取り上げた、仁淀川町において廃村に伴い不活動状態にあった神社（氏神）が、地域出身者によって復活した事例については、さらに昨年度10月に追加調査を実施した際に、より詳細な情報を得ることができ、本事例が神社の消滅が地域文化に与える影響を考察する上で好事例となることを再確認した。
次に、コロナ禍の影響で何度も実施の延期を余儀なくされていた新潟県での調査を11月に実施することができた。新潟県神社庁を訪問し、神社庁関係者の協力を得て、新潟県における神社の概況をはじめ、県下の小規模神社や不活動神社の現況と対策などに関する情報と資料の提供をいただいた。
以上のように、昨年度はコロナ禍の影響により文献・資料収集を中心としていたが、今年度はようやく高知県で人口減少と高齢化が激しい地域を対象に実態調査を実施することができた。さらに、新潟県でも同様の地域神社を対象にした調査が可能になったことにより、次年度にはそれらの調査結果の分析を行なうほか、報告書作成および関連学会や研究会での発表も進める。