竹内 明里
タケウチ アカリ (Akari Takeuchi)
更新日: 03/08
基本情報
研究分野
1経歴
8-
2018年4月 - 現在
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2016年12月 - 2018年3月
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2015年2月 - 2016年12月
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2013年6月 - 2015年2月
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2009年1月 - 2011年2月
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2007年2月 - 2008年12月
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2006年4月 - 2007年3月
委員歴
2-
2018年4月 - 現在
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2022年4月 - 2023年3月
論文
12-
島嶼研究ジャーナル 13(1) 121 2023年11月 査読有り筆頭著者
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法学新報 / 中央大学法学会 [編] 128(10) 395-415 2022年3月 招待有り
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島嶼研究ジャーナル = The journal of islands studies 11(1) 46-71 2021年10月 査読有り
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崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University 44 93-108 2019年 査読有り
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大陸棚鉱物資源の二国間共同開発—Joint Development of Mineral Resources on the Continental Shelf—折田正樹先生 武山眞行先生古稀記念論文集法学新報 / 中央大学法学会 [編] 120(9・10) 579-635 2014年3月 査読有り
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海洋政策研究 = Ocean policy studies (8) 35-119 2010年 査読有り
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法学新報 / 中央大学法学会 [編] 116(3・4) 581-593 2009年9月 査読有り
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比較法雑誌 / 日本比較法研究所 [編] 40(1) 280-320 2006年 査読有り
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中央大学大学院研究年報 = Bulletin of graduate studies / 中央大学大学院研究年報編集委員会 編 法学研究科篇(34) 293-304 2004年
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中央大学大学院研究年報 = Bulletin of graduate studies / 中央大学大学院研究年報編集委員会 編 法学研究科篇(32) 305-316 2002年
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中央大学大学院研究年報 = Bulletin of graduate studies / 中央大学大学院研究年報編集委員会 編 法学研究科篇(31) 513-520 2001年
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中央大学大学院研究年報 = Bulletin of graduate studies / 中央大学大学院研究年報編集委員会 編 法学研究科篇(30) 313-323 2000年
MISC
4-
平成19年度年度 各国及び国際社会の海洋政策の動向海洋政策と海洋の持続可能な開発に関する調査研究－各国の海洋政策の調査研究報告書－ 2008年3月 筆頭著者
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平成19年度 各国及び国際社会の海洋政策の動向海洋政策と海洋の持続可能な開発に関する調査研究－各国の海洋政策の調査研究報告書－ 2008年3月 筆頭著者
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平成18年度 各国及び国際社会の海洋政策の動向海洋政策と海洋の持続可能な開発に関する調査研究－各国の海洋政策の調査研究報告書－ 2007年3月 筆頭著者
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比較法雑誌 / 日本比較法研究所 [編] 39(1) 121-156 2005年
書籍等出版物
5-
Brill/Nijhoff 2023年 (ISBN: 9789004506299)
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尚学社 2022年11月4日 (ISBN: 4860311620) -
海洋政策研究財団 : シップ・アンド・オーシャン財団 2009年3月 (ISBN: 9784884041892)
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成山堂書店 2008年2月 (ISBN: 4425530810)
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中央学院大学社会システム研究所,成文堂 (発売) 2001年3月 (ISBN: 4792331684)
講演・口頭発表等
9-
Turkey- Japan Joint Research Group on JMA 2023年3月28日
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Japan-Turkey Workshop on Joint Management Agreement 2022年3月21日
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Indo-Pacific Maritime Security Expert Working Group 2019年11月19日 招待有り
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中央大学国際関係法研究会 2011年7月
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Meeting of Council for Ocean Policy Studies 2008年10月
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外務省国際法調査員研究会 2007年3月
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中央大学公法判例研究会 2006年11月
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中央大学公法判例研究会 2005年11月
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中央大学国際関係法研究会 2004年3月
共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2023年4月 - 2026年3月
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公益財団法人 海上保安協会 日本財団海上保安研究基金 2023年4月 - 2026年3月
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日本学術振興会 二国間交流事業 2021年4月 - 2024年3月