近年，インターネットの普及に伴い，空間的な制約を受けることなく，さまざまな情報を獲得できる環境が整いつつある。その一方で，高齢化が進む農村では，地域内の情報交流を促進させるような地域SNSの立ち上げやシニアネットなどの取り組みが一部で見られるものの，情報インフラや情報端末を駆使するほどのICT(Information and Communication Technology)リテラシーを十分獲得させるまでに至っていない。さらに情報端末やSNSなどを使用する際には，受講者が求めるICTリテラシーを，適切なタイミングで支援・教育がなされなければ次のステップに移行できず，農村情報化の大きな支障となっている。こうした実状を示す例として，小松(2007)は，政府による情報化推進政策(2001年度)の一環として，自治体を通じて実施されたパソコン講習は少人数制で，その狙い通り一定の利用者を増やすことができたと指摘したうえで，高齢者対象の講座は，(自治体による支援の)地域差が大きく，高齢者が一般の講座で受講しても結局はついていけない状況にあったと結論づけている。一方，こうした高齢者のICTリテラシーの不足を考慮した取り組みは，情報通信工学の分野でも鋭意研究が進められており，例えば，西本ら(2001)による高齢者および視覚障害者の社会参加を促進する研究として，放送制作の知識を持たないユーザーがインターネットラジオ番組を気軽に制作できる支援ツールの開発を実施した事例もある。しかしながら，高齢者を対象としたICTリテラシー向上のための研究は，緒についたばかりであり，こうした支援を如何に推進していくかが課題である。そこで本研究では，こうした支障要因を探索し，対処していく端緒として，「支援者」，「ICT講習会受講者」の関係性によって捉える社会心理学の分析枠組みに注目する。具体的には，京都北部で実施されたICT講習会(京都大学農村計画学研究室主催)において，「大学側(支援者)」がICT講習会受講者のICTリテラシーの習得において，相談対応や技術的サポートを提供する事例を取り上げる。当講習会の最終目的は，地域内外の情報交流を活発化させることである。一連の支援の効果を測定するにあたっては，支援行動を測る尺度として，メンタリング行動尺度を援用する(津村，2005)。この尺度を，「受講者」に適用することで，ICT講習会受講者に対する支援がその後の地域内情報交流に与える影響を検証する。ここで地域内に限定した理由としては，近隣住民の寄合などのこれまで培われている実質的なつながりとの相乗効果を狙ったためである。つまり，ICTを通じて，より地域内のコミュニケーションの選択肢を拡大するとともに，これまで暗黙的に活用してきた人々のつながりを可視化することで，新たなネットワークづくりの場の創成を意図した。以上の検証を通じて，講習会においてICTリテラシーを習得する際に，「支援者」と「ICT講習会受講者」に求められる望ましい関係とは如何なるものかを提示することを目的としている。こうした知見は，空間的制約が大きい中山間地域での地域情報発信の今後の在り方を考える上も大きな意義がある。