「高年初産婦に特化した産後1ヵ月までの子育て支援ガイドライン」のケアの有用性を評価することを目的とした。関東及び関西の4施設で母子共に異常のない高年初産婦を対象に、対照群(n=91)には標準看護を、介入群(n=108)には本ガイドラインに基づくケアを看護チームで標準看護に組み込んで、産後入院中から産後1ヵ月まで実施した。産後1ヵ月時の質問紙調査により、各ケアの有用性を4件法で尋ね、その回答の割合を介入群と対照群の間で比較しχ2検定を行った。背景要因は2群間に有意差はなかった。ガイドラインに基づくケア27項目中、14項目は全施設、4項目は一部の施設において、介入群の方が対照群よりも「役に立った」という回答の割合が有意に高かった(p<0.05)。介入群に「役に立った」割合が高かったのは、心の状態のアンケートを用いた看護面接、肩こり・腰背部痛・腱鞘炎を軽減するための対処法、授乳と寝かしつけ、産後の疲労の原因や対処法、母乳育児継続のためのサポートの活用、夫との役割調整や自分に合ったサポートの活用等であった。本ガイドラインの5つの領域全てのケアが、対象者にとって有用性が高いと評価された。(著者抄録)