医学の進歩に伴い、働きながら治療を続けるがん患者が増加している。就労は、経済的利益だけではなく自尊心や生活の質にも影響を与えるため、患者のニーズに合った就労形態を考えることは、医療者にも重要となる。本研究では、診断前後の就労状況の変化の関連要因、就労の悩みの相談行動の明確化を目的に質問紙調査を行った。診断時就労していた84名のうち、調査時に無職となった者は23.8%であり、年齢が低い(OR=0.86)、勤続年数が長い(OR=1.10)、就労に関して主治医に相談した(OR=9.67)ほど就労しており、医療者からの情報提供などの就労支援の重要性が示唆された。診断後の就労に関する悩みの相談相手は家族が最も多く(70.0%)、家族が大きな支援資源であることが明らかとなった。乳がん患者の支援を検討する際には、患者本人を支える家族への働きかけも重要と考えられる。(著者抄録)