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2021年7月9日

G7にいる資格 言葉と論理で訴える気概あるか

朝日新聞
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  • 新井紀子

記述言語
日本語
掲載種別
記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)

公開しているのは著者最終稿であるため、実際に掲載されたものと一部異なる場合があります。
また、「スポンサーとして深く関わっている東京オリンピック・パラリンピックについて、メディアが「開催の是非」に言及しなかったのは、その象徴だろう。」については、社説等で反対したメディアがあった、ということで意見がつきました。その事実関係については予め把握していましたが、「遅すぎる反対は、意味がない」と考え、当初の表現を変更しませんでした。

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