荒井 英治郎
アライ エイジロウ (EIJIRO ARAI)
更新日: 2023/11/09
基本情報
- 所属
- 信州大学 教職支援センター 准教授
- 学位
-
修士(教育学)(2006年3月 東京大学)
- J-GLOBAL ID
- 201001017592960507
- researchmap会員ID
- 6000022109
- 外部リンク
専門分野:教育学(教育行政学、教育法学、教育経営学)、オーラル・ヒストリー
教育行政学:教育政策過程・内容の分析
教育法学:教育立法の分析
教育経営学:教職員研修、学校組織マネジメント、危機管理、地域連携
最近は、「学校における働き方改革」(業務改善)に関わる仕事に尽力しています。
教育行政学:教育政策過程・内容の分析
教育法学:教育立法の分析
教育経営学:教職員研修、学校組織マネジメント、危機管理、地域連携
最近は、「学校における働き方改革」(業務改善)に関わる仕事に尽力しています。
研究キーワード
5研究分野
5経歴
17-
2012年4月 - 2022年3月
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2021年3月 - 2021年4月
-
2018年8月
-
2014年4月
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2012年10月 - 2014年3月
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2013年4月
-
2009年4月 - 2012年10月
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2011年4月
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2010年6月 - 2011年3月
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2009年8月 - 2010年3月
-
2008年4月 - 2010年3月
-
2009年4月
-
2009年4月
-
2008年4月 - 2009年3月
-
2008年1月 - 2009年3月
-
2006年4月 - 2009年3月
-
2006年10月 - 2007年3月
受賞
1論文
98-
『日本教育経営学会紀要』 65 126-129 2023年6月
-
教職研究 14 70-86 2023年3月10日
-
教職研究 14 53-69 2023年3月10日
-
教職研究 14 122-131 2023年3月10日
-
教職研究 14 177-183 2023年3月10日
-
教職研究 14 102-113 2023年3月10日
-
教職研究 14 170-176 2023年3月10日
-
教職研究 14 152-161 2023年3月10日
-
教職研究 14 114-121 2023年3月10日
-
教職研究 14 162-169 2023年3月10日
-
教職研究 14 184-191 2023年3月10日
-
教職研究 14 132-140 2023年3月10日
-
教職研究 14 141-151 2023年3月10日
-
教職研究 13 138-148 2022年3月
-
教職研究 13 129-137 2022年3月
-
教職研究 13 121-128 2022年3月
-
教職研究 13 93-108 2022年3月
-
教職研究 13 75-81 2022年3月
-
教職研究 13 63-67 2022年3月
-
教職研究 13 14-34 2022年3月
MISC
125-
教職研修 2023年9月
-
月刊高校教育 (2022年3月号) 2022年3月
-
月刊高校教育 (2021年9月号) 2021年9月
-
月刊高校教育 (2021年7月号) 2021年7月
-
教職研修 (2021年4月号) 2021年4月
-
月刊高校教育 (2021年3月号) 2021年3月
-
『歴史教育研究』第11号(2020年度) (44256) 44-70頁 2021年3月
-
月刊高校教育 (2021年1月号) 2021年1月
書籍等出版物
120-
晃洋書房 2021年4月
-
晃洋書房 2021年4月
-
晃洋書房 2021年4月
-
学事出版 2021年4月
-
学事出版 2021年4月
-
学事出版 2021年4月
-
晃洋書房 2021年4月
-
協同出版 2021年1月
-
協同出版 2021年1月
-
協同出版 2021年1月
-
学事出版 2021年1月
-
教育開発研究所 2020年7月
-
晃洋書房 2020年4月
-
晃洋書房 2020年4月
-
北安曇教育会 2020年2月
-
協同出版 2020年1月
-
協同出版 2020年1月
-
協同出版 2020年1月
-
教育出版 2019年7月
-
学文社 2019年4月
講演・口頭発表等
23-
『日本教育行政学会第57回大会』 2022年10月
-
イノベーション教育学会 2022年2月
-
日本教育行政学会 2021年10月
-
『日本教育学会第78回大会』東京(学習院大学 2019年8月
-
『日本教育学会第77回大会』宮城(宮城教育大学 2018年9月
-
『事例報告会:授業及び授業素材としての映像録画支援事業』長野(信州大学 2017年8月
-
『日本教育学会第74回大会』東京(お茶の水女子大学) 2015年8月
-
『日本高等教育学会・研究交流集会』名古屋(名古屋大学) 2014年1月
-
『日本教育行政学会第47回大会』東京(早稲田大学) 2012年10月
-
漢陽大学校法学研究所・大韓教育法学会 合同学術大 2012年10月
-
私学発展のための政策フォーラム 2012年10月
-
International conference on the freedom and autonomy of private schools, Seoul, Korea 2012年10月
-
『日本教育政策学会第19回大会公開シンポジウム(東日本大震災における教育行政組織の被災に対する支援と協力体制)』東京(東京学芸大学) 2012年7月
-
『日本教育学会第75回大会』北海道(北海道大学) 2010年8月
-
第17回日本教育政策学会(自由研究発表),東京(工学院大学) 2010年7月
-
第17回日本教育制度学会(課題別セッションⅠ), 静岡(常葉学園大学) 2009年11月 国立教育政策研究所
-
第43回日本教育行政学会(自由研究発表Ⅶ), 東京(東京大学) 2008年10月 国立教育政策研究所
-
第42回日本教育行政学会(自由研究発表Ⅱ), 兵庫(神戸大学) 2007年10月 国立教育政策研究所
-
第66回日本教育学会大会(一般研究発表Ⅱ), 東京(慶応義塾大学) 2007年8月 国立教育政策研究所
-
第14回日本教育政策学会(自由研究発表), 北海道(北海道大学) 2007年7月
共同研究・競争的資金等の研究課題
8学歴
2-
- 2009年3月
-
- 2006年3月
委員歴
7-
2017年7月 - 2020年6月
-
2014年7月 - 2017年6月
-
2011年7月 - 2014年6月
-
2010年10月 - 2013年10月
-
2008年7月 - 2011年6月
-
2007年10月 - 2010年9月
-
2006年3月 - 2007年10月